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医療機関、飛行機…コロナ対策で緊張が続く現場を守るロボットたち

Yuka Shingai

コロナウィルスの影響で、医療従事者や公共交通機関の職員など「エッセンシャルワーカー」と呼ばれる人たちの奮闘が続くなか、ロボットの力で現場の負担を軽減しようという流れが加速している。ロボットの働きはどこまで進化し、ウィルスの拡大を食い止められるのか。広範囲での活躍が見込まれるロボットを2種紹介しよう。

来院者の検温や受付対応も!
医療機関を助けるロボット「Cruzr」

ファーウェイ、テンセント、Ankerなど有数のハイテク企業が集まり、「中国のシリコンバレー」とも呼ばれる深セン市発のロボットメーカーUBTECH社は、2012年の設立以来、Alphaなどの二足歩行ロボットや、世界中に展開しているSTEMロボット「Jimu Robot」、スター・ウォーズの「ストームトルーパー」などの販売を行ってきた。いま同社のクラウドベースのヒューマノイドロボット「Cruzr (クルーザー)」をベースとした医療機関向けロボットを開発、販売を見越した実証に向けて動きが進んでいる。

その「Cruzr」をベースとした医療機関向けロボットでは、医療機関の来院者の検温や受付支援を行うことができ、神奈川県川崎市にある麻生総合病院など複数医療機関での実証実験を行い、金融機関やホテル、交通インフラ、学校などを中心に3年間で1500台のロボットを販売する予定だ。ロボットがツールとしての役割を飛び越えて、仕事仲間として日常生活に溶け込む未来がもうそこまで迫っているのかもしれない。

UV-Cライトで飛行機内を
滅菌するロボット『GermFalcon』

コロナウイルス以前からSARSやMERS、そして毎年流行するインフルエンザなど、ありとあらゆる感染症の蔓延危機と闘ってきた飛行機。アメリカ・カリフォルニア州のイノベーション企業Dimerが開発した『GermFalcon』はUV-Cライトでウイルスやバクテリアを殺す、飛行機内の滅菌に特化したロボットだ。機内のプラスチック、金属、皮革やそのほかのファブリックなどに使うことができ、オペレーションモードを座席部分、調理室、洗面所の3種類に切り替えて使用ができる。ボーイング737シリーズやエアバスA320シリーズであれば3分程度で99.99%除去できるほど、そのスピーディさも大きな特長と言えるだろう。

Dimerはコロナウイルスの流行が始まった1月下旬に、米国内の主要空港であるロサンゼルス国際空港、サンフランシスコ国際空港、ジョン・F・ケネディ国際空港に『GermFalcon』を無償で提供を開始している。世界各国の航空会社が国内線、国際線ともに大幅に減便や運休を行っているとはいえ、検疫体制が強化されるなど空港内の緊張も続く今、機内での感染拡大が堰き止められることを願うばかりだ。

事態の収束はもちろんのこと、ヒューマンリソースに余裕ができ、現場に安心感がもたらされることにも期待したい。

(text: Yuka Shingai)

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一秒でも早くSOSを伝えよう! AEDをスマホで誘導せよ

Yuka Shingai

2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED(自動体外式除細動器)。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター(大阪府吹田市・以下、国循)とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 (以下、健都)」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者(ファーストレスポンダー)の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都(北大阪健康医療都市)はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL:http://hero-x.jp/article/3700/

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。

 

 

(text: Yuka Shingai)

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