映画『スターウォーズ』の登場人物たちが乗り回すジェットバイク「Speeder」に憧れた人は多いはず。そんな夢の乗り物が、各国からぞくぞくと登場している。昨年行われた東京モーターショーで脚光を浴びた株式会社A.L.I. Technologiesが開発を進めるのがこちらの動画に登場するバイクスタイルの乗り物だが、これら空中バイクの開発が各地で盛んになっている。

個人の娯楽用モデルも発売された
ロス発の空飛ぶバイク

ロサンゼルスに本社を置くJetPack Aviation社が手がけているのは映画に登場する乗り物の名前そのものを冠に取った『Speeder（TM）』。現在、個人向けにも予約販売を開始している。

同社は背中に背負う形の器具をつけると空中に飛んでいける「ジェット・パック」の開発でも実績がある会社で、昨年、エンジェル投資家などから約2億円の資金提供を受け、“空飛ぶバイク” 『Speeder（TM）』の開発に成功した。完全な垂直離着陸が可能なこのバイクは、最高で1,500フィートもの高度で飛べる。

同社ではレクリエーションタイプの「Ultralightバージョン」と、速度制限のない「Experimentalバージョン」の２タイプを用意している。「Ultralight バージョン」はパイロットのライセンスも必要なく、同社のトレーニングを受ければ、米国内で運転することができる。一方の「Experimental バージョン」は民間パイロットのライセンスが必要。

一般消費者が気になるのは、レクリエーションタイプの「Ultralight バージョン」だろう。使用者は飛行機の運転技術がなくても、バイクにまたがるのと同じ感覚で『Speeder（TM）』にまたがり、空を飛ぶことができる。モビリティに関しては近年、空中タクシーなどの構想も発表されているが、それを実現させる形になりそうだ。ただし、一般向けの予約販売台数はたったの20台。その後は軍や政府への提供を優先とし、個人への販売は行わないようだ。

ドバイ警察が採用したのは
ヘリのような空中バイク

こちらは、ドバイ警察が採用を発表し、話題を呼んでいるのはカリフォルニア州に本社を置くHOVERSURF社が開発したホバーバイク。紹介したこの動画の他、すでに飛行訓練の様子を映し出した動画も公開されている。１台150,000ドル（約1,700万円）。ドバイ警察では2020年から２年間で20〜30台を購入予定だと公表、もちろん、車に比べて高額だが、砂漠など、車では入りにくいエリアでの活用を見込んでいるようだ。ただし、現状の実機では飛行時間の短さが気になるところ。一度の充電で飛行できる時間はわずか10分から25分程度と言われており、改善の余地を残している。

まさかの同名！？
日本では別の会社のものが先行か？

これら空飛ぶバイク系の日本での販売については、道路交通法などをクリアする必要がある。また、名前の商標登録という思わぬ問題も出てきそうだ。例えば、日本では『Speeder』という名称で冒頭に紹介した株式会社A.L.I. Technologiesのホバーバイクが登録商標を取得済のため、JetPack Aviation社『Speeder』は、日本上陸時には違う名前になる可能性も高い。

株式会社A.L.I. Technologiesが手がけている日本版の『Speeder』もすでに実用化モデルが完成しており、海外からの予約を受けつけているが、海外ではJetPackAviation社がこの名前で登録済みというややこしい状況からか、株式会社A.L.I. TechnologiesのHPを見ると、別の名前で紹介されていた。日本では公道走行できるよう、すでに国交省などと調整中で、2020年の国内販売をめざしているとのこと。同名のややこしさを避け、海外版同様に別の名前となるか、日本版『Speeder』の行方が気になるところだ。

トップ画像　https://www.youtube.com/watch?v=sQnUp_0NBMk&feature=emb_title

レディメイド（既製品）で対向配置の３指構造。それが電動義手“Finch（フィンチ）”の大きな特徴だ。日本の義手ユーザーの85%以上が装飾義手を使用している現状を考えれば、その構造もヴィジュアルも、メインストリームと逆行していると言わざるを得ない。とはいえ、無駄をそぎ落としたスタイリッシュなフォルムには、不快感ではなく好印象を抱く人も少なくないはずだ。しかも軽量で使いやすく、日常生活で求められる動きや負荷にもオールマイティに対応できると聞けば、大きな可能性を感じる。この興味深いプロダクトを生み出したキーマンの一人、大阪工業大学の吉川雅博准教授を訪ねた。

ソフトを研究しても
それを乗せるハードがなかった

JR大阪駅から地下通路を10分ほど歩けば、地上に出ることなく大阪工業大学の梅田キャンパスに到着する。今年４月に完成したばかりの真新しいキャンパスは、地上21階建ての高層ビル。真横には梅田を象徴する巨大な観覧車がそびえ立つ都会の真ん中に、吉川雅博准教授の研究室はある。

吉川氏は、今でこそロボティクスや福祉工学分野で多彩な研究を行っているが、もともとは心理学、行動科学、IT企業のマーケティングといったまったく別の分野に身を置いていた。ロボティクス分野に携わってからも、ハードではなくソフトの研究をしていたと語る。

「最初は義手の専用ソフトみたいなものを研究していたんです。腕につけた筋電センサーを機械学習させてあげると筋電だけで７動作できるようになるとか、そういうことを追求していました。ただ、いくらソフトを研究したところで、それを乗せるハードがないことに気がついたんです。実際にハードの開発を始めたのは2010年ごろ。もう必要に駆られてという感じでした」

吉川氏は研究室の奥のデスクでプロダクト開発を行うことが多い。乱雑に置かれた工具を巧みに使いながら、職人のようにリペアやメンテナンスもこなす。

もっと軽くて安くて
簡単に着けられる義手はないものか

日本で圧倒的に使用されているのがこちらのような装飾義手。リアルな見た目は魅力的だが、機能はほぼない。

現在の日本では、上肢の欠損者は約８万人、前腕欠損者は約１万人と推定されている。前腕欠損者が作業に使用できる義手は、大きく分けると「能動フック」と「筋電義手」の２種。とはいえ、前者は作業性に優れるが、フックの形状が心理的負担になる、後者は自然な操作性があっても非常に高価という難点を持ち合わせているため普及には至らず、多くの人は把持機能のない装飾義手を使用している。Finchは、それらの多くの問題点をクリアした画期的な提案でもある。

「そもそもは、“オーバースペックで重い義手ではない、もっと軽くて安くて簡単に着けられるものはないかな”という（国立障害者リハビリテーション研究所の）河島（則天）さんとの何気ない会話からスタートしました。実は河島さんがカナダに行った時に、マジックハンドのような子ども用の玩具を見て、“これはいい”とインスピレーションが沸いたそうです。そんなアイデアから互いに煮詰めていって、人と接する部分に使うサポーター作りのノウハウのあるダイヤ工業さんにも間に入っていただきながら、試作していきました」

機能を足すのではなく
引き算で作ったのがFinch

Finchは、そんないい意味での“お手軽”な発想が何よりもユニークだ。簡単に装着できるのはもちろん、とにかく軽い。2011年に開発がスタートしてから約１年で３Dプリンターを導入し、その開発スピードはさらに加速した。最終的には、ほぼすべての工程を研究室で作り、メンテナンスもできる状態が整ったという。

「いまFinchは、我々の研究室でほぼ100%設計しています。さらに仕上げまで研究室でやっているのですが、それはかなり珍しいケースです。通常は、あるところまで研究室で作って、あとは業者に仕上げてもらいますが、Finchは仕上げは疎かメンテナンスまで研究室で行っています。そこまでやらないと、関わっていただく企業のコスト負担を軽減できないという理由もあります」

無駄を削ぎ落としたシャープなフォルムが印象的なFinch。ロボティクスの技術が活かされた対向３指構造は、これまでの義手のイメージを覆した。総重量330g、価格は15万円。

無駄を削ぎ落としたデザインは、見た目のシンプルさや美しさだけでなく、モノづくりにかかるコストを軽減している。それが買いやすい値段を生み、ユーザーの親近感へと繋がっている。便利でハイスペックな筋電義手にはない大きな魅力だ。

「何か機能を足すのではなく、どちらかといえば引き算で作ったのがFinchです。電動義手に必要な機能だけを残して、無駄を極力省いている。実は、企画段階から150万円の筋電義手の10分の１の値段にするという目標がありました。それを実現するためには、モーターもフィードバックのためのセンサーもたくさん使えませんが、試行錯誤を繰り返しながら少しずつハードルをクリアしていきました。ちなみに、表にネジが出ないように設計した見た目の格好良さもこだわりです（笑）」

後編へつづく

吉川雅博（よしかわ・まさひろ）
大阪工業大学ロボティクス＆デザイン工学部システムデザイン工学科准教授。北海道大学文学部で認知神経科学を学び、卒業後はIT企業に入社。企画・マーケティングに従事した後、筑波大学に再入学。産業技術研究所の研究員を経て、奈良先端科学技術大学院大学ロボティクス研究室の助教に就任。2016年４月より現職。専門は福祉工学。国立障害者リハビリテーションセンター研究所の河島則天氏とFinchを企画立案したのは2011年。東京大学生産技術研究所の山中俊治氏も開発に加わり、同プロダクトは、2016年の１月にはダイヤ工業より正式に販売を開始。同年、超モノづくり部品大賞にて健康・バイオ・医療機器部品賞を受賞。