2020年人気記事 No.1

日本でも浸透中！頭のフォルムを美しく再成形する、赤ちゃんのヘルメット　前編

頭のフォルムを再形成する課題解決型商品の記事が注目を集めました。街を歩いていると、1歳前後の赤ちゃんがヘルメットをしている姿を見かけることがあると思います。実はこれ、絶壁頭（頭蓋変形）を矯正するために作られたオーダーメイドのリモルディング・ヘルメットなんです。頭の形も、歯科矯正のように適齢期のうちに直しておきたいといった関心が高まるなか、治療実績が豊富な医師に話を伺いました。

2020年人気記事 No.2

吸い込むと危険！?複雑すぎて分かりにくい次亜塩素酸水問題 用法用量を守れば安全説も

文部科学省が全国の学校に対して配布した「学校における消毒の方法等について」により、注目を浴びることになった次亜塩素酸水。人体への影響があるとして、人がいる空間での噴霧について注意を呼びかけているのだが、ここに「待った」を唱える人もいる。「次亜塩素酸ナトリウム」と、「次亜塩素酸水」「次亜塩素酸水溶液」などを混同しているという指摘だ。素人にはわかりにくい違いについて、編集部は取材を進めてみた。

2020年人気記事 No.3

ムレ、かゆみ、臭いの問題を解決！プールにも入れちゃう新世代ギプス

ぶ厚いギプスを装着、その上から包帯を巻き過ごす日々はムレとかゆみとの戦いになります。装着したままでは風呂に入ることができないため、ニオイが発生することもしばしば。これらの不便を解消するアイテムが日本で発売となりました。ムレやかゆみ、臭いといった問題を軽減、快適にケガを快方へと向かわせてくれる新発想のギプス包帯「OPENCAST」をご紹介します。

2020年人気記事 No.4

「WF01」で車いすの概念を変える！！RDSが送り出す最新パーソナルモビリティー

「世界で一番、ボーダレスなメディア」をコンセプトに掲げるHERO Xの編集長・杉原行里が代表を務める株式会社RDSが、世界で一番ボーダレスなパーソナルモビリティ・WF01を発表した。オリジナリティ溢れる新しいモノ作りのカタチを世界に発信する株式会社RDSらしく、障がい者の使用を目的としただけではない、誰もが使用できる、よりパーソナルなモビリティとして開発した背景には、どんな未来を見ているのだろうか。開発者であり弊誌編集長の杉原がその全貌を語りつくす。

2020年人気記事 No.5

【F1】クリスマス&ニューイヤープレゼントキャンペーン!! スクーデリア・アルファタウリ・ホンダ × RDS

12月のクリスマス＆ニューイヤープレゼントキャンペーン!!がなんと短い日数にも関わらず5位!!編集長がパートナーを務めるF1の人気の高さが伺えますね。豪華なプレゼントがあったことも大きな要員の一つではないでしょうか。

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）