2025年がいよいよ幕を開けた。年末には国内自動車メーカーの合併話が話題となり終わった2024年だったが、企業や国、行政の中にはこの2025年を節目として中長期計画を立てていたところもある。タイムリミットとなる今年、各所が出していた予測や計画は果たして達成されるのか？躍進が期待されるモビリティ関連から２つのものを見てみよう。

BYD（比亜迪）社が世界一の自動車メーカーになる

2009年9月BYD社ジャスミン・フアン上級マーケティング幹部

中国のEV自動車メーカーBYD社のジャスミン・ファン上級マーケティング幹部は2009年、2025年にはBYDが世界一の自動車メーカーになると記していた。

テスラを抜く勢い
中国BYD社の躍進力

実際、最近の同社の成長ぶりは目覚ましいものがある。同社は1995年に電池メーカーとして創業、携帯電話に使われるリチウムイオン電池を主力に成長を遂げた。その後、2003年に国有自動車メーカーを買収、EV自動車メーカーとしての歩みを始めた。手頃な値段で手に入るEV自動車を実現した背景には、リチウムイオン電池メーカーとして培った技術力があったことが大きいだろう。EV自動車は車両価格の３割程が電池代だとも言われる中、自前の電池が使えるといのはかなりのアドバンテージとなったはずだ。

同社は、世界トップになると計画を掲げていた２０２５年よりも早い２０２３年には四半期ベースとはいえEV自動車の世界販売代数でトップの座についた。しかし、年間を通しての販売台数は米国電気自動車大手のテスラが上回る結果が続く。そんな中、年明けにあるニュースが飛んだ。首位独走だったテスラが、2024年は同社が販売実績を公表して以来、始めて前年割れとなったというといのだ。一方でBYDは好調な実績でテスラを追い上げていたことが分かった。BYDはテスラの販売が低迷していた１０月から１２月も順調に販売実績を積み上げ、前年比１２％増に。その結果、首位テスラとの差はわずか３万台にまで縮まった。2025年はついにBYDが念願の年間首位を獲得できるか、目の離せない戦いとなりそうだ。

電動ミニカーや電動トライクなど２人乗り小型電気自動車（EV）国内で１９万台普及
軽自動車に近い規格の２人乗り小型電気自動車（EV）も国内で７万２０００台普及
２０１４年　矢野経済研究所　予測

電動ミニカーなど、いわゆる次世代モビリティに対する予測を2014年に出していた矢野経済研究所。2025年には電動ミニカー、電動トライクの規格に分類された2人乗り小型電気自動車（EV）が国内で19万台普及、軽自動車に近い規格に分類された2人乗り小型電気自動（EV）も国内で7万2000台普及するとの予測を立てていた。この１０年を振り返ると既存の大手自動車メーカーに限らず、さまざまな所が開発に手を挙げてきた。

小型低速EV車の実用化目指す
ヤマハ発動機

2輪バイクメーカーとしてのイメージの強いヤマハ発動機は今年、小型低速電気自動車（EV）向けプラットフォームの実用化を目指している。開発中の「DIAPASON（ディアパソン）」は、同社製の電動モーターをパワーユニットに、携行型バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:」を搭載しパーソナル低速モビリティの汎用EVプラットフォームとしの活用を目指している。

今月１０日から幕張メッセ（千葉県）で開催される「東京オートサロン2025」では、このDIAPASON（ディアパソン）を使ったプロトモデルを展示する予定だ。同社はこれまで、１０社以上の共創パートナーと開発を進めており、今回の展示ではプロトモデルをお披露目する。展示されるのは、オフロードでも優れた走行性を実現する「DIAPASON C580 Fork 2」の他、農業機械分野で実績を持つ三陽機器株式会社や、自動車チューニングで定評のある株式会社尾林ファクトリーをはじめとするパートナーと連携し開発を進める「DIAPASON C580 Fork 1」の2台。「東京オートサロン2025」参加に際して同社は、自動車以外の領域におけるカスタマイズ文化の新たな可能性を提示し、次世代のモビリティデザインを牽引したいと伝えている。

青を基調にした「オープンカントリーオフロード仕様」の「DIAPASON C580 Fork 2」

軽量コンパクトなボディにドーザーやトレーラーなどを装備し、高い機能性を実現した「DIAPASON C580 Fork 1」

着せ替えできるEVバイク

大手のこうした動きがある中、ベンチャー企業の中にも注目の企業が出現、バイクタイプの小型EVプラットフォームにも面白い動きが見られる。千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター (fuRo) 所長の古田貴之氏などが立ち上げたROIDZ TECH社は、着せ替えのできる小型3輪EVプラットフォームを開発中で、3年以内に100台の販売を目指している。

「Raptor」（ラプター）はEVプラットフォームとなる下部を中心に上部の着せ替えにより乗り心地を変えられる。

自動運転との組み合わせると荷物を運ぶロボットとして使用することもできる。

同社が開発を進めている「Raptor」（ラプター）は、3輪バイクの形状をしたもの。上部に装着するパーツを変えることでバイクの乗り心地を保った小型モビリティに出来るほか、自動で荷物を運ぶモビリティとしての利用も可能だ。3輪にすることで2輪に比べて転倒するリスクが少ないため、2輪に不慣れな人でもすぐに運転することができる。バイク使用の上部はスポーツ2輪を彷彿とさせるものや、気軽に乗れる原付バイクのようなものまで3種類を用意され、乗る人の好みに合わせて簡単に着せ替えができる。最高速度は40キロほど。1度のバッテリー充電で、およそ1時間走行できる。

次世代モビリティは昨年、トヨタが撤退を公表するなど暗いニュースも耳にしたが、ベンチャー企業にとってはチャンスとも言える。EV自動車市場では残念ながらなかなか存在感を示せない日本企業、次世代モビリティでの躍進を期待したい。

〈参考〉
未来年表
https://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

足を広げた昆虫のような機体が、空へ向かって浮上していく…！　見ているだけでワクワクしてくる紹介動画だが、この中で荷物を携え空へと旅立っていったのは、株式会社SkyDriveが開発した「カーゴドローン」。このたび、荷物の運搬に特化した産業用ドローンとして、大林組や協力会社数社との共同実証実験と予約販売が開始された。

ここ数年で、一般向けとしても急速に普及し始めたドローン。実はドローンは、機体の重さや用途別に、大きく3つに分けられる。トイドローン、ドローン、産業用ドローンとあるが、このうち産業用ドローンとは、文字通り農業や建設、測量など、産業向けに作られたものを指す。比較的機体が大型化かつ高性能なことが特徴で、空撮はもちろん、農薬の散布や測量、害鳥・害獣除けのパトロールなど、さまざまなシーンで利用が見込まれる。

幅広い産業用ドローンの用途の中でも特に注目したいのが、荷物の運搬だ。現在多くの建設現場では、自動車やヘリコプターが進入できない山間部などへの資材の輸送は、なんと人力で行われている。ただでさえ重い資材を、足場が悪い山間部や高所で運搬するのは、とんでもない重労働。危険が伴うほか、当然時間もかかる。さらに、働き手不足の影響により、優れた腕を持つ技術者や職人までが資材運びに駆り出されるケースも少なくないという。技術を持った働き手が、能力を現場で十分に生かしきれない事態にもつながりかねない。

そこで、働く人たちの安全確保と現場全体の生産性向上を目的に開発されたのが、「カーゴドローン」だ。その最大積載量は30kgで、主な用途は自動車やヘリコプターの進入が難しい建設現場への資材運搬としている。試算によると、山間部で20kgの荷物40缶を1km往復する場合、人が運搬すると約1週間（3人で実施した場合）かかるところを、「カーゴドローン」の場合は1〜２日で運ぶことが可能になるという。
「カーゴドローン」を開発した株式会社SkyDriveは、航空機・ドローン・自動車のエンジニアの有志団体メンバーを中心に発足したスタートアップ企業。「空飛ぶクルマ」の開発を手がけるなど、航空機・ドローン分野の専門家集団だ。そんな同社が航空機開発で培った優れたノウハウは、カーゴドローンの高い安全性と信頼性を実現している。現在は大手ゼネコン・大林組などの企業と実証実験を行っており、現場での実装化に向けて着々と調整が進行中だ。

こうした荷物輸送についての取り組みは地上でも始まっている。アメリカの自動車大手メーカー、フォードがイメージムービーを公開しているのがこちらだ。

参考記事：http://hero-x.jp/movie/7148/

日本各地で大規模な災害が増加するなか、これら輸送系の技術は災害時の救援物資運搬手段としても注目を集めつつある。実用化が進めば私たちの暮らしを守る役割を果たしてくれることになりそうだ。

［TOP動画引用元：https://skydrive2020.com/］