映画『スターウォーズ』の登場人物たちが乗り回すジェットバイク「Speeder」に憧れた人は多いはず。そんな夢の乗り物が、各国からぞくぞくと登場している。昨年行われた東京モーターショーで脚光を浴びた株式会社A.L.I. Technologiesが開発を進めるのがこちらの動画に登場するバイクスタイルの乗り物だが、これら空中バイクの開発が各地で盛んになっている。

個人の娯楽用モデルも発売された
ロス発の空飛ぶバイク

ロサンゼルスに本社を置くJetPack Aviation社が手がけているのは映画に登場する乗り物の名前そのものを冠に取った『Speeder（TM）』。現在、個人向けにも予約販売を開始している。

同社は背中に背負う形の器具をつけると空中に飛んでいける「ジェット・パック」の開発でも実績がある会社で、昨年、エンジェル投資家などから約2億円の資金提供を受け、“空飛ぶバイク” 『Speeder（TM）』の開発に成功した。完全な垂直離着陸が可能なこのバイクは、最高で1,500フィートもの高度で飛べる。

同社ではレクリエーションタイプの「Ultralightバージョン」と、速度制限のない「Experimentalバージョン」の２タイプを用意している。「Ultralight バージョン」はパイロットのライセンスも必要なく、同社のトレーニングを受ければ、米国内で運転することができる。一方の「Experimental バージョン」は民間パイロットのライセンスが必要。

一般消費者が気になるのは、レクリエーションタイプの「Ultralight バージョン」だろう。使用者は飛行機の運転技術がなくても、バイクにまたがるのと同じ感覚で『Speeder（TM）』にまたがり、空を飛ぶことができる。モビリティに関しては近年、空中タクシーなどの構想も発表されているが、それを実現させる形になりそうだ。ただし、一般向けの予約販売台数はたったの20台。その後は軍や政府への提供を優先とし、個人への販売は行わないようだ。

ドバイ警察が採用したのは
ヘリのような空中バイク

こちらは、ドバイ警察が採用を発表し、話題を呼んでいるのはカリフォルニア州に本社を置くHOVERSURF社が開発したホバーバイク。紹介したこの動画の他、すでに飛行訓練の様子を映し出した動画も公開されている。１台150,000ドル（約1,700万円）。ドバイ警察では2020年から２年間で20〜30台を購入予定だと公表、もちろん、車に比べて高額だが、砂漠など、車では入りにくいエリアでの活用を見込んでいるようだ。ただし、現状の実機では飛行時間の短さが気になるところ。一度の充電で飛行できる時間はわずか10分から25分程度と言われており、改善の余地を残している。

まさかの同名！？
日本では別の会社のものが先行か？

これら空飛ぶバイク系の日本での販売については、道路交通法などをクリアする必要がある。また、名前の商標登録という思わぬ問題も出てきそうだ。例えば、日本では『Speeder』という名称で冒頭に紹介した株式会社A.L.I. Technologiesのホバーバイクが登録商標を取得済のため、JetPack Aviation社『Speeder』は、日本上陸時には違う名前になる可能性も高い。

株式会社A.L.I. Technologiesが手がけている日本版の『Speeder』もすでに実用化モデルが完成しており、海外からの予約を受けつけているが、海外ではJetPackAviation社がこの名前で登録済みというややこしい状況からか、株式会社A.L.I. TechnologiesのHPを見ると、別の名前で紹介されていた。日本では公道走行できるよう、すでに国交省などと調整中で、2020年の国内販売をめざしているとのこと。同名のややこしさを避け、海外版同様に別の名前となるか、日本版『Speeder』の行方が気になるところだ。

トップ画像　https://www.youtube.com/watch?v=sQnUp_0NBMk&feature=emb_title

コロナ禍での開催となった東京2020大会が去る9月5日に閉幕した。 オリンピック、パラリンピックともに、ほぼ全ての競技が無観客開催となり、対面のコミュニケーションもままならない前代未聞の事態となったが、舞台裏では今後に繋がるであろう国際交流のプロジェクトが進行していた。 かつて日本が誇った産業の養蚕をフックにアラブ首長国連邦（UAE）との友好関係を深めることになった「UAE・NIPPON 友好シルクプロジェクト」。参加校である啓明学園初等学校・国際教育室主任を務める天野美穂教諭にプロジェクト発足の経緯や概要、そして参加した子どもたちの変化について話を伺った。

子どもだちが日本とUAEをつなげる

啓明学園初等学校　天野美穂教諭

日本では邪馬台国時代から存在していたと言われる養蚕。江戸時代末期の開港以来、輸出に伴い急速に発展したが、近年は農家の減少に加え、化学繊維の普及、中国を筆頭とする安価な輸入品が増えたことにより、産業は衰退の一途をたどる。かつては世界に誇れる産業だった日本のシルクを復興させたい、改めて海外との交流の方法を模索していた「UAE－NIPPON友好シルク協議会」が企画したのが「シルクプロジェクト」だ。日本の小学校と連携し、子どもたちが育てた蚕の繭を使って衣服や旗など、作ったものを東京2020オリンピック、パラリンピックの開会式でUAE選手団が身に付けるというもの。3年間で、両国政府や企業によって推進される国際プロジェクトとなった。30年ほど蚕を育てる授業を続けていた啓明学園に声がかかった当時を「産業の発展にどこまで貢献できるかは未知数でしたが、蚕を通じて子どもたちを繋げ、学びを深めることができるのではないかと思い、快諾しました」と天野教諭は振り返る。

プロジェクトに参画したのは啓明学園はじめ国内の学校と、UAEの日本人学校を含む13校。プロジェクトが走り出した3年前はオンラインでのコミュニケーション方法も今ほど一般的ではなく、UAEとの交流はビデオレターでのやり取りからスタートしたが苦労の連続だったという。「当校でも、蚕の餌となる桑の葉が足りない！などハプニング続出でした」と天野教諭は笑う。

今回、育てることになった蚕は、日本純産種の「小石丸」。蚕の中でも最も細く上質な糸をはきだす希少種だ。しかし産卵数が少ないうえに病気に弱く、また繭をつくる時期が個体によって異なるなど、プロですら飼育が難しい。さらに砂漠が広がるUAEの日本人学校の子どもたちには飼育環境の違いという高いハードルもあり、孵化させることにもひと苦労だったようだ。「（子どもたちも私も）命を繋がなくてはという使命感でいっぱいで。UAEとの結束も増しましたね」

製糸工場や生地を織る機屋と連携しながら、約3年を経て完成したのは東京オリンピック用の30枚とパリオリンピック用の20枚のシルクスカーフと日本とUAE両国の手旗。今年6月に贈呈式が開催され、ドバイ日本人学校の子どもたちからUAEオリンピック委員会に手渡された。啓明学園の子どもたちはオンラインでの参加だったが、オリンピック、パラリンピックともにスカーフを着用した選手たちが開会式に入場する様子を確認できたこと、UAEオリンピック委員会・アハマド委員長から感謝のビデオレターが贈られたことが大きな実感に繋がったという。

パラアスリートは可哀想？
先入観に気づいた子どもたち

本プロジェクトと並行して、子どもたちは「総合」と呼ばれる教科横断型の授業を通じてオリンピック、パラリンピックについての学びを深めてきた。6年生の担任も受け持っている天野教諭は平和学習の中で、子どもたちが広島の原爆やアメリカでの有色人種差別などに加えて、目前に控えているオリンピック、パラリンピックにも関心を示していることを知る。

「とはいえ現在の6年生もリオ五輪の当時はまだ7歳。パラリンピックに関しては3分の1の子どもたちがこれまで全く見たことがないという回答でした。どのような競技があるのか、競技の成り立ちについて知りたいというところからはじまり、次第に『実際に選手に会って質問してみたい』と、人への興味に繋がっていきました」

ブラインドサッカーの選手にインタビューする機会を得た子どもたち。最初は「可哀想」という偏見や「生活で困ることがたくさんあるのだろう」という先入観が少なからずあったものの、対面後は「たとえ障がいがあったとしても、私たちと変わらないんだ、可哀想だと勝手に決めつけていた自分たちは間違っていたのかもしれない」と意識に変化が生じた。

「ようやくスタートラインに立った段階かもしれませんが、子どもたち1人ひとりが自分ごととして捉えられるようになってきましたね。夏休み期間は、子どもたちがオリンピックとパラリンピックについてニュースで気になったことや気が付いたことを送ってくれたのですが、難民選手団やジェンダーのこと、またパラリンピックのアスリートたちが『義足や車いすを使っていることを可哀想じゃなくて、カッコいいと思ってほしい』と言っていたことに感銘を受けたなど様々な意見が寄せられました」

経験を通して子どもの成長につなげる

オンライン贈呈式に参加する子どもたち

海外生活の経験がある子どもたちには、幼少期から日常的な差別を目にしてきた子どもも少なくない。言語や育ってきた環境の違いをお互いに受け入れる文化は日頃から根付いているものの、「私が口で説明するよりも、蚕を育ててみるとか、パラアスリートに会ってみるとか、実際に経験してみる方が子どもたちの理解もずっとスムーズに進むものですね」と天野教諭は振り返る。

「誰しも心のどこかにちょっとした差別や偏見はあるものですが、子どもだっていつかは年を取るわけだし、車いすのお世話になることだってあるかもしれません。親になったらベビーカーを押す機会があるだろうし、色んな人が快適になれるような価値観を今から育ててほしいなと思います」と、今後も総合の授業の活用に意欲的だ。
一方で、学校のみでアクションを起こすにはリソースも限られ、早々に行き詰まってしまうため、今後も積極的に他者（企業や学校）とコラボレーションしていきたいと語る。

「今回は対面でのやり取りが難しかったですが、シルク関連企業の人たちとももっと話がしたいですし、例えばシルクのことを超えてUAEの子どもたちにイスラム文化のことを教えてもらうような取り組みもしてみたいですね。ドバイ万博も迫っていますし、2024年にはパリ五輪、2025年には大阪万博が開催予定ですから、継続してできることがあるんじゃないかと思います。子どもたちの意識が高まってきたところなので、同世代の仲間や周囲の大人の協力を得ながら、次にできることを考えて行きたいですね」

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