コラム COLUMN

HERO X の「今まで」と「これから」

HERO Xはこれまでに様々な記事を読者に届けてきた。2017年の公式オープンから本日に至るまで多くの変化や進化を遂げてきたメディアだからこそ今一度HERO Xとしての特徴を皆さんにご紹介したい。

HERO X の始まり

「HERO X」は株式会社RDSの代表取締役でもあり当メディアの編集長を務める「杉原行里(すぎはらあんり)」が「世界で一番、ボーダレスなスポーツメディア」を作りたいと強く願い創刊したWEBメディアだ。公式オープンは2017年6月23日であり、このメディアのミッションは「福祉×プロダクト×スポーツ」という3 つの柱を軸に、身体の欠損を補うものから、能力を拡張するものへと変わりつつあるプロダクトの進化と、それらが可能にする人間の限界への挑戦を、障がい者・健常者という枠を超えて、ボーダレスに追っていくこととしスタートした。そして、「HERO X」の始まりについては編集長の思いを記事にしたものがあるので是非読んでいただきたい。

HERO X 創刊インタビュー:http://hero-x.jp/article/1412/

HERO Xの記事の視点

「HERO X」では公式オープンから様々なプロダクトに注目をしてきた。分かりやすい例として挙げられるのが「非接触体温計」の記事。コロナウィルスの影響により爆発的な販売となった「非接触型体温計」だが、「HERO X」では2018年には既にこのプロダクトの紹介記事を作成し、世にリリースしている。このように、少し先の未来を読者に見せたいという強い思いから記事を公開している。

非接触型体温計紹介記事:http://hero-x.jp/article/5525/

WEBを飛び出しリアルに進出

そして2019年のHERO X はマルチメディアに向けての動きを加速する。ホームであるWebマガジンから、リアルに会い、リアルに繋がり、リアルに広がるしかけを作り出す。その第一弾として、ラジオ番組をスタートした。

番組では、2020年以降の日本はどんな未来となるのか。よりボーダレスな社会にするためのイノベーションとは何かに迫る。パーソナリティーを務めるのは『HERO X』編集長の杉原行里。毎回、次世代を見据えて活躍する“HERO”をゲストに迎え、日本のあるべき未来をディスカッション、番組内で出たゲストとのアイデアのうち、より具体性のあるものについては製品やイベントに落とし込むことまで考えていく予定だ。この番組が、自分事化をより広め、体験できる、リアルな会議を行う場となるわけだ。進行役を務めるのはHERO Xプロデューサーでもあり、様々なプロジェクトや広告のプロデュースを手がけるマグネットの佐藤勇介。

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HERO X RADIO
毎週第2・第4金曜 13:00-13:50 ONAIR
http://shibuyacrossfm.jp/
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HERO X がリアルイベントに進出

2018年からCHIMERA GAMESに本格参加しているHERO X。2019年には「HERO X ZONE」と名付けたブースを設け、話題のMEGABOTSをはじめ、RDSが手がけている様々なプロダクトを展示。いくつかのモビリティは試乗体験も行われ、たくさんの来場者で活況を呈していた。RDSブースをリポートした記事があるので紹介する。

リアルインベントコンテンツMEGABOTS紹介記事:http://hero-x.jp/article/7003/

HERO Xを支える
株式会社RDSプロダクト紹介

HERO Xを運営する株式会社RDSは「スクーデリア・アルファタウリ・ホンダ」とスポンサー契約を締結しています。株式会社RDSでは、オリジナリティー溢れる『アイデア力』『デザイン力』『技術力』を強みに、新しいモノ作りのカタチを世界に発信する研究開発型の企業。これまでモータースポーツ、医療・福祉、最先端ロボットの開発など、多数の製品開発に携わってきた。また、常識にとらわれないデザイン力を始め、設計、解析からCFRP成形、3Dプリント、精密機械加工までを一貫して行う強みを活かし、自社ブランドの商品開発にも力を入れている。

このRDSを紹介するための記事をHERO Xでも掲載しているので是非ご覧になっていただきたい。

RDS紹介記事:http://hero-x.jp/article/9362/

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コラム COLUMN

東日本大震災から10年-経産省プロジェクト最年少プロデューサーが描く東北発防災産業

東日本大震災から10年。復興の途上にある東北で、新たな産業の構築に駆け回る起業家、島田昌幸氏。彼が目指すのはアナログ×デジタルで行う東北発の防災産業だ。島田氏が考える産業とはどのようなものなのか。島田氏自身が語る。

新型コロナウイルスの影響が、あらゆる産業界に出ているなかで、新しい概念や価値観が求められている。私たちは、東日本大震災を通じて今までの暮らしや仕事、家族・仲間のあり方を考えさせられ、困難を経験し乗り越えてきた。被災地域の1次産業は壊滅的被害をうけ、人口流出は免れず、一気に高齢社会は加速した。こうした中で、その時々の対応をした企業と次に訪れる未来を予測し、動いた企業の差が大きくなっている。

つまり、この新型コロナウイルスの影響を新しい機会として捉え、10年後を見据えて動き出していく企業や個人と、今の足元の対応をしていく人たちの差が大きくなることが予想される。東日本大震災は東北の課題に対して、日本・世界が支援をするという矢印だったことから、支援という枠組みを超えることが難しく、新しい仕組みや社会システムの創造ができなかったと振り返る。

一方でこの新型コロナウイルスは日本だけではなく、世界共通の課題であることから、ここから生まれる新しい暮らしや生活の在り方は世界規模で通用するチャンスがあり、それらを下支えするのがテクノロジーだと考えることができる。

私は、四半世紀以上変わらないし、成長もしない災害対応をあらゆる産業と手を組み、宇宙航空研究開発機構 JAXA(ジャクサ)ともプロジェクトを立ち上げ、自らの災害体験や経験をテクノロジーの力を使って、災害時でもいつもの暮らしができるように、新しい商品やサービス開発を推し進めている。

私なりに考えるnew normal × technologyは、災害や疫病下においても普段と変わらない生活、暮らしを過ごせることが重要であると考えている。
社会には、子ども、高齢者、ハンディキャップのある方々など、普段の暮らしにもストレスを抱えている人がたくさんいる。これらの課題をテクノロジーの力を使って解決することがあらゆる人たちの利便性の向上につながると考えている。

災害、疫病下の時だけではなく、日ごろから災害、疫病対応の暮らしをデュアルユースによって生活をしていくことが重要であり、コスト面から見ても非常に重要な考えだと思う。

今回、新型コロナウイルスの影響で子どもの教育機会は著しく奪われたが、日ごろから教育×テクノロジーの力を使って授業が推進していれば、これらの課題は解決できた。この件については、日本共通の課題であることから、文部科学省はGIGAスクール構想を前倒しで着手している。つまり、こういった難局によって新しい基盤が作られ、新しい社会が生まれていく。その中でまた新しい課題が生まれ、ビジネスとなっていく。

私は、社会の在り方が、人肌を感じ、思いやりの精神によって新しいビジネスが生まれると考えている。最後に、テクノロジーの力を使って、社会課題を解決するためには、あらゆる企業の経営資源をつなぎ合わせることによる、産業の枠を超えたの再結合が重要で、日本の底力を見せる時ではないだろうか。

島田昌幸(しまだ・まさゆき)
株式会社ワンテーブル代表取締役CEO。大学在学中に教育ベンチャーを創業。2005年、経済産業省チャレンジコミュニティプロジェクトに参画、最年少プロデューサーとして、日本全国の地方創生に関わる。2007年から国土交通省認定の観光地域プロデューサーとして活動し、数々の地域プロデュースを手がける。2011年には日本CSR大賞準グランプリを受賞。企業イベント、商品・サービス開発、事業開発など数多くのプロデュースを手掛けている。2016年11月、ワンテーブルを設立。

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