従来の枠に収まらない新たな発想から生まれた“カッコいい、カワイイ”プロダクトや“ヤバい”テクノロジーを備えた福祉機器を数多く紹介し、国内外から注目を浴びている渋谷発の「超福祉展」。仕掛け人であるNPO法人ピープルデザイン研究所代表理事・須藤シンジ氏の活動は、同展をはじめとする“コトづくり”のみならず、モノづくり、仕事づくり、人づくりなど、領域には多岐に及ぶ。その根底に流れるのは、人々の意識をデザインするという形なき思想、「ピープルデザイン」。この生みの親も、また須藤氏である。ピープルデザインが目指す世界とは？　今後、超福祉展はどのように発展していくのか？ 須藤氏に、HERO X編集長の杉原行里（あんり）が話を伺った。

ピープルデザインが目指すのは、
違いのある人たちが混ざり合い、
当たり前に共生できること

杉原行里（以下、杉原）：TED×Kids＠Chiyodaのスピーチを動画で拝見し、須藤さんの考え方にとても共感しました。特に、ユニバーサルデザインについて、おっしゃっていたことが強く印象に残っています。従来のユニバーサルデザインのあり方については、僕も違和感を感じています。ユニバーサルデザインの本質は、マイナスをゼロに近づけることではないと思っていて。

須藤シンジ氏（以下、須藤）：ユニバーサルデザインは、1980年代に米ノースカロライナ州大学デザイン学部・デザイン研究科のロナルド・メイス博士が、それまでのバリアフリーの概念に代わるものとして、製品、建築、空間などを「できるだけ多くの人が利用可能であるようなデザインにすること」と提唱したものですが、残念ながら、今の日本では、その言葉を使うこと自体が目的化している傾向にあるのが現状だと思います。ユニバーサルデザインにしても、バリアフリーにしても、日本では、1970年代に使われ始めて、1981年の国際障がい者年の前後から一般に知られるようになったノーマライゼーションにしても、根底にあるのはマイナスをゼロにするという理論であり、ハンディキャップをいかにゼロに近づけるかという発想ですよね。

一方、ピープルデザインは、違いのある人たちが混ざり合い、当たり前に共生できるカルチャーを作っていくこと、ひいては、障がい者や認知症を含む高齢者、外国人、LGBT、子育て中の母親など、マイノリティとされる人々との共生を促すダイバーシティの実現を目標に、「超福祉展」などのコトづくりや、モノづくりといったクリエイティブを行っています。

日本では、小学校くらいから、健常者とハンディを持つ人たちを分けた教育サービスを施していますが、先進国の中でも、これほど明確に分けている国は、非常に稀です。教育の現場もしかり、社会を見渡せば、マイノリティの人たちは、さまざまな場面において分けられることがありますが、時として、ハンディを持つ人が、健常者を超えて、憧れの存在に昇華していくような可能性を見せていくことで、人々の心のバリアを溶かし、意識のイノベーションを起こせたら、当たり前に混ざり合えるようになるのではないかという考えのもと、活動させていただいています。

カッコいい、ヤバい、カワイイから欲しくなる。
ファッションを通して伝わるダイバーシティ

杉原：拡張していくということですよね。須藤さんがスピーチでご紹介になった、アシックスさんとコラボして作ったハイカットのスニーカー「プロコート・ネクスタイド・AR」の開発秘話、すごく興味深かったです。僕も、一足欲しいと思いました。従来とは全く違うアプローチで、カッコいいプロダクトであることが入り口というあの発想は、どこから生まれたのですか？

須藤：あのスニーカーのテーマは、僕の息子でした。重度の脳性まひで生まれた次男坊です。その事柄に直面するまでは、大手流通系企業のいち社員として、販売から、宣伝、バイヤー、副店長など、さまざまな職務に携わっていました。その中で、モノづくりの現場や売場はもちろんのこと、プロモーションイベントやテレビのコマーシャルに至るまで、ファッションというひとつの産業において、多角的な経験を積み、ひと通り勉強させていただきました。

予期せずして、障がい者の父となり、家族が福祉の行政サービスを受ける立場に身を置くことになってみて、感じた印象をはばかることなく言わせていただくと、それは、非常に地味で暗いものでした。一般の僕たちが、当たり前だと思って生きている世界とは、分かれて存在している別の世界という印象を当時は持ちました。そして、障がい者に向けて作られていた靴は、マジックテープと面ファスナーで構成された画一的なもので、ひと言で言うなれば、ダサかった。

須藤：本来、四肢にまひがある人や片手が欠損している、あるいは動かせない人たちにとって、着脱する時に、紐を結んだりほどいたりする必要のあるスニーカーは適さないものとされていましたが、この紐は、バッシュ（バスケットボールシューズ）にとって、いわば不可欠な要素です。そこで、紐を残したまま、ラクに脱ぎ履きできるように、ハンディキャップを補う機能をさりげなく付加するなどして、趣向を凝らしました。

でも、福祉的なアピールは一切していないんですね。渋谷やニューヨークのセレクトショップで、あくまでもファッション商品のひとつとして販売しました。即日完売が続出したショップもあれば、2週間で5000足を販売したショップもあり、嬉しいことに、それは僕たちが意図した通り、ファッショニスタの間で“ヤバくて、カッコいいスニーカー”として認知され、話題に上る人気商品となったのです。

杉原：「カッコいい」、「ヤバい」、あるいは「カワイイ」ものに反応したり、興味が湧くのは、人間の最も本質的な感情ですよね。

須藤：そうです。その感情にリーチする媒体として、ファッション商品を選びました。「カッコいいな」と思って、スニーカーを購入してくださった人に、ハンディキャップを補う機能が盛り込まれていたことが事後的に伝わっていくという。つまり、僕たちのモノづくりは、限りなく経済的なロジックとビジネスの基本である「誰に何をどう伝えるのか」、「どう売るのか」というターゲット論から始まっています。当時でいうところのF1層やM1層といったターゲットに対して、ダイバーシティの考え方を、ファッション商品を通して伝えてきました。

セレクトショップが流行っていた時代でもあったので、セレクトショップも媒体と捉えて、商品を供給していきたいと考えました。人々の手に取ってもらうためには、まず、バイヤーが仕入れたいと思う商品でなくてはならない。そのためには、バイヤーが仕入れたいと思うデザイナーやクリエイターと一緒に作る必要があるという逆算の中で、「この人だ！」と思う方に、一人ずつアプローチしていき、100人を超える世界的クリエイターとのコラボが実現し、さまざまなアイテムを世に送り出してきました。

杉原：素晴らしいですね。先ほど、障がい者に向けて作られた靴が、画一的だったとおっしゃっていましたが、福祉用具についても同じことが言えるのではないかと思います。製造コストなど、さまざまな理由があるのかもしれませんが、あれだけ選択肢が限られている中で、「どうぞ選んでください」と言われても、ユーザーの立場からすれば、似たような機能と外装を持つレンタカーを乗り換えているのと同じ感覚じゃないかと思うんです。僕も開発に関わるひとりとして、“人がモノに合わせる”よりも“モノが人に合わせる”──そんな、パーソナライズされたプロダクト開発ができるようになったらいいな、と思います。

須藤：ユーザーの平均身長も変わっていますしね。さて、今日の対談では、初っぱなから、ユニバーサルデザインしかり、福祉のあり方しかり、従来のさまざまな物事に対して、率直に、時として辛辣に、僕なりの意見を言わせていただきましたが、現在の都市の暮らしの利便性も、やはり先人たちのおかげだと思います。これからは、そこに対してきちんと恩返ししていきながら、本気で次世代を育てることにも尽力していきたいと考えています。

後編へつづく

須藤シンジ（Shinji Sudo）
1963年、東京都生まれ。有限会社フジヤマストア／ネクスタイド・エヴォリューション代表、NPO法人ピープルデザイン研究所代表理事。デルフト工科大学/Design United/リサーチフェロー。大学卒業後、大手流通系企業に入社。販売、債権回収、バイヤー、宣伝、副店長など、さまざまな職務を経験する。次男が脳性まひで出生したことにより、37歳の時、14年間勤務した同社を退職し、自身が能動的に起こせる活動の切り口を模索し始める。2000年に独立し、マーケティングのコンサルティングを主な業務とする有限会社フジヤマストアを設立。2002年、ファッションを通して、障がい者と健常者が自然と混ざり合う社会の実現を目指し、ソーシャル・プロジェクト「NEXTIDEVOLUTION（ネクスタイド ・エヴォリューション）」を開始し、現在に渡り、「意識のバリアフリー」をメッセージする活動を展開中。その後、「ピープルデザイン」という新たな概念を立ち上げ、障がいの有無を問わずハイセンスに着こなせるアイテムや、各種イベントをプロデュース。2012年には、ダイバーシティの実現を目指すNPOピープルデザイン研究所を創設し、代表理事に就任。2015年より、従来の枠に収まらないアイデアから生まれたクールな福祉機器やテクノロジーを紹介する「超福祉展」を主催している。2016年下期より、デルフト工科大学/Design United/リサーチフェローに就任。

NPO 法人ピープルデザイン研究所
http://www.peopledesign.or.jp/

介護の現場でケアスタッフの身体と心理、両面の負担となっているのが“移乗”だ。要介護者をベッドから車いすに移す移乗では、自らが腰を痛めたり、要介護者を落下などで傷つけたりするリスクがある。この問題を画期的な方法で解消したのがパナソニック エイジフリー株式会社のリショーネPlusだ。電動ケアベッドの半分を車いすとしたことにより、従来の抱き上げが必要なくなり、ケアスタッフの負担が一気に軽減した。開発を中心的に進めてきた河上日出生さんにお話をうかがった。

ロボットらしくないデザインは
完成された機能美と言える

ときとして工業製品の進化はデザインが雄弁に物語る。パナソニック エイジフリーの「離床アシストロボット リショーネPlus」は好例だ。マットレスをフラットにした状態ではベッドそのもので、ロボットという言葉からイメージするメカっぽさはない。しかし、ロボットらしくないデザインだからこそ、要介護者は安心感を得られるし、ケアスタッフも抵抗感なしに使うことができる。リショーネPlusのシンプルなフォルムは、完成された機能美と言えるだろう。

メカっぽさのないシンプルなフォルムだが、さまざまな機能を秘めている。

電動リクライニングのケアベッドとして、要介護者とケアスタッフの使いやすさを追求した。

ベッドの半分が車いすになるため、多くの介護現場で用いられている床走行型リフトが不要。車いすを置いておくスペースも必要ないので、居室空間を有効利用できる。

「介護ロボットの開発を始めた当初は、ロボット技術者として、ロボットらしさを求める嫌いがありました。ロボット軸とお役立ち軸があるとするなら、ロボット軸で開発を進めていたのです。ところが、介護の現場を知るにしたがって、目指していることは正しいけれど、やり方が違うのではないかと思うようになり、お役立ち軸を意識するようになりました」

パナソニックは1998年、在宅介護事業ならびに有料老人ホーム事業をスタートさせた。介護機器や介護用品の開発にも力を入れ、 2006年には介護ロボットのコンセプト提案モデルを製作している。

「ケアスタッフにとって、身体面と心理面の大きな負担となるのは、介護される人をベッドから車いすに、車いすからベッドに移す“移乗”です。通常、1人が上半身を抱え、もう1人が脚を抱える2人介助の抱き上げ移乗となりますが、落下の危険があるのに加えて、皮膚剥離やうっ血が発生するケースも少なくありません。ケアスタッフが腰を痛めることもあります。そこで、抱き上げ移乗の際に、介護される人を安全に抱き上げるロボットを開発しました」

いかにもロボットという双腕アームを備え、自然な抱き上げ動作の再現を目指したこのコンセプト提案モデルは、抱き上げる機能は優れていたが、量産化には至らなかった。理由は、単刀直入に言えば、現場の評価が高くなかったのだ。

「改良もしましたが、問題の根本的な解決にはつながりませんでした。そのため、基本構造を見直すことにしたのです」

離床の作業に1人で対応できて
時間とスペースの効率化も大きい

2008年、開発チームは方針を大きく転換し、それが現行のリショーネPlusに結びつくこととなる。要介護者を抱き上げて車いすに乗せるのではなく、ベッドの一部を車いすにしてしまおうと考えたのだ。ベッドが車いすとなり、移乗がなくなれば落下や皮膚剥離などのリスクもなくなる。まさに、コロンブスの卵的な発想だった。

「2009年の国際福祉機器展では、自分の意思、自分の力でベッドを離れ、活動できる自立支援ロボット“ロボティックベッド”を発表しました。このときは自立支援に価値を置いている社会福祉先進国のデンマークが注目してくれて、現地で実証評価をしています。人が操作する介護リフトを必要とせず、1人で離床できればQOLも上がるということで実証そのものはうまくいったのですが、商品化には進みませんでした」

商品化できなかった最大の理由はコストにある。要介護者が自分の意思と力で安全に移動するには各種の高度な技術が求められるため、高コストにならざるを得ない。

「ロボット軸の考え方では完全な自動化を目指したくなりますが、お役立ち軸を重視するなら、基本的にはケアスタッフが介護にあたり、その負担を軽減するロボットにするのが現実的です」

2014年、機能面で現場のニーズに応えつつ、コスト面でも十分な商品性を備えた「リショーネ」が発売される。抱き上げ移乗のコンセプト提案モデルを製作してから8年、パナソニックが初めて市販する介護ロボットだった。リショーネの最大の特長は、作業の効率化を図れることだ。抱き上げ移乗には2人のケアスタッフが必要だが、リショーネの“離床”は基本的に1人で対応できる。時間とスペースの効率化も大きい。

「社会福祉法人横浜市リハビリテーション事業団の評価協力を得た当社調べでは、移乗介助所要時間は従来の床走行型リフトを用いた場合が186秒なのに対し、リショーネでは77秒と、59％減。移乗に必要な作業スペースは56％減となりました。また、リショーネを使うと腰に負荷のかかる抱き上げがなくなり、事故やけがのリスクも低減するため、ケアスタッフの身体的負担、心理的負担は大幅に軽減しています」

電動ケアベッドとして質が高く
車いすの機能も備えている

抱き上げ移乗ではないため、落下の心配がなく、安全性が高い。写真提供／パナソニック エイジフリー株式会社

ケアスタッフ1名で移乗介助ができるうえに、所要時間も床走行型リフトを使う場合と比べて大幅に短縮。 写真提供／パナソニック エイジフリー株式会社

リショーネをバージョンアップし、より商品力を高めたのがリショーネPlusだ。

「リショーネはもともと介護施設に向けた商品だったのですが、自宅でも使いたいという声をいただいたため、価格を下げました。定価は90万円で、レンタルの場合、1割負担の介護保険を使うと月々4000円弱です。現状、販売先は介護施設が大半ですが、2025年に向けて国が地域包括ケアシステム（住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けるための地域内連携）の構築を進めていますから、在宅で使われることも増えていくと思います」

リショーネPlusは前モデルと違い、車いすの配置が左右どちらでも選べるようになっている。このことにより、部屋のレイアウトに合わせてベッドを置けるようになった。車いすのリクライニング時の背中と脚が上がるタイミングを調整し、背上げ時のズレや圧迫を軽減しているのも改良点だ。加えて、操作器の操作性も向上するなど、お役立ち軸への意識が、さまざまな点から見て取れる。

「電動ケアベッドとしての基本的な機能はしっかり備えることを、すべての前提にしています。いくら車いすの性能が良くても、ベッドの高さ調整ができないようでは、現場では使えません。リショーネPlusは、電動ケアベッドとして質が高く、そこにプラスアルファとして車いすの機能もあるという商品なのです。たとえば、マットレスの寝心地にはこだわりました。寝たきりの方は、床ずれの原因になるので、シーツにしわが1つあってもいけないと言われます。そこで、マットレスがセンターで2つに分かれてはいても、一体感があるか、一般的なマットレスと比べて機能的に遜色がないかといったことは、筑波大学の協力を得ながら検証しました」

すべてに目が行き届いたリショーネPlusは、介護の現場で評価を高めている。分けても、移動が容易になったことにより、レクリエーションへの参加が増えるなど、要介護者のQOLが向上するのがいい。

「我々が考えるべきは、お客さまの視点に立ったお役立ちだと思います。ユーザビリティがあり、お客さまにわかりやすい商品というのは、パナソニックの底流にある考え方です。ベッドと車いすという馴染みのあるものに機能を持たせるというのは、パナソニック的なのではないでしょうか」

介護機器の需要は高まるばかりだ。開発競争も激しくなるが、支持されるのは高機能と使いやすさを両立した製品だろう。

河上日出生（Hideo Kawakami）
1967年、大阪府生まれ。三洋電機で介護やリハビリのロボットを開発した後、2006年、松下電器産業（現パナソニック）に入社、介護ロボットのプロジェクトに加わる。現在、パナソニック株式会社 エコソリューションズ社 エイジフリービジネスユニット ロボット・リハビリ事業開発部 部長。「製品が本当に役に立つのか、お客さま目線で考えて開発する」のがモットー。