企業のリモートワークや全国の公立小中高校の休校によって、画面を通じたデジタルコミュニケーションが活性化する一方で、気がかりなのは、その二次的な健康被害。一部の学校で開始されたオンライン授業や、空き時間に動画配信コンテンツなどの視聴で子どもにタブレットやスマホを持たせる割合が上がった家庭も多いはず。長時間画面を見続けることが増えると、大人も子どもも気を付けたいのが目への負担である。近年、子どもや若者に急性内斜視の患者が増えているらしく、スマホなどタブレット端末の画面を長時間見過ぎることによる影響が懸念されている。目に優しいアイテムを取り入れて一工夫することで、在宅勤務も学習も快適になるかもしれない。

CVSを解消する機能満載！
BenQのアイケアモニター
「GW2480T」

動画URL：https://www.youtube.com/watch?v=qnDGK8WkpgM&feature=emb_logo

液晶ディスプレイ、DLPプロジェクターの生産数で世界トップクラスを誇る、台湾の電気製品メーカーBenQが近年とくに力を入れているのがヘルスケアや教育といった領域。ビジネスパーソンから医師とその患者、教師やゲーマーにいたるまで、ありとあらゆる人々の声に耳を傾けながら製品を生み出している同社が2019年に発売したフルHD液晶ディスプレイ「GW2480T」は、画面を見続けることによって発生する視界のかすみや頭痛、ドライアイといったコンピュータービジョンシンドローム（CVS）を防止するアイテムとして注目を集めている。

ブルーライト軽減、輝度と色温度を環境光に合わせて自動調節する「ブライトネスインテリジェンス」機能やディスプレイ上の表示のちらつきを防ぐ「フリッカーフリー」技術、ディスプレイに表示される赤や緑の量をそれぞれカスタマイズできるカラーユニバーサルモードなど、画面を眺めているうちに蓄積されるストレスを軽減するあらゆる機能が搭載されている。また、赤外線センサーでユーザーの有無を検出し、デスクにいる時間から逆算して休憩を促してくれたり、高さ調整機能で自分にとってベストな視聴角度に合わせられたりと、きめ細やかさにも富んでいる。

ITで生活が便利になる一方、
目の疲れは社会問題化!?

アイケアモニターは、休校が終わってもプログラミングなどデジタル学習の機会も想定されるし、ゲームや映画・動画の視聴時にも、もちろん活用できる。これからはモニターが一家に一台という新常識が生まれるかもしれないなか、視聴環境を最適なものに整えることは新しい健康づくりとして注目されるであろう。

冒頭で触れた急性内斜視も、近くの画面を長時間集中して見てしまうことによって、眼を動かすための筋肉が収縮したままになることが原因と考えられている。BenQが注目したコンピュータービジョンシンドロームなどその他の症例からも、ディスプレイの見過ぎによる目の疲れは単なる体調不良に留まらず、社会問題化しているように思える。公益社団法人日本眼科医会では、こどものIT眼症を防ぐため、IT機器の使用は “3つの50” を守ることと注意喚起している。
1) 50cmで楽に見える状態のものを
2) 連続使用は50分以内
3) 距離は50cm以上離れる習慣を

子どもたちは、見る機能や目を動かす機能も発展途上であるためより注意したいが、大人の私たちも長時間のウェブ会議などリモートワーク疲れが出始めている今、テクノロジーを駆使したより健康なライフスタイルを目指したいものだ。

眼の動きだけでデバイスをコントロールできる
「JINS MEME BRIDGE」が可能にするものとは？
【JINS：未来創造メーカー】

記事URL：http://hero-x.jp/article/191/

同じく「目」に関するインタビューをアーカイブ記事からご紹介しよう。
豊富なデザインとお手頃価格でおなじみの眼鏡メーカー「JINS」。なかでもヒット商品のブルーライトカット眼鏡「JINS SCREEN（旧JINS PC）」は、視力の悪い人は当然のこと、本来眼鏡が必要でない人にまで訴求した、メガネの新しい価値観を生み出した成功例のひとつであった。JINSがそういった新しい価値観でものづくりをするなかで生まれたのが「JINS MEME」、そして『JINS MEME BRIDGE』だ。

眼球が動いたとき眼の付近の皮膚表面に発生する電位の変化から、眼球の動きを判定する眼電位技術を利用したセンシング・アイウェア「JINS MEME（ジンズ・ミーム）」とそれを活用したプラットフォーム『JINS MEME BRIDGE』がALS患者の支援プロジェクトとしても知られている。

眼鏡をコントローラーとして使うことで、ハンディキャップを抱える人や高齢者、一般の人も含め、全ての人に表現の自由を叶えつつ、眼鏡＝視力の補正というこれまでの概念を覆すものだ。ただの装具でもファッションアイテムでもない、本来の目的を飛び越えた先に、無限の可能性が広がっている。

大人も子どもも、ハンディキャップを抱える人も、テクノロジーを上手に活用することで、全ての人がより心地よい生活を送れると言えよう。まずは今、酷使しがちな目を意識的にいたわってあげてみてはいかがだろうか。

TOP画像引用元：https://www.benq.com/

WHO（世界保健機関）の推定によれば、下肢麻痺者は世界中で毎年 25～50万人程度増加しているという。しかしながら、補装具の商品化は各種許認可の取得が容易でなかったり、市場規模が必ずしも大きくたないため、小規模事業者の新規参入が難しいという側面がある。そこで、トヨタ・モビリティ基金では、革新的なイノベーションを推進するため、モビリティに関するシステムやデバイス開発のための支援プロジェクト『モビリティ・アンリミテッド・チャレンジ』を世界規模でスタートさせた。

優勝者の発表は、オリンピックイヤーとなる2020年の東京

豊かなモビリティ（移動可能性）社会の実現と、その格差解消に向けた活動をおこなっている一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金（以後、TMF）*。2017年11月には、「下肢麻痺者の自立した生活の支援と、移動の自由に貢献する革新的な補装具に関するアイデア発掘と開発支援」を目的とした、『モビリティ・アンリミテッド・チャレンジ』をスタートさせている。これは、多彩なアイデアをもつ世界中のイノベーターと、ユーザーである下肢麻痺者とのコラボレーションを推進させながら、革新的なシステムを組み込んだパーソナル・モビリティ・デバイスの開発を支援するというもの。

つまり、今までにない形状の補装具や、人工知能、コンピューターが自ら学習する機能、クラウドコンピューティングの活用、革新的なバッテリーが搭載された補装具など、これまでの常識にとらわれない自由な発想が求められる。クラウドソーシングを活用したプロジェクトとなっており、参加希望チームはWEBから応募（https://mobilityunlimited.org/）し、選考はコンテスト形式でおこなわれる。開発期間は約3年。その間に段階的な選考を2回おこなっていく。なお、審査員によって選出された5名のファイナリストには、アイデアを具現化させるプロトタイプ（試作品）制作に向けた50万ドルの支援。さらに、オリンピックが開催される2020年・夏の東京で発表される優勝者には、補装具の完成に向けた100万ドルの支援などが提供される。

プロジェクトの中心はあくまでも下肢麻痺者

すでに10件のディスカバリーアワード受賞者が誕生しているが、応募の最終締め切りは2018年8月15日。同プロジェクトのためにTMFが用意した開発支援資金は総額400万ドル（約4.5億円）。その他、各チームにはメンタリング（自発的、自立的な成長を促す手助け）もおこなっていくという。

同プロジェクトの中心にあるのは、あくまでもユーザーである下肢麻痺者の視点やニーズ。そのため、下肢麻痺者はソーシャルメディア上でハッシュタグ「#MyMobilityUnlimited」をつけ、日常生活で直面する不便やそれらの体験談、理想的な補装具のアイデアなどを投稿するだけで同企画に参加することができる。また、起業家や技術者にとっては、それらの貴重な意見が独創的なアイデアを生むきっかけとなる。

現在、『モビリティ・アンリミテッド・チャレンジ』のアンバサダーには、田口亜希（一般社団法人日本パラリンピアンズ協会理事、日本郵船株式会社）／オーガスト・デ・ロス・レイエス （ピンタレスト社、デザイン責任者）／プリーティ・スリニバサン（インド アスリート）／ロ－リー・A・クーパー（米国ピッツバーグ大学人間工学研究室ディレクター）／サンドラ・クマロ（南アフリカボート選手）／ソフィー・モーガン（英国TV司会者）／タチアナ・マクファデン氏（米国陸上選手）／インカ・ショニベア（ナイジェリア系イギリス人アーティスト）らが就任している。

*TMF（トヨタ・モビリティ基金）
2014年8月の設立の一般財団法人。設立以来、豊かなモビリティ社会の実現とモビリティ格差の解消に貢献することを目的に、タイやベトナム、インド、ブラジルでの交通手段の多様化や、日本の中山間地域における移動の不自由を解消するプロジェクトへの助成など、世界のモビリティ分野における課題に取り組んでいる。今後も、トヨタの技術・安全・環境に関する専門知識を活用しながら、大学や政府、NPOや調査研究機関等と連携し、都市部の交通課題の解消、パーソナル・モビリティ活用の拡大、次世代モビリティ開発に資する研究など取り組みを広げていく。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/5bE-Qg9yHX0］