2000年シドニーパラリンピック男子車いすバスケットボール日本代表チームのキャプテンを務めるなど、トップアスリートとして活躍したのち、パラスポーツを主軸とするスポーツの面白さや楽しさを伝播するために、全国各地の小・中・高や、イギリス、ブラジルの学校など、計2,600校にも及ぶ学校を訪れ、のべ80万人の子どもたちに向けて、講演活動や体験会を行ってきた根木慎志氏。現在、プロジェクトディレクターとして携わる日本財団パラリンピックサポートセンター推進戦略部「あすチャレ！」での活動をはじめ、四半世紀以上に渡り、力を注いできたパラスポーツの普及活動の先にどんな未来を見つめているのか。根木氏と出会ったその日から、“あ・うんの呼吸”で意気投合し、親交を深めてきたHERO X編集長の杉原行里（あんり）が話を伺った。

子どもたちの「カッコいい！」が、僕の原動力

根木慎志氏（以下、根木）：今でこそ、離島にまで出掛けたりして、日本全国の学校で講演会を開かせていただいていますが、正直に言うと、23歳の時の初めての講演は、なかなか、気が進まなかったんです。「障がい者として生きる大変さや困難さを伝えて欲しい」と母校中学の恩師に依頼されたけど、それを生徒たちに話したいとは思えず、一度はお断りしました。でも、恩師の熱意に負けて、やったんです。緊張した空気の中、生徒たちからは、「根木さん、かわいそう」、「大変な根木さんに対して、僕らは何ができるのかな」という、どちらかと言うと、マイナスな反応があったんですね。

ところが、その後の講演会で、僕のちょっとした思いつきから、車いすバスケを披露してみたら、生徒たちからは、今までと180度違う反応が返ってきたんです。「根木さん、カッコいい！」、「根木さん、すげぇ、カッコええ～！」って言ってくれて。上手い先輩のプレーを見て、「カッコええなぁ」って、僕も憧れてたけど、その感覚と自分自身が結びついてなかったから、びっくりしました。

杉原行里（以下、杉原）：“カッコいい”の前に、“根木さん”って、本当に言っていましたか？(笑）

根木：ひょっとしたら、車いすがカッコいいって、言いよったんかもしれへんけど、褒められたら素直に認める方なので（笑）。まだ車いすバスケをやり始めた頃やったし、そんなにスピードは速くなかったと思う。とはいえ、一般の車いすよりは、競技用の方が明らかにスピードは出るから、カッコよく見えたんかもしれへんよね。3回打って、やっと1回入るくらいの腕前やったのに、人前で見せようとする僕もどうかと思うけど、シュートも披露したんですね。なかなか入らんくて、手に汗握りつつ、10本近く打ったかな。今も忘れられへんけど、入った瞬間、生徒たちからは「すげぇー！」、「カッコいいー！」と再び、大歓声が上がりました。

車いすバスケを通して、人間の可能性やこのスポーツの面白さを知ったことを僕は実演して見せた。ただそれだけのことで、生徒たちの見方が、ガラリと音を立てるように変わった。その時に、子どもたちからもらった力によって、自尊心や自分を肯定する気持ちが、ゼロというよりマイナスやったところから、ポーンと引き上がったんです。その力は、今も僕の原動力になってます。

杉原：その振れ幅がすごいですよね。僕は経験したことがないから分からないけど、おそらく常に歓声を浴びている人には感じられない、ダイナミックな感じがします。今日の体験会でも、例のフレーズを言われましたか？（笑）

根木：「根木さんは？」と煽ると、子どもたちもノッてくれて、「カッコいい～！」と返してくれるんですよね。ちょっと、言わせてしまってるところもあるけど（笑）、今日もたくさんの「カッコいい」を浴びさせてもらってから、ここにやって来ました。

根木：高校生に向けた講演会では、今後の進路について悩んでいたり、これからの人生にとって大事な時期を過ごしている彼らに、僕なりに経験してきたターニングポイントでのエピソードなども織り交ぜて話します。「こうしなさい、ああしなさい」と教えるのではなく、純粋に、自分の感じてきたことを伝えるだけやけど、10年、20年経った今も、「就職しました！」、「結婚するので、披露宴に来てくれませんか？」と、嬉しい報告や誘いの連絡を受けたりして、関係が続いているんですよ。

杉原：素晴らしいですね！　根木さんが、車いすバスケの魅力を伝えたことがひとつのきっかけになって、生徒たちとの間で、人間としての繋がりが生まれているんですから。

根木：僕が影響を受けたことを伝えたことに、影響を受けてくれるなんて、これほど、やりがいを感じることはないです。

自分らしく輝く。そして、みんなで輝く。

杉原：最後に、“根木ファン”をはじめ、HERO Xをご覧くださっている皆さんにメッセージをお願いします。

根木： 誰だって、生きていれば、嬉しい日もあれば、悲しい日もあるし、エネルギーに満ちあふれてる日もあれば、めっちゃ、しんどいなぁと思う日もあるし、自分の思うようにいかない時って、多々ありますよね？　でも、この世界に生きている人は皆、それぞれに違う“輝き”を持っていて、ひとりとして、同じ輝きを持つ人はいないし、輝き方だって、皆違います。みんな、輝いているんです。その違いを互いに認め合い、助け合えることができるようになれば、一人ひとりがもっと光り輝けるようになるし、もっと素敵な社会の実現に繋がるんじゃないかなと思います。

講演会で出会った生徒たちが、「今日の根木さん、眩しかった！」とかSNSで色々とコメントをくれたりするんですよ。また自画自賛してるけど（笑）、僕は僕で、自分らしく輝いていけたらいいなと思うし、できれば、みんなで輝きたい。だからこそ、これからも、親しい人と友だちになることの大切さを子どもたちや参加者の方たちに伝えて、「友だちづくり」の輪をもっと広げていきたいです。

電気でピカピカに光る服を着て、「ね、ほんまに輝いてるでしょ？」って登場したら、面白いなと思って、密かに企んでるんやけど。今、話してる時点で、秘密になってないよね。

杉原：面白いですね。でも、眩しすぎて、目を閉じたまま、講演している根木さんの姿が浮かぶのは僕だけでしょうか？（笑）。どうか、火傷には気をつけてください！

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根木慎志（Shinji Negi）
1964年9月28日、岡山県生まれ。シドニーパラリンピック車いすバスケットボール元日本代表チームキャプテン。現在は、アスリートネットワーク副理事長、日本パラリンピック委員会運営委員、日本パラリンピアンズ協会副理事長、Adapted Sports.com 代表を務める。2015年5月、2020年東京パラリンピック大会の成功とパラスポーツの振興を目的として設立された日本財団パラリンピックサポートセンターで、推進戦略部「あすチャレ！」プロジェクトディレクターに就任。小・中・高等学校などに向けて講演活動を行うなど、現役時代から四半世紀にわたり、パラスポーツの普及や理解促進に取り組んでいる。

被災地のひとつである、仙台・七ヶ浜に新たなコミュニティを創世し、地域社会のこれからのあり方を提示する島田氏。さらに新たな備蓄食料としてのゼリーを生み出したことで、この技術がスポーツへ、そして東京2020へと繋がることをお二人に説明していただいた。後編では日本の物作りの弱点や、防災についてのコミュニーケーションのあり方、さらにはコミュニティが命を繋ぐということまで、アクティブに動き回るふたりゆえの実感に裏打ちされたコメントは必読！

自分の五感を信じ課題を探す

島田「多くのメーカーは、既にある物を売るというやり方ですが、我々は最先端技術を使い、ビジョンとマーケットを創造する会社。顕在化しているニーズから商品化するのではなく、まだ見えていない潜在的なニーズを探し出す。そこに課題を見つけて、オリジナル商品を開発し、新しい市場を作っていくこと。防災ゼリーはまさにこうした課題解決創造型ビジネスです。小さい子供や高齢者は乾パンでは固くて食べられない、ということは誰でもわかることですし、共感してもらえる。実際に被災して体験したことで課題が見つけられたのですね。やっぱりマーケティングではなく、自分の目で見て感じることの方が大切なんです」

杉原「僕も情報に左右され過ぎないということは意識しています。いろんな人と直接会って、いろんな話をして、物作りの現場に出向くことの方が大切。僕と島田君みたいなプロデューサー体質の人間がやるべきことはこういうことなんです。復興五輪の意義はどこにあるのかと言われますが、このゼリーにはちゃんとあるんです」

島田「震災から7年を経てやっと商品化でき、5月に工場が竣工します。何を持って復興とするかは、人ぞれぞれの想いがあるでしょう。僕にとって復興が終わるということは、ありがとうと言う側から、ありがとうと言ってもらえる側になること。この防災ゼリーで培ってきたレシピ・充填・包装の技術が、2020にも活かされてたくさんの人から感謝される。そして、世界の紛争国・貧国への恩返しが僕にとって復興が終わることでもあるのです」

コミュニケーションを変えてみる

杉原「防災っていうテーマは重いし、難しい。ハンディキャップといったテーマも同じで、さあ、みんなで考えようみたいなコミュニケーションは本当難しい。ワクワクするとか面白いという言葉を使って話すと、けしからん！と批判する人も少なくない」

島田「防災って誰もが知っていることだし、誰にとっても大切なこと。でも、防災という言葉が先行してしまうと、興味を持ってもらえないことが多い。どんなビジネスにも共通する手順だと思うのですが、まずは知ってもらうことが先で、一定の母数を広げ、その中かから、ロイヤルカスタマーを作る戦略が大事だと思っております。先日、“防災食でフレンチ”という企画を日本橋COREDO でプロデュースさせていただきました。そうしたら、普段防災訓練に来ないような女子高生や小さな子供たちが大勢来てくれたんですね。そういう風に、コミュニケーションの形を変えていく必要もありますね」

町内会、回覧板で地域が繋がる

杉原「多くの人がいつ来るか分からない災害に対して、いつ防災をどう始めたらいいのか分からない。自宅の最寄り避難所はどこにあるのか？　そんな初歩的なことすら知らない僕たちがいる。特に首都圏に住んでいる人がそうなんじゃないのかな」

島田「でも、それは東京だけじゃなく全国の地方も同じかも知れない。都市部のマンションに住んでいる人って、自分の住んでいる階の住人のことすら知らない。自分の町にいる老人や障がい者など、見えない住人に気が付いていない。地方にある仕組みでまだ使えるのが、町内会の回覧板なんかはとても効果的だと思っています。名取市にある食の商業施設 ATALATA は、震災後に他の地域から移り住んできた人も多いエリアということもあり、町内会そのものが存在していませんでした。震災を機に、改めて町内会を整備して、町内会自体が自立した活動を行っています。そのなかで、私たちも地域企業としてあらゆる場面で協力をしています。その日ごろからのやり取りが、一番の地域防災だと考えています。回覧板などは、とてもアナログですが万が一の時は、あそこに、おじいちゃん、おばあちゃんいるなとか、そういった地域で地域を見守っていくことが大切です」

杉原「僕は自分が住んでいるマンションの住人を知っているんです。それはマンションの火災警報器が夜中の３時に鳴り響いて、慌てて子供を抱きかかえて廊下に出たんです。そうしたら、おばあちゃんがパニックになっちゃって、非常階段と違う方向へ走り出していたので（笑）、手を引いて連れて行ってあげたんです。さらに、幼い子どもたちがいる中国人の家族が同じフロアに住んでいることもそのとき分かったんですね。結局、誤報だったから良かったのですが。だから2回目の警報のときは、おばあちゃんと中国人家族と一緒にスムーズに避難できた。それからは、お互いに挨拶するようになったんですよね。そういう思いやりって大事だよね。3回目の警報が誤報だったときは、もうみんな廊下にも出てこなくなっちゃたんだけど（笑）。だから、回覧板って昔ながらのものだけど、見直すべきかもしれない」

コミュニティの復活が命をつなぐ

島田「町を守りましょう、地域をキレイにしましょう、そういう一方的なコミュニケーションでは今の人は付いてこない。やっぱりイベントやお祭りを通じて、地域の住人が繋がることが必要なんです。僕たちの町内会は、ひとり一人の家が、イベントやお祭りをする際にお金を出し合います。そのお金を原資として、食の商業施設 ATALATA は、業務として請け負います。もちろん利益はありせんが、その分地域とのつながりを持つことで、いろんな場面で地域の人たちは私たちの施設をよく利用してくれます。お祭りやワークショップなど、子供たちにちょっとした文化的な体験をさせてあげたい。例えば、餅つき大会をやっているのですが、回覧板に付いたチケットがないと参加できないのです。みんなビジネスと社会貢献をバラバラにして考えがちですが、そうではない。お金も払わないのに、サービスを受けたいというのは間違っている」

杉原「本当にそう。無償でサービスを受けるのが当たり前と思っている人こそ、サービスにかかるコストに無関心で、いざそのサービスがなくなると大騒ぎする。そうした500円とか1000円で、地域の繋がりが生まれるイベントができるのであれば、絶対に払った方がいいのに。例えばLINEを使うこともいいだろうし、押し付けがましいコミュニケーションではなく、今の時代に合わせた回覧板のやり方があるはず」

島田「結局コミュニティーが大事という理由がようやく分かったんです。隣近所の付き合いが嫌だっていうことで、ここまで来てしまった。もちろん、煩わしいことがたくさんありますよ。でも、自分が震災で本当にひもじい思いをしたとき、街から離れた集落の人たちが米と味噌を持ってきてくれたことが、地域の繋がりを実感させてくれたのです。そうした極限の状況で、助け合うことの基盤がコミュニティにあるのかなと」

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島田 昌幸（しまだ まさゆき）
ワンテーブル代表取締役CEO。大学在学中に教育ベンチャーを創業。2005年、経済産業省チャレンジコミュニティプロジェクトに参画、最年少プロデューサーとして、日本全国の地方創生に関わる。2007年から国土交通省認定の観光地域プロデューサーとして活動し、数々の地域プロデュースを手がける。2011年には日本CSR大賞準グランプリを受賞。企業イベント、商品・サービス開発、事業開発など数多くのプロデュースを手掛けている。2016年11月、ワンテーブルを設立。