近年、アスレジャーと呼ばれるトレンドに後押しされ、スポーツブランドやアウトドアブランドのアイテムを日常的に取り入れたスタイルを目にすることが増えた。双子の兄弟、Nick Tidball と Steve Tidball が手がける英国発のスタートアップ「Vollebak」はデザイナーでもあり、アスリートでもある彼らの知見とアイデアが詰まった、一癖も二癖もあるアイテムばかりだ。

生物工学を用いた「Vollebak」のアパレル開発は Graphene Jacket からスタートした。

グラファイト（石墨、黒鉛。鉛筆の芯などに使われる素材）の単一層であるグラフェンで表面をコーティングしたこのジャケットは保温性や耐水性も抜群、汗をかいてもグラファイトを通して蒸発し、着用していると体温を常にベストな状態に保ってくれる。

370グラムと非常に軽量で過酷なアウトドアシーンでも活躍してくれそうだし、素材を活かしたマットなブラックやスリムなシルエットで、デザイン性も過不足なしだ。

TIME誌の2018年版 Best Inventions をはじめとする数々の賞に輝いた Solar Charged Jacketは太陽光や蛍光灯に数分かざすだけで蓄電でき、暗がりの中、スマホのライトなどで照らせば発光する画期的な代物。夜間のランニングやサイクリング、登山などで着用すれば、他者からの視認性も上がる。230グラムと Graphene Jacket よりも更に軽量でパッカブルなので、防災グッズとしても活用できそうだ。

このほかに鋼よりも丈夫なカーボン繊維でできたＴシャツに、携帯電話や iPod を収納できる内ポケットや通気口が搭載され、かぶるだけでリラクゼーション効果が期待できるパーカーなど、イノベーティブなプロダクトを次々に世に送り出している「Vollebak」。

「この地球上で最も格好良い、筋金入りの奴らのための服を作っているんだ」と語るように、Tidball 兄弟が生み出しているものはアパレル製品ではなく、人間のさらなる可能性かもしれない。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/XyzA_EvKBlQ］

MaaS（マース）＝Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）は、いまや欧米諸国では新しいムーブメントだ。移動のサービスをシームレスにつなぐMaaSは、現代社会とのマッチングもよい。しかし、日本国内では、まだ限定的な取り組みにとどまっている。課題はなんだろうか？ 国内MaaSの問題点を探ってみた。

日本のMaaSはレベルゼロ!?
単なる「乗り継ぎ案内」では意味がない

MaaSを具体的に説明すると、乗用車以外のバス、電車、タクシー、レンタサイクル、シェアライドなどの移動サービスを統合的に提供するシステムのことだ。ITを活用して予約・決済なども一括で提供し、その時点で最適な移動サービスの組み合わせをユーザーが選択できる。交通の乗り換え案内情報は日本でもシームレスに提供されているが、MaaSの場合は、運用会社の壁を乗り越えて、単一のサービスとして提供していることが特徴だ。

例えば、MaaS先進国のフィンランドでは、ヘルシンキで「Whim」というシステムが稼働している。（参考記事：http://hero-x.jp/article/9470/）「Whim」アプリを使えば、電車、バス、タクシー、バイクシェアなどのサービスが統合的に利用できる。決済もスマホ上ですべて完了し、交通機関を使う際に決済画面を提示すればいいだけだ。画期的なのは都度決済のシステムに加え、定額で乗り放題になるサブスプリクションサービスを提供していることだ。今ではサブスクを利用する市民のほうが多いという。

また、ドイツでも産官学が一体となり、ドイツ鉄道によるモビリティサービス「Qixxit」を実用化。鉄道だけではなく、飛行機や長距離バス、レンタサイクルなどのサービスも一括化した。アジアでは、台湾第二の都市、高雄でMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」が実用化された。こちらも、官民共同の事業として推進されている。

高雄で使えるMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」
画像元：https://apps.apple.com/tw/app/id1415685647

一方で日本はどうだろうか。現在、世界でのMaaSのレベルは
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レベル0：統合なし
レベル1：情報の統合（アプリやWebで経路や料金を提示できる）
レベル2：予約・決済の統合（一括予約・決済ができる）
レベル３：サービス提供の統合（事業者間が提携し契約・支払いなどが統合される）
レベル４：政策の統合
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とされているが、日本は０～１レベルにとどまっているのだという。

確かに、日本でも政府主導のプロジェクトを含めMaaSの実証実験がいくつも進められている。しかし、その内実は、民間の交通機関同士の連携にとどまっていることが多い。「モビリティを通じ、新たな価値や新たなサービスを生み出していくこと」がMassの概念であるはずなのに、日本では情報提供と決済のみの統合のような、小規模なものになりがちとの声も聞かれる。

この背景には、日本の法規制の問題があるとされている。日本の産業は業法の中で工夫して発展してきた歴史があり、その中で進化してきたのが日本モデルといわれている。ある専門家は「既得権益から発生する小さいビジネスに対応することは得意だが、そもそも新しいビジネスモデルが生まれにくい土壌がある」と話す。

さらに、日本の交通業者はサービスの囲い込みをしたがる傾向にあり、なかなか提携が進まない現状もある。MaaSのような複合的なシステムは、どこかが一社独占を狙っても、上手くはいかないだろう。

この状況を打破するためには、やはり法改正も含めた、官民一体となった改革が必要だ。前述の海外の例でも、欧州やアジアでうまくいっているケースは、政府や自治体が主導し、企業との連携を果たしている。日本のMaaSが小さくまとまらず、ブレークスルーを起こすためには、まずはMaaSとは単一のビジネスではなく、新たなモビリティの概念だととらえ、プレイヤー同士が協力していくことが大事なのではないだろうか。