パフォーマンス向上に欠かせない良質な睡眠。ついに、この分野に画期的なコラボレーションが生まれた。睡眠アプリ「Real Sleep」を開発、提供している株式会社ニューロスペースとKDDI株式会社は、テクノロジーで睡眠課題を解決する睡眠サービスの提供を共同ではじめることを発表した。また、他業者との協業ができる環境を整えていくとし、第一弾としてフランスベッド株式会社とのコラボレーションを公表。睡眠のモニタリングを行ない、ここから得たデータを基に睡眠改善のアドバイスをするサービスが開始される。

「寝だめ」という言葉を耳にするが、実のところ、寝だめで寝不足を回復することはできない。寝不足は体に蓄積されるのみで、週末に多く寝たからといって体への負担軽減が解消されるわけではないのだ。このため、睡眠不足が蓄積することを「睡眠負債」と呼ぶ。ニューロスペースが20代～50代の男女800人を対象に行った「睡眠負債」に関する実態調査では、半数以上となる約58％が自身の眠りに何らかの不満を抱えていることが分かった。自身の睡眠改善については約9割が意欲的であるものの、その半数が行動に移せていないという。これらの背景を基に、同社は睡眠改善のためのサービス提供をKDDIと協働で開発することにした。

計測に使われるのはイスラエルのヘルスケアIoT機器ベンチャー EarlySense が開発した高精度睡眠計測デバイス。本体をマットレスや布団の下に置くだけで睡眠中の心拍数や呼吸数、身体の動きをリアルタイムで計測してくれる。腕時計のように体に取り付けるタイプと違い、就寝時の違和感を抑えることができるようだ。計測されたデータはニューロスペースが開発した睡眠アプリと連動しており、パーソナライズされたアドバイスを受け取ることができる。この装置のコラボ第1弾として加わったフランスベッドは、予めこの睡眠センサーが内蔵されたベッドを売り出す。睡眠の計測だけでなく、KDDI の「with HOME」アプリと接続することで寝室やマットレス内の温度や湿度、照度までをセンシングしてくれ、将来的には、自身の睡眠に適した寝室環境等の制御が行える機能追加を予定しているという。テクノロジーの力により「睡眠負債」をためこまない日常はもう、すぐそこまでやってきているようだ。

子育て家庭にとって、母子健康手帳は健康管理に欠かせない必需品だ。実は日本独自に発展したアイテムで、近年、諸外国でも普及が進んでいるが、この母子手帳をデータ化しようという流れが進んでいるのをご存知だろうか。

母子手帳は、妊娠中には母体と胎児の健康状態をチェックし、産後は健康診断や予防接種など成長記録を残していくもの。子連れでの外出時の必須アイテムでもあり、成人後も幼少期の基礎疾患やワクチン接種の履歴を確認する際にも使えるので、その付き合いは非常に長くなるが、経年で劣化していくことは避けられず、災害など緊急時に紛失してしまうケースも少なくはない。

また、一般的に母子手帳でサポートできるのは6歳（就学前）の成長まで。以降の成長と合わせて一元管理できるツールの需要、日本語を母国語としない家族が増え多言語対応が求められること、蓄積したデータの共有、活用に対するニーズなど多様な背景が母子手帳のデータ化を後押ししている。

2014年に設立された母子健康手帳データ化推進協議会には医療、看護、保育、教育、情報通信など様々な分野の研究者や専門家が集い、母子健康手帳データの活用方法が検討されているほか、すでに一部の自治体では、スマートフォンやタブレットで閲覧できる電子母子手帳の導入も始まっている。

画像引用元：https://www.boshi-techo.com/service/

特定非営利法人ひまわりの会が主催する母子健康手帳アプリ。北海道から沖縄まで数々の自治体で導入されている。

画像引用元：https://www.mchh.jp/login

株式会社エムティーアイが運営する「母子手帳アプリ 母子モ」。英語、中国語からタガログ語やインドネシア語など幅広い言語対応も特徴。

アプリで管理しているデータのエクスポートやバックアップ、セキュリティ保護、アプリそのもののアップデートやメンテナンスなど、IT化を考える上で次々と課題は浮上しそうだが、今後親子間、夫婦間のコミュニケーションツールとして発展する可能性やビッグデータ化によるメリットは大きく見込めそうだ。紙or電子、ではなく、その時々で選択できる自由にも期待したい。

参考URL: https://jeso.or.jp/councils/index.php