テクノロジー TECHNOLOGY

ベッドの上で、行きたい場所へ。完全オーダーメイドのVR映像サービス「360VR omoieizo」

HERO X 編集部

病気やケガで外出が出来ない日々が長引くと、窓から見える同じ景色にうんざりしてしまうことがある。体が弱っている時だからこそ、気持ちだけでも晴らしたいもの。せめて、外の景色が見られたのなら…。そんな思いを汲んだサービスがはじまっている。

最新の映像技術と VR を組み合わせ、お散歩気分が味わえるサービスの提供を開始したのは株式会社東地開発・omoieizo事業部。主に終活や人生の終末期をサポートする企業・医療、老人施設をはじめ、個人に向けて完全オーダーメイドの映像を使った VR外出疑似体験サービスをはじめている。全天球を撮影できる専用カメラにて撮影した動画や写真映像を活用し、VRヘッドセットを使うことで視聴者は景色の中に入り込んだような感覚を味わえるのがこのサービス。病室や自宅にいながらにして、まるで現地を訪れたかのような体験をすることができるのだ。

利用者は見たい景色をオーダーするだけ。同社の自社カメラマンが実際に現地に赴き撮影し、VR視聴できるよう加工をしてくれ、視聴機器と共にご希望の場所へ届けてくれる。同社はこれまで、VR映像を使った観光PR事業などを展開してきた。ここで培った技術を基に、患者のクオリティ・オブ・ライフ(QOL)の向上に貢献しようとこのサービスを発案、展開をはじめている。個人向け完全オーダーメイドのVR映像サービスは業界でも珍しい。終活や終末医療を迎える人を対象と謳われているが、なにも“冥途の土産”的な使い方にこだわる必要はない。これから再起をかける人にとっても、家族との思い出の場所、行きたかったあの場所の映像を見ることは、気持ちの元気を取りもどすきっかけにもなる。また、復活への原動力となることもあるだろう。力を無くしかけている患者を励ます意味でも利用価値はありそうだ。詳しくは同社HPへ https://omoieizo.jp/

(text: HERO X 編集部)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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