東京2020オリパラまであと1年。人気漫画「アオアシ」の取材・原案協力を担当したことでも有名なスポーツジャーナリスト上野直彦さんとの対談。リアルな人と出会ったことでパラに関心が生まれたこと、スポーツの力についてや、パラアスリートから聞いたオーストラリアのバリアフリー化がすごいという話まで、多岐にわたる話題で盛り上がった前編に続き、後編では東京2020からの日本や、スポーツが切り開く未来についてお話を伺った。

杉原：前編でお伺いしたオーストラリアのバリアフリー化ですが、日本も東京2020に向けてインフラの整備だけではなくて、本来であれば、心のバリアフリーも含めてもっと進めるべきなんでしょうけど、そこのブレイクスルーが行われていない。東京はかなり成熟した都市になっているので、そこをいきなり変えることはなかなか難しいことですが、東京2020が日本の更なるバリアフリー化実現のきっかけになるといいなと思っています。前編で影響を受けたパラアスリートという話が出ましたが、ほかにはどのような選手が印象に残っていますか？

上野：パラトライアスリートの木村潤平さんです。彼はね、早稲田のスポーツ科学研究科の平田竹男ゼミの12期で一緒に学んだ仲間、一番のムードメーカー。同期にものすごいメンバーが揃っていたんですけど、とにかくムードメーカーは彼でしたね。いつもみんなを笑わせてくれて。だからみんなで彼のことを応援しようぜって。彼自身もいろんな発信をしたり、いろんな形で頑張っていて。彼には会えば元気をもらえる。そんな人ですね。

杉原：いいですね。今のお話を伺っていると、みんなで応援しようっていう人を巻き込んでいくコミュニティーができあがってくるんですよね。これってやっぱりスポーツ特有なんでしょうか？

未来はけっこうイイのでは

上野：そうですね、そう思います。コミュニティーをどれだけ上手くつくっていくか、どれだけ大きくしていくかということ。例えば、2021以降にブロックチェーン企業やあるいはインターネットの次の社会になったときに、どれだけいろんな形のコミュニティーがたくさんできて、そのコミュニティー同士がどれだけ繋がっているか、ネットワーク化しているかが、大きな影響力を持ってくると思っていて、それってダイバーシティ社会に繋がっていますよね。主導権争いに終始してしまうのではなくて、コミュニティー同士が膨らんでクロスオーバーし、新しくコミュニティー化が更に進んでいくと、ちょっとしたら大袈裟じゃなく22世紀は結構いい社会になるじゃないかと、ポジティブに想像しています。

杉原：きっといまが一番混沌としている時代ですよね。

上野：そうなんです。僕が信頼している20代前半のプログラマーがいて、現在ブロックチェーンの複数のプロダクトを一緒に進めています。彼はAIの分野にも実績があって、ちょっと天才肌タイプなのですが。「今の時代は22世紀前半では普通になっていることの前哨戦をやっている。でも同時に金融制度では19世紀後半のものと混在している」と話し合っています。これが価値観を含め多くの混乱を生み、同時にチャンスとなっています。これからの時代は労働時間が3分の2や半分となり、社会の核は、やはりスポーツや音楽・アートなどクリエイティビティーな活動が中心になっていくのではとも思っています。

杉原：僕もなんとなくそんな風に思っています。実は僕は今“車いすレーサー”っていうテーマでマシンのデザインをしています。これは、55歳の車いすアスリート伊藤智也選手だけの為に作っているものです。彼のマシンは基本的に彼に合ってるんですよ。どういうことかというと、今までは人がモノに合わせてきたんですよね。彼のマシンはそうではなくて、モノが人に合わせているんです。もはや彼にしか合わないぐらいの感覚でやっています。

上野：へぇ～すごいですね。これは何キロぐらいのスピードが出るんですか？

杉原：クラスによって違うんですけど、彼はT-52なんですが、100メートルだと32～33キロまでは出ます。

* T-52＝IPC(国際パラリンピック委員会)におけるパラ陸上競技のクラス

上野：結構なスピードが出るんですね。

継続的な関心を生む道

杉原：僕が去年陸上を観に行って思ったのは、やっぱり見かたがよく分からないんですよ。スタジアムの中で何種目もやっていたり、あとは、観客動員数が圧倒的に少ない。一方で開会式はロンドンパラリンピックみたいにたくさん人を集めようといった動きもあり、なんだかチグハグな感じがすごく気になっていて。そこで、これまでいろんなスポーツを観たり取材してこられた上野さんにお聞きしたいんですが、期間中だけではなくて、その後も継続して人を集めていくにはどういった取り組みが必要なんでしょうか？

上野：いい質問ですね。例えば、競技が開催される区の公立小中学校を休みにして、子どもたちがパラを見る機会を創出するというのもアイデアとしてあると思います。とにかく会場を満員にする、それを特にU12とかU15の子どもたちに観てほしいんですよね。これからの世代の子たちに。まずスポーツで、「観る・する・支える」それをリアルに、ナマで観てほしいんです。スポーツの醍醐味ってライブ・現場だと思うんです。どれだけOTTが発達しても、やっぱりナマで観戦することです。だから、その年代の子たちに観戦してもらって、僕がパラ選手からもらったガッツとか、選手たちが汗をかいている姿を見て、いろんなことを感じてほしい。これはとても大事なことだと思っています。

杉原：僕もオリよりパラの方が盛り上がるんじゃないかなっていう気がします。

上野：あと、世田谷です。世田谷区にはアメリカのオリ・パラの選手団が来ますが、そこにリオのパラリンピックトライアスロンで銅メダルを取ったメリッサ・ストックウェル選手に来てほしいんですよね。僕は彼女をＷＯＷＯＷでやっていたパラリンピック・ドキュメンタリーシリーズの「WHOⅠAM」で知ったんです。彼女は左足を失ってしまったんですけど、お母さんになってからリオで銅メダルを獲って現在も活躍している。そういう選手に来てもらって交流してほしい。世田谷区では子どもと選手の交流イベントで、選手に直接質問して話を聞けるような企画を進めているんですね。オリ選手ももちろんなんですけど、彼女のようなパラ選手との交流も深めてほしいんです。とにかく百聞は一見に如かずですよね。意識が変わるじゃないですか。

杉原：それは間違いないですね。いいですね。ぜひHERO Xとも絡めてなにかやりましょう！

上野：やりましょう！　HERO Xって名前もいいですよね。あとは、一過性にしないこと。そのためには今から何か動かないと間に合わないと思うんです。

杉原：そこでもうひとつ僕が気になっていることは、ポイントは“プロ化”なんじゃないかなって思っていて。JFLがJリーグになっていく、要はサラリーマンからプロになるっていう。本音を言うと、東京2020で何かプロリーグができていてほしかったなって思うところなんですけど。

上野：ほぉ。僕はそのあたりは詳しく分からないんですけど、逆に世界の中ではパラ競技でプロ化している事例ってあるんですか？

杉原：プロとしてやっている方はいらっしゃいます。僕がスポーツのプロ化がすごく大事なことだなと思っている理由は、企業選手、嘱託社員でやるのはもちろんいいんですけど、そいう基盤はあっていいものの、やっぱりプロとして闘って、1億円プレーヤーがもっと出てきてもいいんじゃないかって思うんです。現状ではまだひとりかふたりしかいないと思います。スポーツが持っている力で、だれか1人でも2人でも、フラッグシップモデルになるスーパーヒーローが生まれてほしいなと。

上野：私もその考えには大賛成です。そして1億円プレーヤーになれたなら、堂々と言っちゃったほうがいいですよね。そうしたらそこに到達できる才能を持っている選手はいっぱい出てくると思うんですよね。

杉原：そうなんですよ。僕も言ったほうがいいと思うんですけど、出る杭は打たれる的なところも日本にはありますし、なかなか難しいところですが。

上野：でも可能性はありますよね。スーパースターっていうのは、瞬間風速と同じでその時だけなんですよね。それを永続的なものにするために、台風を電力に変えていかないといけない。その為にはやっぱり戦略と仕掛けが必ず必要で、例えば少人数の競技をリーグ化して、東京をその競技のメッカにしてしまうとか、その競技の育成の聖地を日本のどこかにしてしまって、ワールドカップと名乗るかそれに準ずるような大会を4年か2年に1回日本で開催する。「2年後に開催予定で、予選は2020の秋からです。」みたいなことを東京オリンピックが終わったタイミングで発表すれば、世界中のメディアが注目するチャンスじゃないですか。東京オリンピック・パラリンピックに協賛できなかったスポンサーもたくさんいますしね。

杉原：まったく同じことを思っています。ここから話が繋がっていくのですけど、今、車いすをモビリティーとして考えた新しいスポーツをつくろうかと思っているんです。そこで、ちょっとこちらを見ていただきたいのですが。

RDS最新モビリティーを真剣な表情で見つめる上野氏 (写真左) と杉原 (写真右)。

根木慎志氏にもパーソナルモビリティWF01 (http://hero-x.jp/article/5833/)

杉原：僕もこの競技をプレーヤーとして楽しみたいのですが、ただ普通の車いすではやりたくないんです。やっぱり “車いす” なので。モビリティー自体がかっこよければ、いろんな人が参加したいと思うのではと。そうすると、ボーダーを超えることはできなくても、ちょっとだけ消しゴムで滑らかにできるんですよね。全部は消せなくても。一緒にエンターテインメント、スポーツを通じて何か理解を深めていけたらいいよね、しかもそれがリーグか何かになったら盛り上がるよねと。僕も車いすバスケを根木さんたちとよくやるんですけど、その時にちょっとおもしろいなって思ったことがあって、いつもみんなが口をそろえて言うのが、「根木さんのいるチームずるい」なんです。

上野：それはなんでですか？

杉原：普段は車いすユーザーの側に身体的ハンディーキャップがあるのですが、車いすバスケになったら立場が逆転するのです。根木さんの車いすさばきがやはりめちゃくちゃ上手いので、健常者はもう追いつけないわけですよ。そうなるともう、何がハンディで何がハンディじゃないのかっていうことが分からなくなるんですよね。

上野：なるほどね～。

杉原：僕はスポーツを通じてなんかこういう逆転化をしてみたいなと。東京2020で世界が注目しているなかで、プロとまではいかなくても、そういうリーグができていたら、結構な賞金も出たりして。

上野：賞金は大事ですよ。一番大事だと思います。

杉原：ですよね。やっぱり賞金が出てくるだけでフェアになるじゃないですか。僕はそこを仮想会議ではなくてリアルしていきたいんですよね。やはり今までの基盤になっている車いすの文化の上に上積みをしても、ブレイクスルーはなかなか難しいだろうし、僕にはそこは期待されていないと思うんですよ。それなら新しいものをつくって二極化するわけではなくて、同じことをやりたいんだけれども、違うアプローチをする必要があるんじゃないかなと。僕はそのひとつがスポーツだと思っています。

上野：いいですね～。もうスポンサーはついているんですか？

杉原：いえ。そこは今からやっていこうと思っています。

上野直彦
兵庫県生まれ。スポーツライター。女子サッカーの長期取材を続けている。またJリーグの育成年代の取材を行っている。『Number』『ZONE』『VOICE』などで執筆。イベントやテレビ・ラジオ番組にも出演。 現在週刊ビッグコミックスピリッツにて連載となった初のJクラブユースを描く漫画『アオアシ』では取材・原案協力を担当。NPO団体にて女子Ｗ杯日本招致活動に務めている。Twitterアカウントは @Nao_Ueno

被災地のひとつである、仙台・七ヶ浜に新たなコミュニティを創世し、地域社会のこれからのあり方を提示する島田氏。さらに新たな備蓄食料としてのゼリーを生み出したことで、この技術がスポーツへ、そして東京2020へと繋がることをお二人に説明していただいた。後編では日本の物作りの弱点や、防災についてのコミュニーケーションのあり方、さらにはコミュニティが命を繋ぐということまで、アクティブに動き回るふたりゆえの実感に裏打ちされたコメントは必読！

自分の五感を信じ課題を探す

島田「多くのメーカーは、既にある物を売るというやり方ですが、我々は最先端技術を使い、ビジョンとマーケットを創造する会社。顕在化しているニーズから商品化するのではなく、まだ見えていない潜在的なニーズを探し出す。そこに課題を見つけて、オリジナル商品を開発し、新しい市場を作っていくこと。防災ゼリーはまさにこうした課題解決創造型ビジネスです。小さい子供や高齢者は乾パンでは固くて食べられない、ということは誰でもわかることですし、共感してもらえる。実際に被災して体験したことで課題が見つけられたのですね。やっぱりマーケティングではなく、自分の目で見て感じることの方が大切なんです」

杉原「僕も情報に左右され過ぎないということは意識しています。いろんな人と直接会って、いろんな話をして、物作りの現場に出向くことの方が大切。僕と島田君みたいなプロデューサー体質の人間がやるべきことはこういうことなんです。復興五輪の意義はどこにあるのかと言われますが、このゼリーにはちゃんとあるんです」

島田「震災から7年を経てやっと商品化でき、5月に工場が竣工します。何を持って復興とするかは、人ぞれぞれの想いがあるでしょう。僕にとって復興が終わるということは、ありがとうと言う側から、ありがとうと言ってもらえる側になること。この防災ゼリーで培ってきたレシピ・充填・包装の技術が、2020にも活かされてたくさんの人から感謝される。そして、世界の紛争国・貧国への恩返しが僕にとって復興が終わることでもあるのです」

コミュニケーションを変えてみる

杉原「防災っていうテーマは重いし、難しい。ハンディキャップといったテーマも同じで、さあ、みんなで考えようみたいなコミュニケーションは本当難しい。ワクワクするとか面白いという言葉を使って話すと、けしからん！と批判する人も少なくない」

島田「防災って誰もが知っていることだし、誰にとっても大切なこと。でも、防災という言葉が先行してしまうと、興味を持ってもらえないことが多い。どんなビジネスにも共通する手順だと思うのですが、まずは知ってもらうことが先で、一定の母数を広げ、その中かから、ロイヤルカスタマーを作る戦略が大事だと思っております。先日、“防災食でフレンチ”という企画を日本橋COREDO でプロデュースさせていただきました。そうしたら、普段防災訓練に来ないような女子高生や小さな子供たちが大勢来てくれたんですね。そういう風に、コミュニケーションの形を変えていく必要もありますね」

町内会、回覧板で地域が繋がる

杉原「多くの人がいつ来るか分からない災害に対して、いつ防災をどう始めたらいいのか分からない。自宅の最寄り避難所はどこにあるのか？　そんな初歩的なことすら知らない僕たちがいる。特に首都圏に住んでいる人がそうなんじゃないのかな」

島田「でも、それは東京だけじゃなく全国の地方も同じかも知れない。都市部のマンションに住んでいる人って、自分の住んでいる階の住人のことすら知らない。自分の町にいる老人や障がい者など、見えない住人に気が付いていない。地方にある仕組みでまだ使えるのが、町内会の回覧板なんかはとても効果的だと思っています。名取市にある食の商業施設 ATALATA は、震災後に他の地域から移り住んできた人も多いエリアということもあり、町内会そのものが存在していませんでした。震災を機に、改めて町内会を整備して、町内会自体が自立した活動を行っています。そのなかで、私たちも地域企業としてあらゆる場面で協力をしています。その日ごろからのやり取りが、一番の地域防災だと考えています。回覧板などは、とてもアナログですが万が一の時は、あそこに、おじいちゃん、おばあちゃんいるなとか、そういった地域で地域を見守っていくことが大切です」

杉原「僕は自分が住んでいるマンションの住人を知っているんです。それはマンションの火災警報器が夜中の３時に鳴り響いて、慌てて子供を抱きかかえて廊下に出たんです。そうしたら、おばあちゃんがパニックになっちゃって、非常階段と違う方向へ走り出していたので（笑）、手を引いて連れて行ってあげたんです。さらに、幼い子どもたちがいる中国人の家族が同じフロアに住んでいることもそのとき分かったんですね。結局、誤報だったから良かったのですが。だから2回目の警報のときは、おばあちゃんと中国人家族と一緒にスムーズに避難できた。それからは、お互いに挨拶するようになったんですよね。そういう思いやりって大事だよね。3回目の警報が誤報だったときは、もうみんな廊下にも出てこなくなっちゃたんだけど（笑）。だから、回覧板って昔ながらのものだけど、見直すべきかもしれない」

コミュニティの復活が命をつなぐ

島田「町を守りましょう、地域をキレイにしましょう、そういう一方的なコミュニケーションでは今の人は付いてこない。やっぱりイベントやお祭りを通じて、地域の住人が繋がることが必要なんです。僕たちの町内会は、ひとり一人の家が、イベントやお祭りをする際にお金を出し合います。そのお金を原資として、食の商業施設 ATALATA は、業務として請け負います。もちろん利益はありせんが、その分地域とのつながりを持つことで、いろんな場面で地域の人たちは私たちの施設をよく利用してくれます。お祭りやワークショップなど、子供たちにちょっとした文化的な体験をさせてあげたい。例えば、餅つき大会をやっているのですが、回覧板に付いたチケットがないと参加できないのです。みんなビジネスと社会貢献をバラバラにして考えがちですが、そうではない。お金も払わないのに、サービスを受けたいというのは間違っている」

杉原「本当にそう。無償でサービスを受けるのが当たり前と思っている人こそ、サービスにかかるコストに無関心で、いざそのサービスがなくなると大騒ぎする。そうした500円とか1000円で、地域の繋がりが生まれるイベントができるのであれば、絶対に払った方がいいのに。例えばLINEを使うこともいいだろうし、押し付けがましいコミュニケーションではなく、今の時代に合わせた回覧板のやり方があるはず」

島田「結局コミュニティーが大事という理由がようやく分かったんです。隣近所の付き合いが嫌だっていうことで、ここまで来てしまった。もちろん、煩わしいことがたくさんありますよ。でも、自分が震災で本当にひもじい思いをしたとき、街から離れた集落の人たちが米と味噌を持ってきてくれたことが、地域の繋がりを実感させてくれたのです。そうした極限の状況で、助け合うことの基盤がコミュニティにあるのかなと」

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島田 昌幸（しまだ まさゆき）
ワンテーブル代表取締役CEO。大学在学中に教育ベンチャーを創業。2005年、経済産業省チャレンジコミュニティプロジェクトに参画、最年少プロデューサーとして、日本全国の地方創生に関わる。2007年から国土交通省認定の観光地域プロデューサーとして活動し、数々の地域プロデュースを手がける。2011年には日本CSR大賞準グランプリを受賞。企業イベント、商品・サービス開発、事業開発など数多くのプロデュースを手掛けている。2016年11月、ワンテーブルを設立。