対談 CONVERSATION

サントリーウエルネスのトップ、沖中直人が描くDX

浅羽 晃

セサミンEXをはじめとするさまざま健康食品を開発してきたサントリーウエルネス株式会社。健康寿命やQOL(Quality of Life)向上が叫ばれて久しい日本だが、健康やQOL向上は、目には見えない感覚的なものも多いだろう。こうした感覚的なものの可視化は健康、QOLの向上に繋がりうるのか。高齢化社会を迎えた日本で、人々の健康に基軸をおいてきたサントリーウエルネス代表取締役社長の沖中直人氏にDXというキーワードで編集長・杉原行里が迫る。

「老化を科学する」ことに着目

杉原:サプリメントなどさまざまな健康食品を開発されているサントリーウエルネスさんの設立の経緯をお聞かせください。

沖中:サントリーは自然の恵みを、我々の加工技術を使って豊かでおいしい飲み物に変換し、お客さまの生活文化を創造していくというところから始まった会社です。創業者の鳥井信治郎が最初につくったヒット商品「赤玉ポートワイン」は、当時の医学博士から薬洋酒いうことで推奨してもらいました。創業当初から美味健康という文脈の流れがあり、1973年には新しい社是「人間の生命の輝きをめざし 若者の勇気に満ちて 価値のフロンティアに挑戦しよう 日日あらたな心 グローバルな探索 積極果敢な行動」が生まれました。

杉原:素敵な社是ですね。

沖中:はい。同じ年に中央研究所というものをつくり、自然の恵みをサイエンスして、人々の健康に役立つ素材や成分の研究が始まっています。その成果としていろいろな素材が生まれ、90年代の終わりには健康商品事業をスタートさせました。そのときからセサミンもありましたが、なかなか軌道に乗らず、思い切って、ダイレクトマーケティングに切り替えようということで、いまから20年くらい前にサントリーウエルネスが設立されました。

 

 

杉原:これまでの研究開発のなかで生まれてきた素材や成分を生かして、とくに健康寿命といったものを考えたビジネスにしているのですね。

沖中:そうです。「老化を科学する」という着眼点と、「自然由来の素材や成分で健康維持をサポートする商品を提供する」という2つの概念がユニークだったのだと思います。

杉原:僕、非常に思うのは、寿命と健康寿命というものが乖離しているということです。寝たきりの10年や、歩けなくなってからの10年というのは、本当の意味で健康であるのかないのかという議論が世界中で行われていると思います。そんななか御社は、セサミンEXをはじめとする商品を提供し、健康寿命を延ばしていくという企業なのでしょうか。

沖中:そうですね。「老化を科学する」ということが象徴するように、健康寿命を延ばしていこうというのがそもそもの出発点です。ただ、これから10年くらいの間に、日本は認知症が大きな社会問題になってくるのではないかと危惧しています。

杉原:間違いないと思います。

老化を科学し、一人ひとりの人生に
寄り添う商品やサービス開発を進める

沖中:体がすべて健康と言えなくても、人間は、最後はこころがアクティブで豊かな状態であれば幸福感を感じることができるのではないかと思います。ですから、体の健康ばかりでなく、こころの健康を含めて、「人生100年時代に最後まで寄り添っていくような会社になっていく」というのが、私の挑戦です。

杉原:そうすると、未病がキーになりますか。

沖中:サプリメントに関してはそうですね。私たちが飲料や酒類の酸化を抑える成分の代表格であるポリフェノール研究をしている中で、「品質維持に作用するなら、人間の健康維持にも効果があるのでは?」と、そのような視点から「老化を科学する」研究が始まりました。

杉原:老化というのは、どのへんを指されるのですか。脳、あるいはこころですか。

沖中:体ですね。40代になると30代までのような無理が効かなくなる。これはもう老化のあらわれではないかと思います。

杉原:老化は数字として可視化されていないじゃないですか。僕はいま38歳ですが、よく40代から変わってくると言われて、何が変わるのかを自分で人体実験しようかなと思っているんです。そのときに何を計測して、何が指標になっていくのかなということに興味があります。老化を科学していくなかで、老化は可視化されるものなのでしょうか。

沖中:いろんなものが可視化されていくでしょうね。私たちは可視化されたデータも活用し、様々な商品やサービスを開発し生涯にわたってお客さま一人ひとりの元気を応援する伴走者になりたいと思っています。

 

杉原:認知症に関してですが、いま僕らは追尾型のロボットや最適な座位をコーチングするロボットSS01(http://hero-x.jp/article/7870/)をつくっていて、僕は超高齢者社会が価値に変わっていくと考えています。2025年には先進国で初めて人口の30.3%が65歳以上になる。そういう最大の実証フィールドを手に入れられるので、そこから生まれるプロダクトやサービスは輸出していけると思います。

サントリーウエルネスさんは、今後はお客さまの解像度を上げていくとのことですが、具体的に解像度を上げるとは、どういうことを指されているのですか。

DXはあくまでも手段
ゴールを見つけることこそが重要

沖中:これはシンプルで、お客さまのこころのなかにある不安とか不便とか不満を、ちゃんと理解することですね。私たちは、シニアのお客さまのお困り事というものを観察して、洞察して、そこに寄り添いながらサービスを提供していきたいと考えています。

例えばですが、シンプルに言って、杉原さんは75歳以上の方のこころの悩みってわかりますか。

杉原:想像はしますが、難しいですね、まだ経験していませんので(笑)。

沖中:そうですよね。私は先日行われたイノベーションガーデンのイベントで、慶應義塾大学の宮田裕章氏と話したなかでも「DXは手段」ということを言い続けていたのですが、ゴールさえわかれば、手段はそこに結びつければいいと考えています。

杉原:そこはまさにそのとおりだと思います。

沖中:私から見ると、世の中のDXを叫んでいる人の多くは、手段から入っているのではないかと感じます。もしくは、自分のまわりの不都合なことがわかっているから、それをDXで解決しようとする。でもDXが全てを解決してくれるわけではない。私たちのサービスでは、顧客から直接話しを聞くコールセンターがありますが、今回のパンデミックで多くの声が寄せられました。そこで改めてシニアの方のこころの動きがわかったのです。
そこがわかれば手段は後から考えればいいと思うんです。解像度を高めずして手段に走るなかれということです。

 

DXは未来を変えられるのか?

杉原:それでは、サントリーウエルネスさんが考えているゴールというのは、こころに抱えている問題を、デジタルではなくて、人間として理解していくコミュニティを再形成していくことですか。

沖中:コミュニティがつくれるかどうかはまた別の話で、まず、こんなに多くの人が長く生きるということは、ホモサピエンス史上初めてだと思います。そして、人間のこころがおざなりになっている現実がある。そこを1回飲み込んで、消化して、そのうえで自分たちにできることをしていこうと。そのときにはサプリメントというもので信頼関係を築いたら、やっぱり最後はこころなのではないか。サントリー2代目社長の佐治敬三は、公害問題がたくさん起きていて、オイルショックもあった1973年に、「これからはこころの時代が来る」と言っているんです。すごい先見の明だと思います。

杉原:なるほど、理解しました。
それではDXというか手段については、御社の独自の開発でいくのか、あるいはさまざまな企業が開発していくなかでプラットフォームになる可能性もあるということですか。

沖中:いろんな人が遠くから見たときに、結果としてそのように見えるようになるかもしれない。でも、プラットフォーマーを目指すとか目指さないとかではなくて、私たちで出来ることはやり、手の届かない部分は誰かと協力し合ってやるということです。

個人的な価値観の違いだと思ったのですが、すべてのものをデータにする、「世の中で起きていることを因数分解して数学的に解釈していくということ」、それは人間が科学というものを見つけて以来、突き進んできた道だと思います。しかし、私はそこまですべて数学的に解析しなくてもいいのでは、と思うことがあるんです。無駄があってもいいと思っています。データの解析で突き進んでいった先に、本当に幸せがあるのだろうかと思います。

杉原:哲学的ですね。

沖中:すべてが計算され尽くした人生よりも余白のある人生の方が面白いと思います。

杉原:それはまったく同感です。

沖中:データとかDXというものは、どれくらいの余白のバランスでやるかということが大切なようにも思います。

杉原:僕らがいちばんクリアしていかなければいけない問題はテクノロジーだけではないんですよ。人の心を理解することだと思ってます。僕らが今研究を進めている歩行解析ロボットなんて、仮にロボットが「あなた、転びますよ」なんて言われても、そのコミュニケーションは成立しにくい。僕らが大事にしなければいけないのは、その人の背景を理解して、どのようにコミュニケーションをとればいいのかということなのです。

沖中:私は、人は自分が生きて経験した以上のことは、なかなかわからないのではないか?と思っていて、だからこそいろいろな経験をすることが重要になってきます。見て感じることが大事で、その意味では高齢者のことを理解することはものすごく難しい。だからそれをやり続けていかないと、わかった気になっているだけでお客さまに喜んでもらうことはできないのではないかと思います。DXによってシニアはみんなキラキラしたアクティブシニアになれるように言う人がいたら「それホントか?」と、いい意味で疑問を持ち、それを徹底的に掘り上げて考えていくことが、DXの1丁目1番地なのではないでしょうか。

沖中直人(おきなか・なおと)
1991年 慶應義塾大学法学部政治学科卒業、サントリー(株)(※現サントリーホールディングス(株))入社、資材部へと配属となり主に包装容器の調達を担当。1996年食品事業部へ異動し清涼飲料事業、商品開発・ブランドマネジメント業務に従事。「伊右衛門」の開発でチームリーダーを務め、大ヒット&ロングセラー化実現の立役者となる。2010年サントリー食品インターナショナル(株)食品事業部部長を経て、2015年執行役員 ブランド開発第一事業部長に、2019年常務執行役員 ジャパン事業本部戦略企画本部長、ジャパン事業本部コミュニケーション本部長に就任。無糖茶カテゴリー(伊右衛門・サントリー烏龍茶)、水カテゴリー(サントリー天然水、輸入水ブランド)、機能性カテゴリー(グリーンダカラ、ビタミンウォーター)、トクホカテゴリー(黒烏龍茶、胡麻麦茶)、SBF国内の商品開発企画業務に携わった。
2020年1月、サントリーウエルネス(株)代表取締役社長へ就任、現職。

(text: 浅羽 晃)

(photo: 壬生マリコ)

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ちょこっと相談が気軽にできる! 産婦人科オンライン

HERO X 編集部

残念ながら格差が見られる医療機関の充実度。コロナ前、日本の医療を受けようと、はるばる海を越えて人間ドックにやってくる海外富裕層の姿も見られたが、医療機関の充実度格差は国内でもある。特に今、人手不足が叫ばれるのが産婦人科分野。妊娠中は何かと気がかりなことも多いが、近くに産婦人科がなければ気軽に受診することもできない。また、産婦人科は乳がんや子宮がんなど女性の病気に密接に関わるが、門を叩くには勇気もいる。そんな中、気軽に相談できる場をオンラインで提供するところが現れた。株式会社Kids Publicが提供するオンライン医療相談サービス「産婦人科オンライン」代表で産婦人科医の重見大介氏に話しを伺う。

自宅で相談できる産婦人科オンライン

杉原:コロナ禍でさらに利用メリットが上がったのではないかと感じるオンラインによる相談ですが、まずは、重見さんが代表を務める「産婦人科オンライン」は、どのようなものなのでしょうか。

重見:オンライン医療相談サービスをメインにして運営しています。大きく分けて3種類のサービスを展開していて、一つは、完全予約制で10分間、1対1で利用者さんのお話しを伺うサービスです。これは、オンライン上に外来の診察室があるイメージです。LINEを使ったオンライン面談もできますし、チャットの方がいいという場合は、チャットだけでの相談も受け付けていて、リアルタイムで相談ができるものです。

2つ目が予約不要のチャット相談で、質問をチャット画面に入力いただき、いただいた質問に対して24時間以内に専門家が返信(一問一答形式)をするというサービスです。3つ目は、ちょうどこの秋にローンチの予定なのですが、予約無しで、助産師さんへ日中にリアルタイムでチャット相談(サービス提供時間内なら会話数に制限なし)ができるものです。

杉原:僕も子どもがいますが、やっぱりはじめての子の時は、分からないことも多い。親にとっては自宅からすぐに専門家と繋がれるというのは、一つの安心材料になりますよね。

重見さんはどうしてこの「産婦人科オンライン」を立ち上げようと思ったのですか?

重見:Kids Publicの代表で小児科医の橋本が、「小児科オンライン」というサービスをすでに提供していました。私は産婦人科医として学びを深めていたところで、オンラインで社会と専門家を繋ぐ必要性を感じるようになり、Kids Publicにジョインする形で「産婦人科オンライン」を立ち上げました。

すぐ聞ける、会える専門家

杉原:オンライン相談が必要だという思いにいたったのは、どういうところからだったのでしょうか?

ゼロから産婦人科オンラインを立ち上げた重見大介代表

重見:はい、私は産婦人科医なのですが、公衆衛生を学びたいなと思い、一旦臨床を離れて大学院に進んだんです。その時に、普段、病院で見ている患者さんは本当に社会のごく一部でしかなくて、病院に行けずに悩んだり、困ったりしている人がもっと沢山いるのだと気が付いたのです。医師が病院で待っているというだけでは、そういう人達の声を聞き逃してしまう。病院と社会をつなぐ仕組みがないとダメなんじゃないかという思いにかられて、誰でも気軽に相談できる方法はないかと考えはじめたのがきっかけです。

杉原:それで、オンラインチャットなどを思いついた。

重見:そうなんです。妊産婦さんは20〜30代が多いので、95%以上がスマホを持っている。ならば、スマホで繋がることができる仕組みを作るのがいいのではないかと。

杉原:そんなことを考えていた時に、橋本さんの活動を知ったのですか?

重見:そうなんです。すでに立ち上げから1、2年経っていて、小児科と産婦人科で一緒にやったら出産から子育てまで切れ目なくケアできるなと。それに、(今あるシステムに)ジョインしてやる方が、社会実装が早いなと考えたんです。

杉原:サービスがリリースされた時は結構メディアにも取り上げられていましたよね。僕はそれを見ていた記憶があります。

重見:ありがとうございます。小児科オンラインは2017年度、産婦人科オンラインは2019年度のKIDS DESIGN AWARDをいただいたりしましたので、メディアにも取り上げていただきました。

ゼロから生み出した
「オンライン医療相談」の仕組み

杉原:サービスを立ち上げられた2016年の時は、ウェブ環境は整いつつあるとはいえ、医療とオンラインはまだまだ隔たりがあったというか、むしろ、隔たりを作っていたという印象があるのですが。

重見:はい。今もですが、確かに大変に感じるところはあります。一つは、個人情報の問題です。個人情報をどこまで扱うかという部分は非常に考えました。もう一つは、医療相談と診療の違いについてです。

杉原:利用者側からすると違いがあまり分からないのですが、何か法律的な問題などがあるのでしょうか?

VCからの資金調達をしないという姿勢に共感するHERO X編集長 杉原行里

重見:実は、オンライン医療相談とオンライン診療というのははっきり区別されているんです。これは、厚生労働省が指針として出しているもので、2018年に線引きの指針が公表されました。それまでははっきりとした指針がなく、従来の診療を行なっている医師の方からすると、オンラインにすると「相談」と「診療行為」の線引きが曖昧になるという懸念を持つ方もいました。それをいかに安全に、堅実に、エビデンスをしっかり出しながらやっていくというところを大事にしてサービスの開発を進めてきました。

杉原:「産婦人科オンライン」で行っていることは、医師のような専門家にお話しをうかがうのだけれども、「診療」ではないということでしょうか?

重見:そうですね。今はオンライン「相談」ということで、サービスを展開しています。

杉原:お話しを伺うに、VCとかがすぐに資金を出したくなるようなサービスだと思うのですが、資金調達はされたのですか?

重見:最初期に資金面以外でのサポートをいただいたことはあったのですが、大きな資金調達はしていませんね。

杉原:理由は何かあったのでしょうか?

重見:さきほど申し上げた、安全に堅実に開発を進めていくために、ちゃんとやりたいことをやりながら、ゆっくりと進めていきたいという思いがあったので。

杉原:それはすごくよく分かります。僕たちが関わる開発分野も似たようなことが言えるので。VCから資金を調達すると、開発速度は速くなりますが、同時に、やりたいことに制限がかかる部分もありますからね。

重見:そうなんです。なので、開発スピードとしてはゆっくりなのですが、その分、研究と平行していろいろとやってきたという経緯があります。

杉原:そして現在、すでに沢山の医療者が相談役として所属しているということですが、何人くらいいるのですか?

重見:小児科医、産婦人科医、助産師を合わせて190人くらいになっています。

杉原:絶対的に世界に必要な領域のことをされていると思うのですが、日本の場合、まだオンラインによる医療相談はそれほど認知されていませんよね。ところが、海外ではすでに普及し始めている。

重見:そうですね。中国やアメリカではすでに1日に数万件レベルのやりとりがされているとも言われています。逆にいうと、世界的にはそれくらいすでに流通しているものなので、ニーズとしてはあるはずだと思っています。ただ、日本の場合は医療機関にフリーアクセスできるというところが、海外との大きな違いだと思っています。

杉原:日本は健康保険制度が充実しているので、近くの医療機関を気軽に受診できますからね。

重見:そうなんです。患者側の費用負担も少ないので、近くに受診できる病院がある場合はオンラインを選ぶ必要がないですよね。病院が近くにないという方でも、アメリカや中国のように国土が広大というわけでもないので、車で行けば病院にたどり着ける人がほとんどですから。ですが、コロナ禍になり、少し状況が変わりました。2020年にオンライン医療相談が広がりはじめて、行政でもオンライン窓口を推進すべきだという流れになり、私たちも経済産業省から相談窓口の委託を受けました。

杉原:「産婦人科オンライン」の普及により、どんな問題が解決できるようになると思いますか?

重見:例えば10代の方などで、(病気や妊娠を)親御さんに知られたくないという理由から受診せずに症状が悪化するケースもあります。コロナになって多かったのは、妊娠したかもしれないという相談でした。あとは、私たちが特に注視しているのは妊産婦さんの産後うつです。コロナ禍で社会から孤立して、メンタルに打撃を受けている方が多くいます。産後うつをいかに減らすかということが直近の大きな課題です。そこでオンライン医療相談を妊娠中から産後まで受けた場合とそうでない場合の(メンタルの)比較をする検証(研究)をおこなったのですが、オンライン医療相談を受けた妊産婦さんの方が産後うつリスクを明確に減らせるという結果が得られました。オンライン医療相談の有効性をアピールできる材料になると思っています。

杉原:気軽に専門家に相談できる仕組みが妊産婦の心の健康もサポートするということで、ぜひ広がってほしいサービスだと感じました。今日はありがとうございました。

重見大介(しげみ・だいすけ)
株式会社Kids Public「産婦人科オンライン」代表。日本医科大学 卒業後、2010-2012年に日本赤十字社医療センターで初期臨床研修(産婦人科プログラム)、2012-2017年 日本医科大学付属病院 産婦人科学教室NICU(新生児集中治療室)、麻酔科を含め関連病院で産婦人科医として勤務。2018年3月 東京大学大学院公共健康医学専攻(SPH) 卒業。2022年3月 医学博士取得。現在、「産婦人科オンライン」は対法人(自治体や企業など)向けにサービス展開している。

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(text: HERO X 編集部)

(photo: 壬生マリコ)

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