子育て家庭にとって、母子健康手帳は健康管理に欠かせない必需品だ。実は日本独自に発展したアイテムで、近年、諸外国でも普及が進んでいるが、この母子手帳をデータ化しようという流れが進んでいるのをご存知だろうか。

母子手帳は、妊娠中には母体と胎児の健康状態をチェックし、産後は健康診断や予防接種など成長記録を残していくもの。子連れでの外出時の必須アイテムでもあり、成人後も幼少期の基礎疾患やワクチン接種の履歴を確認する際にも使えるので、その付き合いは非常に長くなるが、経年で劣化していくことは避けられず、災害など緊急時に紛失してしまうケースも少なくはない。

また、一般的に母子手帳でサポートできるのは6歳（就学前）の成長まで。以降の成長と合わせて一元管理できるツールの需要、日本語を母国語としない家族が増え多言語対応が求められること、蓄積したデータの共有、活用に対するニーズなど多様な背景が母子手帳のデータ化を後押ししている。

2014年に設立された母子健康手帳データ化推進協議会には医療、看護、保育、教育、情報通信など様々な分野の研究者や専門家が集い、母子健康手帳データの活用方法が検討されているほか、すでに一部の自治体では、スマートフォンやタブレットで閲覧できる電子母子手帳の導入も始まっている。

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特定非営利法人ひまわりの会が主催する母子健康手帳アプリ。北海道から沖縄まで数々の自治体で導入されている。

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株式会社エムティーアイが運営する「母子手帳アプリ 母子モ」。英語、中国語からタガログ語やインドネシア語など幅広い言語対応も特徴。

アプリで管理しているデータのエクスポートやバックアップ、セキュリティ保護、アプリそのもののアップデートやメンテナンスなど、IT化を考える上で次々と課題は浮上しそうだが、今後親子間、夫婦間のコミュニケーションツールとして発展する可能性やビッグデータ化によるメリットは大きく見込めそうだ。紙or電子、ではなく、その時々で選択できる自由にも期待したい。

参考URL: https://jeso.or.jp/councils/index.php

スマートフォンやタブレットの普及に伴い、年々増加するネットショッピング。配送業者は多忙を極め、その勤務形態の過酷さがニュースになったのは記憶に新しいだろう。日本以上にオンラインショッピング利用者が多いアメリカでも、このショッピング問題は加速しているようだ。アメリカを代表する自動車メーカーのフォードは、自動運転車との組み合わせで荷物を運ぶロボットを開発中であることを公表した。

荷物を車のトランクから降ろし、地面にころがるキックボードをよけながら玄関へと運んでくれるのはフォードとスタートアップ企業 Agility Robotics が開発している配達ロボットの「Digit」。もはや近未来映画でみたような光景が現実のものとなろうとしている。アメリカのネット通販市場は52兆円とも言われ、その規模は現在中国に次ぐ世界第2位。利用者数は2.2億人を超えるとの予測もあるほどに拡大を続けている。これは国民の65％以上がオンラインショッピングを利用している計算となり、国土の広いアメリカでは配送にも時間がかかる。品物の仕分けやパッキングをする倉庫の中での作業の自動化が進んだとしても、配達するのは人間だ。1人が1日で回れる件数には限りがある。

フォードが進める配達ロボットは配達を効率化するためのアイデアのひとつ。実用化となれば、人手不足を補い、敏速な配達が可能になる。世界規模で広がるEC市場を考えたとき、配達問題を抱えるのはアメリカだけではないだろう。我々が暮らす日本でも、ネット通販の利用者は年々増加の一途をたどっている。経済産業省が公表したデータによると、2017年には日本のEC市場は16兆5000億円を突破、前年比109.0％という驚異的な伸びを見せている。軽やかに歩く「Digit」が動き出せば、各国のシッピング問題を解決してくれるだろう。これが映画ではなく現実なのかと驚くばかりだが、近い将来、日本でも荷物受取のサインはロボットに託す時代が来るかもしれない。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/WHWciIxNK2c］