対談 CONVERSATION

ユニークな感覚を持つ子どもたちの“好き!”をとことん伸ばす【異才発掘プロジェクト“ROCKET” 】Vol.1

中村竜也 -R.G.C

近年、いわゆる一般的な人たちとは違う、ユニークな感覚を持つ人たちの存在が、新聞やテレビでも耳にする機会が多くなってきたました。欧米諸国ではすでにこのような障がいに対する理解を得るために、様々な活動が行われていますが、ここ日本ではまだまだ、社会や学校での理解や対応の未熟さが否めない現状があります。彼らの特徴として、何かしらの突出した能力を持つ子たちが少なくないということ。その能力を活かすことができる環境、また、そのような子を持つ親の孤立を防ぐために、もっと進んだ早急な改革が必要だと感じています。 そこで今回は、現状の教育や環境に馴染めなかったり、物足りなさを感じている「ユニーク」な子たちを支援する、日本財団と東京大学先端科学技術研究センターが共同事業として2014年に発足した、異才発掘プロジェクト「ROCKET」について、日本財団の沢渡一登氏にお話を伺ってきました。

プロジェクトを立ち上げた日本財団の沢渡一登氏 (写真:長尾真志)

「ROCKET」は、東京大学先端科学技術センターの中邑賢龍教授をディレクターとし、日本の現状の教育とは違う方法で彼らの優れた部分を伸ばしていくことに特化したプロジェクトです。
その特徴は、
・ユニークな子どもを潰さない
・「変わっている」ことを治さない
・学びを強制しない
・教科書や時間制限がない
・苦手なことは※ICTで補う
・教えるのではなく挑発する

もはや現状の教育とは真逆と言っても過言ではないほどの自由さを感じることができます。そして、社会に出てから彼らがどういった分野で活躍できるかを、いかに伸ばすかという意図があると沢渡氏は言う。
「我々の仮説としては、オールマイティで協調性のある人からは、イノベーションは起きづらいと思っています。やっぱり人と違った考えを持っていたり、変わっているからこそイノベーションは生まれる可能性が膨らむわけです。エジソンやスティーブ・ジョブスなどもそうですが、変わっているからひとつのことをやり抜けて結果が出せたのです」。
世の中の常識にとらわれず、眠っている新しい感覚を最大限に引き出す手助けをするのが、この「ROCKET」の最大の目的のようだ。今の日本の教育を否定しているのではないのだが、どうしてもその枠から外れてしまう子たちは存在します。その子たちの居場所を作ってあげるという観点からも、素晴らしいプロジェクトだと感じました。

どのような授業構成なのだろうか?

解剖して食す授業で作った料理。

ROCKETの授業は、テクノロジー、コミュニケーション、プレゼンテーション、科学的思考、美的センス、ビジネスの6つの柱で形成されています。その中で、共同作業やフィールドでの課外授業、現在社会で活躍するトップランナーの講義など、常にリアルな授業が自由という規律の中で行われていくのです。

「ROCKETの授業では、子どもたちの好きな事を伸ばすと言いながらも、実は彼らの興味のない事を課題にする事が多いのです。一見無駄と思われるような事を、本人たちの興味関心があるところとは別のところでプログラムを用意しています。それとROCKETでは友達を作る必要はないとも教えています。なぜならそれが苦手な子たちですし、横のつながりというよりかは、先生を通してのつながりがあれば、「好き」を伸ばし続けた時に自然と周りには同じ「好き」を持った人間が集まってくるからです。でも不思議なもので、実際の学校では友達ができなかったり、いじめられていた子でも、ここでは友達になっていくんです」。

トップランナー講義(為末大さん)

今の社会では、多数が共感できることが当たり前のこととして成り立ってしまっていますが、ROCKETに通う子どもたちからすれば、我々が変わっていると思われているかもしれないのです。それはどちらも間違いではなく、正解でもなく。だからこそ人とは違う感性を持った人たちにも、理解と環境のある社会が必要なのです。なぜなら私たちは皆、同じ世界に住んでいるのですから。

Vol.2では、ROCKETで実際に行なわれている、授業内容について紐解いていきます。
※ロケットでは、障がいの有無はプロジェクトの選考に関係ありませんが、結果的に発達障害の診断を受けていたり、発達障害的な困難さを持っていたりする子供も少なくありません。

オフィシャルサイト
https://rocket.tokyo/

(写真提供:日本財団)

(text: 中村竜也 -R.G.C)

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対談 CONVERSATION

実は、さいたま市はスポーツ先進都市だった!?清水市長を直撃 後編

宇都宮弘子

さいたま市が進める「スポーツコミッション」は、人々の健康だけでなくさまざまな経済効果が期待できるとされている。首長としてこのプロジェクトを進める清水市長はどのような思いで進めているのか。スポーツでのまちおこしを謳う市長と「HERO X」編集長・杉原行里との対談後編は、さいたま市が取り組む具体的な動きについてうかがっている。

全国初の「スポーツコミッション」とは

杉原:清水市長がおっしゃっている「スポーツコミッション」にも大変興味があります。街づくりをしていきながらスポーツを通じてどのように経済効果を作り出していこうとお考えでしょうか。

清水:スポーツコミッションはいろんなスポーツの大会やスポーツ関連イベントを誘致して、スポーツの振興と経済の活性化に繋げていこうという役割を果たすものです。さいたま市はスポーツコミッションを全国で最初に立ち上げたので、多くの自治体が視察に来られましたが、スポーツと地域がどのように繋がって産業化されていくのか、地域の人々や街が豊かになっていくのかということは、それぞれの地域の特性や資源の中で特徴を出していくものなのかなと思っています。

さいたまスポーツコミッションのHPでは、スポーツの主催者に対して利用できる会場の情報提供を行い、スポーツの観戦希望の人には、どのようなスポーツが観られるかが簡単に検索できるようになっている。http://saitamasc.jp/

 さいたま市が描くスポーツの産業化

清水: 現在、構想を進めているのが「さいたまスポーツシューレ」で、市民の日常的な健康づくりだけでなく、さいたま市にあるスポーツ施設などを拠点に、国際的な競技大会の誘致を積極的に行なっていこうと思っています。トップアスリートたちの練習拠点となるよう、宿泊施設も併せ持てるように構想を進めていまして、スポーツ科学に基づくトレーニングや、ケガをした時のリカバリー支援サービスなども提供していく予定です。

杉原:そこまでくるとまさにスポーツを通した新たな産業となると思えます。話が前に戻りますが、先ほど話に出ていた「ビッグデータ」(前編参照)、実はいま私たちもそこに注目しています。例えばサッカーを観戦するときに、仮に観客席のシートにセンサーが付いていたら、ものすごい量のデータを測定できますよね。さいたま市もビッグデータをキーワードに、次世代のおもしろい仕組み作りができそうですね。

清水:そうですね。実は総務省のプロジェクトで、“健康” の分野でウォーキングと自転車に関しての調査を既に始めているんです。いくつかの企業と連携して、買い物も連動させて、どんなものを購入しているのかというようなことも含めたビッグデータを集めて情報バンクのようなものを作り、そのデータを提供しようとしているところです。

杉原:今後は、さいたま市が率先して測定技術や解析技術を開発しながら、日本全国を網羅していくこともできそうですよね。

清水:そういう展開はあるかもしれませんね。経済効果という点では、市が独自にスポーツ施設を作ると、どうしても一般市民のスポーツ利用がベースになるので、経済効果を生むのは難しい。そこで私たちがいま考えているのは、民間企業を誘致して、稼げるスポーツ施設を作っていくということです。それがスポーツの振興や地域の活性化に繋がるモデルになるのではないかと。今までの行政のスポーツ施設は、都市部ではなくて、やや郊外の公園事業とセットになっていることが多かったですよね。でもこれから経済効果という点で考えると、駅から近いとか、交通の利便性の高い立地でスポーツ施設と商業施設を組み合わせたり、スポーツ施設を使っていないときにでも集客できるような場所の方が、当然ビジネスユースには適しているのです。さいたま市の強みというのは、やはり都市部からの交通の利便性がいいので、広域的に集客ができるエリアだということですね。

杉原:なるほど。構想も固まり、具体的に動き始めるフェーズですね。われわれ『HERO X』も今いろいろと動き始めているところです。創刊時から言っているボーダレス化について、もっと具体的なアクションを起こしていこうとしいるところです。車イスについて言えば、高齢化が進めば今後、利用者は増えると思われるのですが、身体的な衰えや病気、事故での損傷で使うものというイメージが強くある。だから、車イス利用者=ハンディのある人という構図になりやすい。そこを覆し、誰もが乗れるモビリティーとしての車イスができないかと思っているところです。それを楽しく一般に浸透させるためのゲームとして、車イスを使った鬼ごっこをスポーツとしてできないかと。ハンディのあるなしにかかわらず、全ての人をインクルージョンできる、それが、未来のわたしたちが暮らす社会の姿になっていけばと思っています。こうしたボーダレスなスポーツから、ハンディのあるなしのボーダーを超えた新たなヒーローが生まれるのではと。また、子どもから大人まで、VR 上で車いすに乗って勝負ができる “e-sports” も開発しています。こんなふうに、どんどん新しいスポーツを作っていきたいと思っているんです。東京2020で、私はただパラリンピックを応援したいというわけではなく、身体とギア、要はテクノロジーとの融合がみられて、且つ、福祉の分野でお金を生むという今まではどうしても触れにくかった部分が、パラリンピックではできるんじゃないかなと思っているんです。

清水:さいたま市でも、アーバンスポーツやe-sportsも含めて、同じスポーツだととらえていくことが、ビジネス化する上で重要なポイントだと思っています。もともとオリパラを意識してこの施策を始めたわけではありませんが、オリパラはスポーツの素晴らしさを知ってもらう大きなきっかけとなって、スポーツの振興を加速させてくれると期待しています。そして今後、経済、健康の増進、福祉、教育と、いろんな分野に広がっていくことが私たちの目指すところです。特にスポーツの産業化については、これから日本が成長していく上で大変重要な部分だと思っているので、観るだけのスポーツではなくて、するスポーツ、学ぶスポーツ、支えるスポーツが、テクノロジーと融合することによって、人々の生活がより豊かになっていくだろうと思っています。

前編はこちら

(text: 宇都宮弘子)

(photo: 増元幸司)

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