今後、IoTの普及に必須となる5Gインフラ。 イギリスウェールズ州南部にあるスウォンジー大学では、この技術を使った“スマート包帯”の研究開発が着々と進められている。患者の状態をリアルタイムで経過観察できるウェアラブル医療機器の登場によって、ヘルスケアの未来はどう変化していくのだろうか。

引用元：http://www.swansea.ac.uk/som/news/swanseauniversitysmartbandagetobetrialledwithin12months.php

スウォンジー大学が研究開発中のスマート包帯は、火傷や糖尿病などによる創傷を負う患者のために考案された。病院から遠い場所に住んでいたり、何らかの理由で通院できない患者など、遠隔での経過観察を実現するために、5Gをベースに、患部の状態を感知するナノセンサーを採用している。そのデータは、3Dプリント技術によって、微細に視覚化され、スマートフォンを通じて、直ちに医師側に送信される仕組みだ。

「スマートフォンを通じて、5Gインフラと創傷を繋ぐことによって、その人の居場所や健康状態を把握することも可能にします」と、同大学Institute of Life Science学部長のマーク・クレメント教授は話す。

感染症や慢性創傷を抱えている患者は、病院に再診する前に病状が悪化することもあり、最悪の場合、切断に至るケースも多々ある。リアルタイムで経過観察できるスマート包帯なら、患者の状態に応じて、その都度、必要なカスタムメイドの治療を提供できるので、不測の事態を防ぐことにも繋がる。

引用元：https://www.walesonline.co.uk/business/business-news/professional-advisory-firm-pwc-moves-10801971

2017年4月、12ヶ月以内に臨床試験を開始すると発表されたスマート包帯。13億ポンド（約1859億7997万円）を費やして行われているこの研究開発が成功し、実用化が実現すれば、医師は、患者の自己申告によるデータに頼らずとも、より正確なデータを得られるようになり、効率的な病状の改善が期待できると共に、患者それぞれのライフスタイルに合ったヘルスケアの提供が可能になる。

今、メディカル・イノベーションが、健康の新たな時代を拓こうとしている。

［TOP画像引用元：https://www.bbc.co.uk/news/uk-wales-south-west-wales-39590851］

いよいよ、緊急事態宣言が発令された。感染者数が減少傾向になるまでの数週間、正念場を迎えている。懸念されているのが医療崩壊の危機だ。東京都では民間のホテルを利用しての軽症者の受け入れもはじまり、症状が重い人が優先的に病室を使える仕組みができはじめている。とはいえ、医療現場からは病床確保が難しいとの声も聞こえてくる。この難局をどう乗り越えるか。

なぜ起きる？病床確保問題

都内の感染者数が1000人を越え、緊迫感を増す国内。中でも懸念が続くのが診察室や病室の確保問題だ。しかし、都内近郊には入院病棟を持つ病院は山ほどあるはず、病室が確保できないとはどういうことなのか？初歩的な疑問を持つ人もいるだろう。ネックのひとつとなっているのが新型コロナウイルスの感染力の強さだ。このウイルスは飛沫感染や直接患者に触れることで感染する接触感染により広がると報告されている。ご存知の通り飛沫感染は病原体を持つ人が放つくしゃみや咳から飛び散るウイルス入りのしぶきを周りの人が吸い込んでしまうことで感染するもの。多くのメディアで言われるように、しぶきは目に見えないほどの小さな粒の場合が多く、半径2メートルの範囲まで飛び散ることさえある。

このため、他の患者と診察室は分けることが望ましく、コロナウイルス感染者の入院を受け入れる場合、感染者の病室内の空気が外に出ないよう、空調設備により部屋の外よりも空気圧を低く保つようにした陰圧室と呼ばれる部屋が必要となる。だが、陰圧室の設置は義務化されていないため、入院病棟を持つ全ての病院が持ち合わせているわけでもない。

そもそも、疾病のある人が多く集まるのが病院だ。陰圧室を持たない病院では集団感染のリスクを高めてしまう可能性もあるため、コロナ患者の受け入れが難しいという実情がある。

そんななか、注目されているのが野外テントの存在だ。震災時の仮設設営などの協力実績を持つTSP太陽株式会社は陰圧式医療用テントの供給を開始したと発表した。被災地支援の経験を活かし、日本の医療現場の支援にあたるとしている。

TSP太陽株式会社によれば、同社が保有する資材を使い仮設病棟、仮設診察室の設置が可能となると言う。動画のようにわずか1分で設営が完了するテントもあり、必要に応じて増設ができる。病床確保の課題に不安が残る日本、大震災を経験した日本ならではの解決策は見出せるか、期待は高まる。