テクノロジー TECHNOLOGY

ワン・トゥー・テンが、またパラスポーツを進化させた!“CYBER BOCCIA”が超楽しそう

岸 由利子 | Yuriko Kishi

東京パラリンピックの正式種目にも選ばれている「ボッチャ」。リオパラリンピックで、日本代表チームが初の銀メダルを獲得したあの競技と言えば、記憶に新しい人も多いのではないだろうか。ボッチャのルールはそのままに、デジタルテクノロジーの力でその面白さを拡張し、まったく新しい“ナイトエンターテイメント”の形に昇華させたのが、今回ご紹介する『CYBER BOCCIA<サイバーボッチャ>』だ。

ワントゥーテンが生んだ、パラスポーツの新しいかたち

まず、ボッチャについて触れておこう。ボッチャで使うのは、ジャックボールという白い“目標球”と、赤と青の各6個のボール。ジャックボールに向かって、それぞれのボールを投げる、転がす、他のボールに当てるなどして、相手よりいかに多くのボールをジャックボールに近づけられるかを競う、戦略的かつ頭脳的なパラスポーツ。

ボッチャの魅力は、障害の有無に関係なく、誰でもどこでも手軽に楽しめるところ。その良さを活かしつつ、本来のボッチャを「ビジュアライズ」「センシング」「サウンド」の3つにより拡張したのが、プロジェクション&センシング パラゲーム『CYBER BOCCIA<サイバーボッチャ>』だ。

この新しいエンターテイメントスポーツの開発を手掛けるのは、株式会社ワン・トゥー・テン・ホールディングス(以下、ワントゥーテン)。パラスポーツを“自分ごと化”させることを目指して同社がスタートした『CYBER SPORTS<サイバースポーツ>』プロジェクトの第二弾として、今年8月23日にお披露目されたばかり。

ボッチャの本質であり、醍醐味ともいえる“戦略性”は、リアルタイムトラッキングとプロジェクションで、エモーショナルに美しくデータビジュアライズ。試合を盛り上げてくれるのは、一投ごとに生成されるサウンドと、それに連携して変化するLEDライト。サウンドはプレイの流れに応じて変化しながら、クライマックスに向けて、高揚感をたっぷり演出してくれる。

ボールのトラッキングをベースにしたゲームの自動進行により、得点も自動計測されていく。1対1、2対2、3対3と、各チーム同人数での対戦が2〜6人で楽しめるのだ。

世の中を巻き込むことで初めて伝わる、ボッチャのリアル

ワントゥーテンによると、今後は、『CYBER BOCCIA<サイバーボッチャ>』を各種イベントやアミューズメント施設、飲食店などに設置し、ナイトエンターテイメントの一つとしての新しいパラスポーツとして展開していく予定だ。その収益の10%が、一般社団法人ボッチャ協会へ寄付される仕組みもすでに作られている。つまり、『CYBER BOCCIA<サイバーボッチャ>』をリアルに体験できる機会を作り出すことによって、より多くの人にパラスポーツの魅力を知ってもらうと共に、東京パラリンピックに向けて、日本のボッチャ選手の強化・育成の支援も行っているということ。後者については、金メダルの獲得を狙うことが目標だ。

今日本では、2020年に向けて、パラスポーツの理解促進施策がさまざまな角度から行われている。しかし、それらによって、競技を観戦しようと自らアクションを起こす人が増えたかといえば、中々厳しいのが現状だ。そこで求められるのは、新しい概念のプロモーションだという。

「この状況下において、エンターテイメントコンテンツの力を使い、一般市民を巻き込む形で、また多くの企業を巻き込む形で、ボッチャ、そして、パラスポーツを盛り上げていければと考えています」と話すのは、ワントゥーテンCEOの澤邊芳明氏。パラスポーツをナイトエンターテイメントの一つとして発信するという同社の試みは、世界初の挑戦。ものは試しと、巻き込まれてみてはどうだろう。想像もしなかったニュー・ワールドを通じて、真新しい自分に出逢えるかもしれない。

ワン・トゥー・テン・ホールディングス
http://www.1-10.com/

CYBER SPORTS プロジェクトページ
http://cyber.1-10.com/

CYBER BOCCIA公式サイト
http://cyber.1-10.com/boccia/

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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