日本には、元パラリンピアンの参議院議員がいることをご存知だろうか？　2010年のバンクーバー大会、アルペンスキーに出場した横沢高徳氏、その人である。自身の経験を元に国政へ出馬、走り抜けるフィールドをゲレンデから国会に移した同氏は、実は、編集長・杉原とは以前から互いをよく知る間柄。そもそもはチェアスキーを介して知り合い、パラスポーツやそれを取り巻く環境、そしてプロダクトについて語り合うことも多々あったという。では、今回の特集のテーマであるモビリティが活躍する社会を構想するならば、国政を担う立場の横沢氏は、いま何を思いどんなヴィジョンを描くのか？　それを伺うべく参議院議員会館を訪ねた。

モトクロス、チェアスキーを
経て政治の道へ

杉原：横沢さんは、参議院議員になる前はパラリンピアンですけど、さらにキャリアを紐解くとモトクロスのライダーですよね。そもそもモトクロスを始めたきっかけはなんだったんですか？

横沢：実家が自動車整備工場を経営していたんですよ。それで整備士さんが出場したレースを親父とたまたま観に行ったら、もう目の前に仮面ライダーが現れたと思って（笑）。全身が震えて、俺もあんなふうになりたいと思ったのが最初です。

杉原：その感覚、自分もわかります。本格的にモトクロスを始めたのは、いつからなんですか？

横沢：小学３年生の時に、親が子供用のバイクを取り寄せてくれて。それからバイクに乗るようになって、徐々にモトクロスの世界にのめり込んでいきました。「俺は、怪我なんかしない、背骨なんか折ったりしない！」って親に言ってたのに、本当に折っちゃった（笑）。

杉原：（笑）。それでチェアスキーに転向したと。

横沢：そうですね。25歳で怪我をして、病院のベッドで観たのが長野パラリンピックだったんですよ。でも、その時はまさか（自分がパラスポーツを）やるとも思っていなくて。それなのに、バイクに乗れないと言われたら、何か乗り物が欲しくなりまして（笑）。

杉原：人機一体じゃないですけど、モトクロスみたいにマシンと体が一緒になる感覚を味わえる競技と言ったら、もうチェアスキーしかないですよね（笑）。

横沢：そうなんです。パラスポーツの中でも、もっともスピードが早いですし、それから約10年かけて頑張って、2010年にバンクーバー大会に出場させていただいて。

杉原：その後引退されて、2018年大会の時は僕がフランスにいて、メッセンジャーで日本にいる横沢さんとチャットしながら応援したのを覚えていますよ。それで、その次の年（2019年）の５月頃に、ちょうど羽田空港の出発ロビーで横沢さんから着信があって、出たら「選挙に出ることになった」と言われて。僕も、最初、えっ？　ってしか返せなくて。

横沢：そうでしたね。自分としても人生最大のチャレンジになりましたね。

杉原：それで、今やっと聞けますが（笑）、どうして、政治の世界に入ろうと思ったんですか？

滝沢：そうですね、小さい頃からモータースポーツをやってきて、途中で車いすに乗ることになったり、パラスポーツに挑戦することになったりと、いろいろな人生経験をするなかで、矛盾を感じたり、おかしいな？　と思うことが多々あったんですよ。

杉原：その思いは競技を離れてから強くなったんですか？

横沢：それはあるかもしれないですね。20年も車いす生活をしているのに、全然（世の中が）変わらないところが気になってはいました。不便さや各制度に対する疑問もありましたし。それなら、直接、制度や法律を決める国会に行くチャンスをいただけるのであれば、これまでの自分の疑問や、みんなの思いをどんどん届けるのが一番早いんじゃないかなと、思ったんですよ。

人口減少が進む地方こそ
モビリティ革命が必要

杉原：なるほど。元パラリンピアンの国会議員は、日本の歴史上初ですよね。

横沢：はい。ただ、自分としては、逆にこういう経験をした人間が国会にいないのはおかしいと思っていました。車いすユーザーであること、元パラリンピアンであることで、見えるもの、発信できることもあるだろうと。あとは単純に、大きなものにチャレンジしたいという思いもありました。

杉原：実際に１年やってみてどうですか？

横沢：まだ１年ですが、言えば変わるものだな、という実感はあります。与野党関係なく、誰もが抱えている課題っていうのは、変えられるし変わっていくものですよ。

杉原：これから日本は超高齢化社会を迎えるわけですが、そのスピードは地方のほうが早いですよね。横沢さんが（選挙で）出た岩手も高齢化率はもうすでに高まっていますし、人の動き、移動の手段は限られてきていますよね。

横沢：おっしゃる通りです。日本を人間の体に例えたら、足の先や手の先である地方の血流をよくしないと全身の状態がよくなりません。だから地方こそモビリティを充実させていく必要はあると思います。最新技術を投資して、（杉原）行里さんがよく言うように、「今の理想を未来のスタンダードにする」発想をカタチにする。僕も議員として、思いっきり力を入れていきたい課題のひとつですね。

杉原：東京や政令指定都市ではなくて、過疎化が進んでいたり人口減少が激しいところほど、モビリティ革命が必要ですよね。岩手は、盛岡市以外は電車移動が主ですか？　バスの需要は、高いですか？

横沢：いや、バスは採算が取れないからと路線廃止の動きが強まっていますね。

杉原：そうなると（移動の）手段がどんどんなくなっていきますよね。そういう状況は、もうすでに緊急性が高いと思うんですけど、AIやIoT化、それに伴ってモビリティも発展していけば、僕は、地方にこそ新しい職業が生まれる可能性があると思うんですよ。

横沢：それを踏まえたうえで、モビリティのプラットフォーム作りをしていくという発想は、すごくいいなと思いますね。地方では、絶対に免許を返納しなきゃいけないような年配の方が、すごい低速で運転していたりします。それは、車がないと生活していけないから。安全性を担保した上で、さまざま利用できるモビリティの新しいプラットフォームを作ることは急務ですね。若者からお年寄りまで利用できる手段やモビリティがあれば、もっと豊かに暮らせますから。

杉原：そうですね。僕は、車いすという概念自体も無くなればいいなとも思っているんですよ。モビリティと捉えて、欲しい人が誰でも買って好きに乗れるもの。そうすれば、より選択肢が増えるのではないかと。他の乗り物と比べて車いすだけ選択肢が少ないのはおかしいですよね。

多様なモビリティが
自由に楽しめる社会を目指して

横沢：確かにそうですね。僕も一番変えたいのは、車いすのイメージそのものです。友人が怪我をした時も松葉杖は使いますけど、車いすには絶対に乗らないと言っていましたから。でも、歩ける人でも乗ってみたいと思える車いすがあれば、みんな積極的に乗るんじゃないですか。

杉原：そうなんです。しかも、これからは、車いすもその人に合ったものが生まれてくる。
どんな人でも使えるユニバーサルデザインを求めるのではなくて、これからパーソナライズの時代です。適切なシーティングポジションにしても、一人ひとり違いますから。

横沢：なるほど、それは面白い時代ですね。

杉原：年を取っても、広い選択肢から自分の好みで物が選べるって大事だと思うんですね。それに、格好良い、格好良くないという感性もなくしちゃいけない。

横沢：それはそうですよね。身に着けるものにしても車いすにしても。

杉原：とはいえ、道交法とかで制限は色々とありますから、例えば選べる電動車いすも現状は限られてきますよね。それに関しては、変化が必要だと思いますか？

横沢：必要ですね。常々それは感じています。規制することで、人の命を守ったり、安全を担保したりする必要はもちろんありますが、みなさんの生活をよくするのが法律ですから。よくなる方向であれば、やはり変えていくべきだし、時代に合わせて新しい法律を作るのは、国会、立法府の役目ですね。

杉原：社会実装を目的としたモビリティ、ハードウェアとMaaS（マース）のようなモビリティサービスを進めていくのは、これからのポイントになりますね。

横沢：一部の人たちのためだけではない、ソフトもハードも当たり前にあるような社会。自分は、それを作っていくために議員生活を費やしたいですね。コロナ禍があってオンラインが普及していますけど、人の移動はなくならないですよ。やっぱりレースでもなんでもライヴには敵いません。ビールも生が一番美味しい（笑）

杉原：確かに！（笑）じゃあ、あと残りの任期５年をかけて、どんなことを目指しますか？

横沢：この前、杉原さんが手がけたWF01（http://hero-x.jp/article/5833/）を国会内でテスト走行したんです。すごいスピードで地下通路を走っていたら、何あれ？　って、みんな振り返るんですよ。物珍しいっていうのもあったと思いますが、そういうみんなが乗ったり見たりして、ワクワクするようなモビリティに普通に乗れる社会にしたいです。

杉原：僕らも、いろんな人から、貸してと言われるようなモビリティをたくさん作りたいですね。また横沢議員に乗ってもらいますから（笑）

横沢：今日は本会議だから、どのモビリティに乗ろうかなって、選べる社会がいいですね（笑）

横沢高徳（よこさわ・たかのり）
1972年、岩手県紫波郡矢巾町生まれ。小学３年生の頃にポケバイに乗りはじめ、その後モトクロスに没頭。スズキ（株）のテストライダーを経て22歳で国際A級ライセンスを取得。1997年、練習中に事故を起こし脊髄を損傷する。1999年にチェアスキーと出会い、以後、国内外の大会で好成績を残す。2010年、日本代表としてバンクーバーパラリンピックアルペンスキーに出場。（大回転21位）。2019年、第25回参議院議員選挙にて岩手選挙区より出馬（無所属）。初当選を果たすとともに、同年、国民民主党入党。

コロナ禍は、果たして世界の秩序や価値観を大きく変えたのだろうか？　その答えは現時点では明言できないが、間違いなく人類はこの“わざわい”の先にある世界を具体的にイメージし始めている。今回の特集のテーマであるモビリティの在り方もそのひとつだ。移動は人類にとっての根源的な行為であるし、そのためのツールであるモビリティは、常にライフスタイルと直結している。ゆえに「アフターコロナ」は、それに見合った新たなモビリティが求められるはずだ。その最適解を導き出すための冷静な視点とガイドラインを、日本におけるコンピューターサイエンス研究の第一人者、佐藤一郎氏に伺った。

いまはモビリティの
定義が変わる転換期

近年、AIや自動運転といった技術面での進歩に注目が集まり、“快適な移動”をもたらすツールであるモビリティに対しては、期待値がかなり高まっていた。

ところが、誰も予想できなかった新型コロナウイルスの感染拡大を受け、その描いた未来をデザインしなおす必要が出てきた。

まずは、これから移動そのものはどうなるのかを捉える必要があるが、そもそも移動には、人と物（物流）の２種がある。両者はどのように変化したのだろうか？

「新型コロナウイルスで、移動というものはかなり制約される状況になりましたし、人の移動に関しては、いかに移動そのものを“させない”かを考える必要も出てきました。これからは、その２つのテーマが並存して進んでいくはずです。モビリティの定義そのものがちょうど変わる、いわば変わり目にいると言えます」

オンラインによる働き方もある程度浸透してきた現在、確かに人は積極的に“移動しない”ようになった。それゆえ、モビリティを使った人の移動を佐藤氏は、「物の移動と分けて考えられなくなった」という。では、物の移動はどうなるのか？

「人の移動が減る分、逆に物の移動は増えます。いわゆるECのような形で多くの人が物を買い、宅配便は増えています。巷で話題になっているウーバーイーツのように、専門物流業者以外に物流を担う人もたくさん出てきています。ITが人々の時間を断片化してきており、普段は別の仕事をしていて、空いた時間に配達の仕事をする人はこれからも増えていくはずで、断片化された空き時間の使い方が、様々な局面で重要となります。あとは、数年おきに注目される“共同物流”もクローズアップされる可能性はあります」

「モビリティの捉え方は、コロナ禍によって大きく変わった」と語る佐藤氏。

共同物流とは、複数の企業が同一のインフラを活用して保管や配送などの作業を行うことだが、コストが削減できる反面、他者に様々な情報が漏れる危険性があったり、業者ごとの細かな要望を共有できないなど問題点も多く、これまでは、長年成功している事例が少ない。

「これからは、ITを駆使して諸問題を解決しながら、コストカットに加えて、環境負荷を軽減する手段として共同物流のメリットを活かそうという流れは出てくるかもしれません。加えて、共同物流は倉庫と小売間といった比較的中距離の物流ですが、例えば東京と大阪間というような長距離でどれだけ効率的に物流を行うか？　という課題もあります。トラックだけではなく、鉄道や船など複数の移動手段を使う“モーダルシフト”も、これからより注目される傾向にあります」

東京にはシェアリングと
公共交通の融合型がマッチする

そんな現状を踏まえたうえで、より人の生活に根ざしたモビリティの在り方も考えてみたい。例えば、現在MaaS（マース：Mobility as a Service）という概念がヨーロッパを中心に浸透してきている。マイカー以外のあらゆるモビリティをITでシームレスに結びつけるサービスのことだが、こういう動きは今後加速するといわれる。

例えば、コロナ禍以後、電動自転車などの需要が高まっているという話はよく聞く。身近なところでいえば、シェアサイクルなどのサービスは、日本でもさらに広がっていく可能性はあるのだろうか？

「日本の場合は、東京を見ればわかりますが、基本的に住宅とオフィスが混在していません。海外の都市のようにシェアリング自転車や電動スクーターが浸透するのは難しくなります。シェアリング自転車を例に取ると、東京の場合、朝は多くの人がやや郊外の住宅から最寄駅まで乗っていき、帰りは最寄駅から住宅へと向かいます。そうなると自転車の需要が時間に応じて偏ります。この結果、自転車の再配置の問題が出てきます。

シェアリング自転車置き場には、自転車がなくなってもいけないし、満杯になってもいけませんから、運用事業者はトラックを使って置き場から置き場へ再配置をしなければなりません。表に現れませんが、そこに一番コストがかかるんです。世界の都市で見れば、例えばパリは、住宅とオフィスが混在していますからシェアサイクルは古くから浸透しています。海外の都市におけるビジネスモデルが東京で使えるかというと、そうではないのです」

「世界の別の都市で活用されているモビリティのサービスやシステムが、そのまま日本で適用できるわけではない」。佐藤氏いわく「東京は、公共とシェアの融合を進めるのには有利な街」。

シェアリングモビリティは確かに便利ではあるが、街のスタイルによって向き不向きがあるというのは頷ける。では、日本では、シェアリングの乗り物はまったく向かないか、というとそうではない。公共交通とシェアリングモビリティの“融合型”がマッチするという。

「例えば住宅地ではなく、オフィス街の地下鉄の出入り口の近くに、シェアリング自転車の置き場を作る。そうすると地下鉄を降りたら自転車がすぐ利用できて重宝です。住宅地よりは実現性が高い。その背景は、オフィス街は人々が行き交うので時間に応じた偏りが少ないからです。また、地下鉄駅間は距離が短いことを考慮すると、例えば駅の自転車置き場に自転車が少ない場合は、自転車が残っている隣接する駅まで地下鉄で移動して、そこで自転車を借りるという手法も、地下鉄の事業者と連携すれば可能なはずです。海外でも公共交通とシェアリング自転車の連携は進んでいるとはいえず、東京で先行してみる価値はあるでしょう」

シェアリングと公共のハイブリッドというモビリティとの付き合い方。確かに住宅地とオフィス街が別れていることが多い日本では、それがスマートにフィットしそうだ。ただ、その場合はシェアリングの事業者と公共交通の距離感を今よりも縮めていく必要がある。では、AIに関してはどうだろうか？

ハイブリッド型のシステムを構築したうえで、オフィス街で使うモビリティにAIを搭載して、利便性を上げられないものか？

「モビリティそのものにAIを搭載して、音声で指示を与えて何かをしてもらうとか、自動運転の自転車が駅まで迎えに来てくれるとか、現段階ではそういったパフォーマンスの必要性はあまりない気がします。AIに関しては、ユーザーの意図を事前に予測して、使う自転車を予約してくれるとか、裏方的にユーザーの利便性を高めてくれるような使い方のほうが現実的ではないでしょうか」

自転車や電動スクーターそのもののインテリジェンスを高めるよりも、AIは、“先回り”的なサポート役に使ったほうがより有意義なようだ。さらに自動車においては、安全性のアップデートに使われている。

自動車はモビリティという
システムの一部になる

「これからは、自動車にカメラだけではなく、レーザーを使ったセンサーなどが搭載されるはず。そうなると障害物の発見能力が格段に上がりますから、事故を未然に防ぐ能力も高まります。

さらに、現状の自動運転は、自動車にたくさんセンサーを付けてコンピュータで処理をしていますが、自動車から見える視点には限界がありますから、他の車のカメラを含むセンサー情報も共有できれば、ドライバーの視線を超える視野を得ることになりますし、走る道路そのものにセンサーをつけて情報を共有できれば、さらに安全性は高まります。もはや自動車という閉じた単位ではなくて、それこそモビリティというひとつのシステムの一部が自動車という考え方に変わっていくのだと思います」

「モビリティという大きなシステムが作られるには、難題が多々ある」。それをクリアすることで、人間の生活はさらに大きく変わるのかもしれない。

他のモビリティや道路と連携して情報を共有しながら走るモビリティ。それが未来のモビリティの一つの在り方かもしれない。ただそこにももちろん課題がある。

「街や道路にセンサーを付けるには、それなりのコストがかかります。車の運転のためだけにセンサーを使うのではなく、社会的に他の用途でも使えるようにしなければ、その問題はクリアできません。そしてもっと難しいのは、新規の街ではなく、既存の街の方です。レガシーな場所をどうやってインテリジェント化するのか、ということです。

例えば過去に博物館のスマート化に関する実証実験を、上野の国立科学博物館などでやらせていただきましたが、それは企画展ではなく、既存の展示空間のスマート化でしたが、展示の邪魔をしないことが難題でした。、ショッピングモールなどで景観を損ねずに電源などを確保し、センサーを設置して、コンピュータで制御できるシステムを組み込むことも同じような難しさがあります。複雑に入り組んだ街もそうですし、そもそもそういった場所で、自動運転が可能なのか？という課題もあります」

既存の街や建物、インフラに新しいモビリティというシステムを組み込むことが難しければ、まだ未発達の地域を実験都市的に作り上げるというのも考えられなくはない。

「確かに実験都市というのは、新たなモビリティシステムを作っていくには好都合かもしれません。ただ、そこで得た知見が、既存の街でも応用できるかというと、それは違う部分もあります。また既存の街に関しても、東京などの大都会は複雑すぎます。今後はモビリティの概念が変わったときに都市や街に求められる大きさが違ってくるはず。新しいモビリティを活かすことで、新たな発展を遂げる地域や街が地方から出てくる可能性は、大いにあるのではないでしょうか」

（さとう・いちろう）
国立情報学研究所（NII）・情報社会相関研究系教授。慶應義塾大学理工学部電気工学科卒業。慶應義塾大学大学院理工学研究科計算機科学専攻博士課程修了。博士（工学）。お茶の水女子大学理学部情報学科助教授、国立情報学研究所助教授等を経て、2006年より現職。ほかにランク・ゼロックス客員研究員（1994〜1995年）、科学技術振興事業団さきがけ21研究員（1999〜2002年）等を務める。仮面ライダーゼロワンのAI技術アドバイザー（2019年）としても知られる。