ナノ単位の繊維で生まれた包帯が、部位に沿って3Dプリンタから肌に直接印刷される。しかも、素材には大豆たんぱく質が使われ、従来よりも傷の治りが早く、動きやすく、目立ちにくい。そんな未来の包帯が米国のテンプル大学で開発された。さらには、近い将来、家庭向けのハンディタイプが発売される日が来るという。

テンプル大学のバイオ・エンジニアリング教授・ジョナサン・ゲーステンハーバー氏と研究チームは、エレクトロスピニング法（電界紡糸）を使い、体の形状に合わせて包帯を直接印刷する3Dプリンタを開発した。

印刷される包帯の繊維はナノ単位の細さ

この包帯は止血効果があるだけでなく、傷を負った組織の再生をサポートすることも可能だという。その秘密は、コットンやポリウレタンといった従来の包帯よりも、組織の治癒が高まる大豆タンパク質を素材にしている点にある。

ジョナサン教授の新しい包帯は、大豆タンパク質を使い、ナノファイバーなどの製造で使われるエレクトロスピニング法（電界紡糸）で合成繊維を作成。その繊維ひとつひとつは、毛髪よりもはるかに細いナノ単位。それらは細胞の形状と似た構造であり、肌の一部のように密着することで治癒能力も高まるという。また、3Dプリンタを使えばそれぞれにパーソナルフィットし、肌に馴染むほど動きやすくなるというメリットも生まれる。さらに、水を使って塗布することで、本来は白い包帯がほぼ透明になるので見た目にはわからない。
これらの技術は、重度の傷や、広範囲に火傷を負った患者などにとってより有用だと考えられる。唯一の問題は、皮膚の患部を3Dスキャンする必要があり、その工程をいかにスピードアップさせるかという点にある。

ハンディタイプ（ハンドヘルド版）も開発中

そこで現在は、より素早く使えるようハンディタイプ（ハンドヘルド版）のプリンタも開発中。2018年3月25日には、フランクリン研究所でプロトタイプのデモンストレーションもおこなっており、こちらのほうが市場に出る日が近いといわれている。
ジョナサン教授は「将来、ハンディタイプの包帯プリンタがすべての家庭に置かれることを望んでいる。自身の体をより自然なカタチで、自らで治すことができれば最高のことだ」と語っている。

どのタイプのハードが市場に投入されるかは未知数だが、傷の上から肌を塗布する感覚で、包帯プリンタを使う将来は間違いなさそうだ。そのほうが傷が治りやすく、目立たず、動きやすいというのだからいいことづくめだ。

［出典元］
https://temple-news.com/professor-develops-individual-3d-printed-bandages/
https://all3dp.com/temple-university-professor-develops-electrospun-healing-3d-printed-bandages/

埼玉県吉川市在住のALS（筋萎縮性側索硬化症）患者の男性宅を訪れた際、市の職員が発した言葉に批判の声が集まっている。ALSにより介護が必要となっている男性が申請している介護サービスについて調査する目的で訪れた職員が、文字盤に視線を向ける方法でコミュニケーションを取ろうと試みる男性に対し「時間稼ぎですか」と発言したとされる問題。様々なメディアが取り上げ、4000件以上のコメントが寄せられているのだ。

ニュースを受け、皮肉にもALSについての関心も高まっているようだ。ALSとはどのような病気なのか。HERO X では編集長対談企画の中で、実際にこの病と闘いながら“テクノロジー”と“コミュニケーション”を軸に音楽、ファッション、モビリティなど多彩な活動を展開する『WITH ALS』代表、武藤将胤氏を訪問している。（前編 http://hero-x.jp/movie/4883/ 　後編 http://hero-x.jp/article/4892/）

ALSなど、体が動かせなくなる病気の場合、症状が重篤化すると、埼玉県の男性のように、声を出すことも難しくなるケースがある。介護認定を受けるには、高齢者のケース同様に申請が必要で、認定をうけなければ公的なサービスとしてヘルパーを付けることができない。この認定申請の一環として行われているのが市職員による訪問だ。生活状況や病状などをヒアリングし、認定基準を満たすかを審査していく。

しかし、患者が自らコミュニケーションを取るのは容易ではない。役所側も限られた人員の中で認定調査を進めるため、全ての人を公平に訪問しようとすれば時間の制約も生まれてくる。解決策はないのだろうか。実はテクノロジーの力で解決してくれそうなアイテムが存在する。HERO X で紹介したオリィ研究所。ここで開発された「OriHime eye」などもそのひとつとなるだろう。
http://hero-x.jp/article/958/

「OriHime eye」を小型化し、市職員が持ち運べるようになれば、今回のような問題は減らせるのではないだろうか。問題が顕著化した時こそ変化させるチャンス。技術力に目が向き、研究が加速されることを願うばかりだ。