テクノロジー TECHNOLOGY

バクテリアを99.99%撃退!除菌ロボット「CleanseBot」

Yuka Shingai

消毒用アルコールスプレーやシート、ハンドジェルなどの売り切れが続き、身の回りのものをさっと除菌・消毒できるアイテムへの関心が高まっている。これから季節が進み、湿気の多い梅雨や夏を迎えるにあたって、ウィルスのみならず特に注意したいのが食中毒などの原因となる細菌の存在。 アメリカ・デラウェア州発のCleanseBotは、布や平らな素材の表面に使える、世界で唯一のバクテリア除菌・消毒スマートロボットだ。

4つのUV-Cランプが99.99%の細菌やバクテリアを撃退する威力を備えたCleanseBotはボタンを1回押せば30分、2回押せば60分自動走行する仕組みになっていて、マットレスやブランケット、シーツなどの除菌ができる。40種類以上の異なる素材や繊維、ありとあらゆるサイズや形のベッドでの試験を重ねてデータの収集と分析を行ったAIと18個のセンサーが内蔵されており、ベッドの上から転がり落ちる心配も無用。
このあたりの性能は日本でもお馴染みのお掃除ロボットを思い浮かべるとピンとくるかもしれない。

CleanseBotは130㎜×30㎜、220gというコンパクトサイズだから、手持ちモードにもできる。そうすれば、ベッド周りと並んで細菌の存在が気になるトイレの便座や電気のスイッチ、まな板、リモコンから携帯電話までも除菌が可能。
危険な化学物質も使われていないため、子どもにお手伝い感覚でおもちゃやぬいぐるみを綺麗にする習慣をつけてもらうもよし、ペットのいる家庭でも安心して使うことができる。

小売価格は259ドルの予定だが、現在、クラウンドファンディングサイトINDIEGOGOではキャンペーン価格の99ドルで提供中。
EU圏、アメリカ、カナダ、オーストラリア、香港以外の場合は送料がかかるが、現時点で世界中へ配送可能とのこと。お得な今のうちに手に入れておきたい!

(text: Yuka Shingai)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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