いつになく、緊張の面持ちのHERO X編集長・杉原行里。今回はカーレースの最高峰、F1で活躍、現在は社会福祉法人の理事、政治家としての顔ももつ山本左近氏を訪ねてきた。レースや福祉の現場で積み上げてきた経験は今の活動に繋がっていると話す山本氏。どのようなつながりがあるというのだろうか。

F1が社会にもたらすもの

杉原：山本さんがご活躍なさった F1 に代表されるモータースポーツのテクノロジーは、エンターテイメントの側面にフォーカスされることがほとんどで、一般社会にどのように関わっているかが分かりづらいと思います。僕は仕事で車に関わるひとりとして、社会に落とし込まれている、また、落とし込むことができるものがたくさんあると思っているのですが、どうでしょうか。

山本：落とし込まれているものは確かにあると思います。分かりやすい例を挙げると、自動車の運転操作でしょうか。昔の自動車はマニュアル自動車でしたよね。レーシングカーも初めはマニュアルだったのですが、いかに早くギアチェンジをするか、またロスを少なくするかという発想から、オートマチック、またはセミオートマチックのパドルシフトという技術ができてきました。今では一般の車でもオートマやパドルシフトがあることが当たり前になりましたが、これは F1 で培われた技術が一般に落としこまれた例だと思います。この技術によって運転操作が楽になり、運転を難しく感じていた人たちが運転しやすくなり、車がより身近なものになったと思います。

杉原：とってもわかりやすいです。僕は今、パラリンピックのチェアスキーの製作や、車いすマラソン用の車いすレーサー開発に関わっているのですが、パラリンピックには様々なアイテム、ギアが使われます。これらは F1 でいうところの車と同じ役割を担っているのではないかと思うのですが、パラリンピックで使われた技術が、今の話にあったパドルシフト的に社会に落ちていくという流れはどのようにお考えでしょうか。

山本：それはあって然るべきだと思っています。ただ、コストの問題はあるかなと。一般の人にとって素材的にそこまでコストがかかって強いものが必要であるのかということですよね。自分の生活において必要だと感じられるようになれば世間に広まっていくはずですが、広まっていくタイミングでコストは下がると思うので、技術を一般に浸透させていくには時間や技術的な全体コストが相応に低くなることが必要じゃないかなと思います。

杉原：そう思います。いくら高性能だからといって「みんなフェラーリみたいに強くて速い車いすに乗りなさい」っていうススメでもなく、人それぞれが思う価値に沿った「モノ」を選べるように、車いすなどにも比較対象や選択肢の幅がないといけないと思うんです。車もスポーツカーを好む人もいたり、乗用車がフィットするという人がいたり、様々ですしね。そういった意味では、測定解析の重要性を感じていて、潮流として福祉製品って人がモノに合わせているのではないかと思っています。でも、モノが人に合わせることが大切だと思うんです。その転換期にきているなと思いますね。

上手にフィードバックできるかが大きな分かれ道

山本：そういった意味でいうと、モノと人、双方のバランスが大事なのではと思っています。モータースポーツの世界では、ある部分ではドライバーが車に合わせるけれども、車をドライバーに合わせるということもとても大事な要素で、どっちも大切なんですよ。車と人がどうバランスをとっていくかが重要になるのです。

杉原：だからドライバーで優秀な方ってちゃんとフィードバックできるんですよね。F1 の仕組みの良いところだけをとって福祉に活かせたらなと思うのですが、どうでしょうか。

山本：そうですね。例えば、モータースポーツが他のスポーツよりも進んでいるところがあるとすれば、データ解析の分野だと思うのですが、この部分はもしかしたら福祉にも転用できる可能性があります。。自動車レースでは、８０年代からすべてのデータを取り始めて可視化していました。これからさらにセンシング技術が進むことによって、これまで見えていなかった課題が見えるようになる。感覚値でなくデータで見える化することは、これからの時代でより注目されることだと思いますし、データかの技術は福祉用具をつくる上でも使えるものだと思います。

利用者を観察した結果から生み出された介護食

https://sawarabigroup.jp/happyfood/

杉原：話は飛ぶのですが、山本さんを F1 ドライバーや政治家としてだけでなく、「介護食をおいしくて楽しいものにした人」という印象が強い方もいると思うんですよ。僕、お酒飲むんですけど、あれを見た時につまみとしてすごいおいしそうだなと思ったんですよ(笑)。

山本：おいしいですよ(笑)。

杉原：一口でスプーンで食べれる、エンターテイメント性を踏まえてしかもビジュアルもいいじゃないですか。なんか中華料理の高級なやつみたいな感じがして。でも介護食としての機能性はきちんとあり、食べやすくなっている。もうコミュニケーションが最高ですよね！　あれを作ろうと、なにか突き動かすものがあったんでしょうか？

山本：きっかけは、自分が理事を務める社会福祉法人の「さわらび会」で出会ったひとりの利用者さんがきっかけでした。ある時、利用者さんから折り紙で作った花とメッセージをいただいたんです。すごく嬉しくてお礼の挨拶に行こうとしていたのですが、時間が許さず、そうこうしているうちにその利用者さんは亡くなってしまって…。ものすごく後悔しました。その後悔は、自分に何ができるかを問うたきっかけとなりました。そこで考えたのが介護食なんです。自分が食べてみた時に「おいしくない」「これは明日も食べたいとは思えない」と感じました。幸せに生きるために食事が喜びのひとつならば、栄養学的に完璧であってもおいしさという楽しみを奪うものではいけない。

ただ、おいしいという主観的なものはなかなか相手に伝わらないんですよ。そこで、おいしいものを作るには、1つの基準を作ればいいと思いました。基準を作るために科学的なアプローチが必要だと思ったんです。その科学的なアプローチが分子調理だったんですね。その分子調理を分かりやすく、アイコニックなものでみんなに知ってもらおうと思い作ったのが「にぎらない寿司」なんです。

後編へつづく

山本左近
愛知県豊橋市出身。1982年7月9日生まれ。36歳。豊橋南高校卒業、南山大学入学。1994年、レーシングキャリアスタート。2002年、単身渡欧しF3参戦。2006年、当時日本人最年少F1ドライバーとしてデビュー。以降2011年まで欧州を拠点に世界中を転戦。2012年、帰国後ホームヘルパー2級を取得。医療介護福祉の世界に。医療法人・社会福祉法人 さわらびグループの統括本部長就任。 現CEO/DEO。全国老人保健施設連盟政策委員長。自由民主党愛知県参議院議員比例区第六十三支部長。

NECは東京2020のゴールドパートナーとして、パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品を通じた支援を行う。生体認証技術の豊富な研究開発を生かし、同大会では運営の安全面やネットワークインフラの構築に貢献する。他方で、車いすテニスを始めとしたパラスポーツの競技会を継続的に支援し、競技普及にも取り組んできた。2016年にはパラアイスホッケー日本代表としてパラリンピックを戦った上原大祐氏が『障がい攻略エキスパート』として入社し、社員の視野も広がりつつある。2020年とその先の社会に向けてハード、ソフトの両面から取り組むNEC。今回は『東京オリンピック・パラリンピック推進本部』の山際昌宏さん、神田紗里さんにお話を伺った。

56年の時を経て、新たに生み出すレガシー

「1964年の東京オリンピックは、初めて衛星中継が行われた大会でもありますが、これを実現させたのは、弊社の設置したパラボラ・アンテナ。当時は巨大でしたが、今は小型化されている。“テクノロジーの標準化”という形で、今もレガシーとして残っているものです」と山際さんは語る。

1964年から56年の時を経た2020年に、NECはゴールドパートナーとして新たなオリンピック・パラリンピックのレガシーを世に残そうとしている。それが『パブリックセーフティ』という分野だ。

目的は、「安全安心の大会運営」。そこに向けて、NECは主に顔認証や静脈認証といった生体認証技術と、映像を用いた行動検知・解析技術の導入をはかっていく。前者は空港での入国管理や競技会場のアクセスコントロールに、後者は競技会場周辺における危機管理に、それぞれ適用していくという。

「国際環境の変化によって、パブリックセーフティが重要な要素になると認識しています」と山際さんは話す。テロを始めとした地政学的リスクに加えて、AI、IoT、クラウドサービスなど、ITインフラの普及に伴うサイバー攻撃の脅威といったリスクが新たに浮上しているのだ。

「2012年のロンドンオリンピック・パラリンピックでは、観客を含めて2000万人が集まっています。東京大会も同等以上の規模になるはず。ただ、今までの五輪と異なるのはオリンピック・パークが無く、広範囲（1都1道7県）で競技が開催される点です。オリンピック・パークを囲うのと、各競技エリアそれぞれを囲うのとでは、警備の難しさが異なってくる。それを如何に運営していくか。コンセプトは、『世界一、安全安心な大会の実現』です」

「100%に近い精度を出して、初めて導入できるんです」

パブリックセーフティ・インフラが機能するポイントは大きく分けて3つ。空港における入国管理、移動時の混雑緩和、競技場周辺の安全管理だ。今まで、これらの領域は人の動員によって主にまかなわれてきたが、管理を厳格にすればそれだけ時間がかかり、行列の要因にもなりうる。NECはそこにICTを組み込むことで管理体制の効率化を促進しようとしている。

「1つめは顔認証。人間が確認すると、60～70%程の精度と言われていますが、機械だと瞬時の確認で99%以上の精度がある。人の手でやる場合の3分の1程度まで時間を短縮でき、素早く高精度で本人確認を行うことが可能です。2つめは不審物の発見。防犯カメラを各所に設置しても、確認の為に何人も動員して交代制で見なくてはいけません。それを、ある場所に一定時間置かれている物があればアラートをあげて、画像を判断した上で警備員が該当場所へ向かうというワークフローを実施することができます。人間は動いてる物体は発見しやすいですが、置かれている物には気づきにくいんですね」

また、世界中から人が集まるオリンピック・パラリンピックでは、“群衆の行動”も普段とは異なってくる。混雑の解消や、密集地帯における安全管理にも、NECの技術は効力を持つ。

「例えば、会場周辺の混雑状況をヒートマップで可視化して、スマートフォンやタブレット端末と連携し、来訪ルートや来訪時間帯の提案を行うことができるシステムを検討しています。結果的に、混雑の分散や、スムーズな移動を促していきたいと考えています。また、他の用途としては、“群衆の異常検知”ですね。通常とは逆方向に人混みが流れている、普段人が集まらない場所に人が密集している、急に人が走り始めたり、人が倒れたり。様々な人間の動きをAIに学習させることで、事件・事故を未然に防ぐ助けになると考えています」

これらの技術は、既に2016年のリオオリンピック・パラリンピックにおける日本人選手の記者会見場や、世界各国の都市、国内の自治体で運用されており、各方面から高評価を得ている。顔認証を含めた生体認証技術は、現時点で70ヶ国、700システム以上の導入実績があるという。これまでは人的対応が主流であったオリンピック・パラリンピックの安全管理。テクノロジーによる効率化が図られつつある状況を受けて、山際さんは言う。

「正しく安全に運営する場がオリンピックなので、『精度はまだ未知数ですが、やりましょう』とはいかない。100%に近い精度を出して、初めて導入できるんです。逆に言うと、裏打ちされた技術が入るということ。2年後にようやく、ということではなくて、各方面での運用を経て更に改良した物が導入できると思います。結果として、警備の効率化をはかって、今まで動員していた人々に新たな警備・誘導業務に就いて頂くことができるのではないか、と」

後編へつづく