コーチにトレーナー、ドクターなど──アスリートをサポートする立場は数あるが、パラアスリートの活躍を語るうえで忘れてはならないのが義肢装具の製作や調整を行う義肢装具士だ。日頃は黒子に徹しながらも、アスリートを勝利に導くために技術を研鑽し、職人としての道を究める、舞台裏のヒーローに迫ったインタビューをアーカイブ記事からピックアップしてお送りしよう。

アスリートの100％に100％で応えたい。
義肢装具士・沖野敦郎 【the innovator】

【元記事URL】：http://hero-x.jp/article/3161/

台東区・蔵前で（株）OSPO オキノスポーツ義肢装具* を営む沖野敦郎さんのインタビュー。使う人の要望を捉え、本当に満足してもらえる義肢装具を作るために、断端の採型（型採り）から義足の組み立てから納品に至るまで、一切分業せず、すべて沖野さんがひとりで行っている。

乗りやすい車をとことん乗り倒すのと同様に、ぴったりフィットした義肢装具なら壊れるまで使うため、あとに残らないし、それだけにメンテナンスが重要という沖野さんの持論は興味深い。月に1回ランニング教室を開催したり、パラスポーツから「ツールスポーツ」に発展してほしいと語る後編も合わせて必読だ。

（*2019年10月より法人化、名称変更あり）

モンスターをスーパーモンスターに。
世界中のトップアスリートが慕う、大阪のアニキ技師
【川村義肢株式会社：未来創造メーカー】

【元記事URL】：http://hero-x.jp/article/1529/

大阪府大東市にある川村義肢株式会社で30年以上、技師の仕事に従事する中島博光さんは、これまで20年近くさまざまなパラスポーツのシート関連製作に携わってきた大ベテランだ。名刺も配らない、営業の電話も出張もしない、徹底した現場主義の中島さんの技術力と審美眼に惚れ込むアスリートが競技を問わず全国から集まってくるが、顧客である選手に「現役選手兼メカニックになっても、いいと思う」と語る真意はいかに？

技師の仕事とは別に、廃校を利用したウィルチェアーラグビーの活動も含め、中島さんの人柄と情熱が周りを惹きつけてやまないことが感じ取れる。

アスリートと義肢装具士の間にあるドラマを知ると、競技観戦がまた一段と面白くなりそうだ。

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

記事を読む ▶ 農業用ドローンXAGが消毒剤を散布！コロナ対策にジョイン

日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。