音を光と振動で伝えることに焦点を絞って開発された「Ontenna」。学生時代から開発を続け、現在は富士通株式会社に所属、Ontennaプロジェクトリーダーを務めている本多達也氏。プロダクトが完成したことで、新たな挑戦をはじめようとしていると言う。開発当初から親交のある編集長、杉原行里がそんな本多氏を直撃。新たな挑戦について話を聞いた。

杉原：紆余曲折を経て富士通に籍を置いてOntennaが発売されたと伺いましたが、一般の方もすでに手にすることができるとか。

本多：はい。Amazonでも販売されています。本体は25,000円、コントローラーは30,000円です。最初に行里さんに着目いただいた充電器、聾学校の先生たちからも簡単にできるようにしてほしいという意見があったのでこだわりました。1個の充電器で本体もコントローラーも充電できるようにしたんです。クリップ型のプロダクトと発信機をマグネット式かつ、1つの充電器でチャージできるもので特許も取っています。

杉原：これ、カッコイイし、よく考えられているなと思いました。

本多：ありがとうございます。クリップ式なので、髪の毛につける人もいます。いろいろなところにつけられるのですが、耳に直接付けるのがいいと言われる方もいて、使い方は人それぞれです。世界中の人にこの「Ontenna」を届けたいと思って、富士通に入社しました。
プロのデザイナーやエンジニアの方、聾者の方にも実際にプロジェクトに入ってもらったおかげでプロダクトを進化させることができました。最初はもっと大きいものだったのですが、企業に入ったことでブラッシュアップされて使いやすく、サイズも小さくすることができました。新しくコントローラーも作りまして、こちらは複数の「Ontenna」を同時に制御できる機械になっています。これがあることでダンスをするときや太鼓をたたくときに複数の生徒たちに同時にリズムを伝えることができます。
マグネット式の充電は聾学校の先生から「休み時間が短いのでなるべく簡単に充電できるようにしてほしい」と言われて、もともとmicro SDを抜き差しする必要がありましたが、置くだけで、さらにコントローラーと一緒に充電できるデザインを取り入れました。

杉原：なるほどね。

本多：全国に聾学校が118か所あるんですが、全国聾学校長会を通じて希望するところには「Ontenna」の体験版を無償で提供しています。

杉原：「Ontenna」が販売開始されたとき、ネットに「待ってました！」というコメントがすごくて、プロダクト冥利に尽きるなと。「待ってた！」と言われるプロダクトって、なかなかないんですよ。

本多：ありがとうございます。今、いろいろなエンターテインメントのほうでも使われ始めていて、まずはタップダンスの映像をお見せいたします。これはタップダンスのタップ音だけに反応するようにチューニングして使ってもらってます。

「Ontenna」だから実現できた
ボーダレスなエンターテイメント

本多：この時は聴覚障がい者の方もたくさんいらっしゃっていたのですが、健常者の方も同じくらい来てくださいました。振動や音を複数で制御できるプロダクトって他になくて、「Ontenna」を健聴者の方もつけると「臨場感が増した」とか、「光で一体感が生まれて面白い」と言ってくださいます。障がい者の方とデザインしたインターフェイスが僕たちにも使えるものだったっていうのがとても嬉しかったです。

杉原：実は僕らがRDSチームで開発しているものと全く同じことで、特定の人を助けたい、もしくは選択肢を拡張したいという思いがあるプロダクトって、ある1つのところに陥りやすくて、その人たちの少ないマスだけで勝負してしまうから、シュリンクしちゃう。「Ontenna」は “多くの人が使えるんだよ” “聾者の方たちにも楽しめるんだよ” っていう入り口にすれば、あらゆる人にとって一気に当たり前のコンテンツになっていく。単純にこれ見ても楽しそうだなーと思うし、プロダクトとしてももちろん、流行るのではないかな。

本多：RDSの松葉杖 (参考：http://hero-x.jp/article/2202/) もそうですけど、パッと見て何となくかっこいいとか、軽くて使いやすいとか、なおかつ僕らも使いたいと思うし、そういうのってすごく大事だなと思います。「Ontenna」プロジェクトをやっていて感じることは、スペシャリストというか耳が聞こえない分ほかの感覚が研ぎ澄まされている人たちと一緒にもの作りをするのって、面白いなと思っているんです。

杉原：2013年に東京2020の開催が決まった後、2016年くらいから様々な人が動いていたじゃない。プロダクトを開発していこうとした人たちの中で、販売に至っているチームって実は少なくて。

本多：面白い、その視点で見たことなかったです。へえーそうなんですね！

杉原：まだまだ開発途中の人たち、あきらめてしまった人たちがいるなかで、本多さんたちのチームは、しっかりと完成に至った。あきらめず完成させることで、やっと世の中に新たな価値を届けることができる最初のフェーズに立てるわけです。

本多：行里さんにそう言われるのはめちゃくちゃ嬉しいです！

杉原：ここからは、本多さんたちにしか見えない、売らなきゃいけない、より魅力を伝えなくてはならないフェーズに入っていくと思うのですが。

本多：そうなんですよ。最近よく思うのは、マインドセットを変えていかないといけないなと思っていて。今までは作りたいものを届けると言っていたのですが、ここからはどう継続して届けるか、より多くの人たちに届けられるかっていうのを考えないといけなくて、フラストレーションがあります。僕はデザイナーなのに…っていう。(笑)

杉原：僕もありました！　よく言われるのは、「元、デザイナーじゃない？」っていうこと。それもあながち間違っていないんだけど、それを言われるたびに、日本って絵を描く人がデザイナーだっていうのが染みついているんだなと。僕たちはストーリーをデザインするコンダクター（指揮者）みたいな感覚だと思っています。コンダクターは、ありとあらゆる楽器の音だったりを感度高く見ていかないとオーケストラの演奏はできないじゃないですか。そうなると、めちゃ勉強しないといけない。そういう意味では、海外で言われているデザイナーに近づいた気がしますね。だから販売するってすごいと思いますよ。

本多：なるほど、指揮者か…確かに。マインドセットをどう切り替えるかっていうのはまさに悩んでいる最中で、これからまた売り上げのことも考えなければいけないなかで、じゃあどういう方向性で行こうかって、イラレとかフォトショもほとんど触ってないし、自分はもうデザイナーじゃないんじゃないかな、とか思っていたのですが、さっきの言葉を聞いて嬉しくなりました。

杉原：これからも応援しています！

前編はこちら

本多達也（ほんだ・たつや）
1990年 香川県生まれ。大学時代は手話通訳のボランティアや手話サークルの立ち上げ、NPOの設立などを経験。人間の身体や感覚の拡張をテーマに、ろう者と協働して新しい音知覚装置の研究を行う。2014年度未踏スーパークリエータ。第21回AMD Award 新人賞。2016年度グッドデザイン賞特別賞。Forbes 30 Under 30 Asia 2017。Design Intelligence Award 2017 Excellcence賞。Forbes 30 UNDER 30 JAPAN 2019 特別賞。2019年度キッズデザイン賞　特別賞。2019年度グッドデザイン賞金賞。現在は、富士通株式会社にてOntennaプロジェクトリーダーを務めている。

現在、コロナウイルスの影響もあり、物流業界は激動の時代を迎えている。E-コマースのニーズが激増し、企業・個人間の取り引きが今までにないほど増えているにもかかわらず、労働人口の減少や、現場労働者の高齢化により、人手不足が深刻になっているからだ。そんななか、AIとロボットを活用し、物流業界に革命を起こそうとしているのがGROUND株式会社だ。同社がめざすのは先端テクノロジーを活用した物流施設の最適化だという。果たして、物流施設の中では、いま何が起こっているのだろうか。2015年に同社を立ち上げた取締役社長の宮⽥啓友氏に、編集長・杉原が、物流業界の課題と同社のミッションについてうかがった。 ・物流倉庫におけるロボット化、AI化の流れ ・ECの物流波動はプロでも先が読めない ・在庫の配置もAIで解析し最適化する

物流倉庫における
ロボット化、AI化の流れ

杉原：まず御社の事業を、読者の方にわかりやすく説明していただけますでしょうか？

宮田：我々がめざしているのは世界中の先端テクノロジーを活用して物流施設、つまり倉庫の運営を最適化することです。時代背景を説明すると、1970年代までは物流倉庫は主に港湾地域に限定されて建設されており、非常に閉ざされた世界でした。そこから高度経済成長下でフォークリフトが導入され、2000年代までその流れが続きます。2000年前後からはコンビニなどの小売流通が発展し、比較的きめの細かい物流作業が発生し、それに伴って物流施設の中でウェアハウスマネジメントシステム（WMS）、倉庫管理システムというものが使われ始めます。一方で、もともとは自動車のライン生産に供給するためのバックヤードとして誕生した、自動倉庫というものがありました。2010年くらいまでは、そのWMSと自動倉庫くらいしか、いわゆる倉庫を合理化する機器はありませんでした。ところがECの発展により、説明するまでもなく、物量が飛躍的に増加しました。物流施設での作業はもはや人手だけでは困難になり、ましてや日本は少子高齢化の中で、そもそも雇用が確保できない。ECという新しいインフラを支える物流と、業界の実情が大きくかけ離れてしまったのです。

杉原：顧客ニーズが間違いなく既知なのに、技術的なところが未知であるという状況ですね。

宮田：そうですね。そこで、ようやくそのギャップを埋めていくために、ロボット、AIというテクノロジーが注目・活用され始めました。製造業界から10年ほど遅れているのですが、電気自動車の普及によってリチウムイオンの単価が劇的に下がった結果として、我々が提供する物流ロボットも、ようやく投資対効果が見合うようになってきたという流れです。さらに、SLAM（Simultaneous Localization and Mapping：センサーによって周囲環境を把握し、マップをつくりつつ、取得したデータをもとにロボットの自身の位置も推定する技術）技術も進化し、原価の低下と技術の進展がちょうどいま交わったところで、次世代型物流施設というものが求められ始めている。AIなどの先端テクノロジーを活用していかに物流（倉庫）を最適化するかという、この領域を我々はめざしています。

GROUNDが中国のロボットメーカーと共同開発したAMR(自律型協働ロボット) 「PEER(ピア)」。倉庫内作業の「ピッキング」工程において、人と協働しながら作業支援を行うAMR(自律型協働ロボット)。

杉原：具体的には、どういう方法になるのでしょうか？

宮田：例えば、物流機能を有する事業者さんに対して、オープンな物流プラットフォームの構築・提供を目指しています。いわばOSですね。でも、例えばiPhoneのiOSはAppleだけのアプリケーションですが、我々はAndroid的なものを提供したいと考えています。

自律型協働ロボット「PEER」を使用したピッキング作業の様子。オーダーが入ると、ロボットは自ら対象商品が格納されている棚の前まで移動し、停止する。作業者は自分が担当するエリアで待機しているロボットを見つけ、タブレットの指示に従って商品をピッキングし、ロボットのバスケットに商品を入れるだけでよい。

杉原：要は参入障壁を低くすることによって、規模を広げていくということですね。あえてモノポリーされているiPhone型のiOSではなく、Android型を選ばれたのはなぜですか。1970年からの流れがあって改革が起きにくい潮流があったからなのか、それともほかに理由があるのでしょうか。

宮田：２つ理由があって、ひとつはどのような形であれ、EC・物流のリーディングカンパニーであるAmazonに対抗しなければならないということです。彼らはフィラデルフィアに500人以上のデータサイエンティストとエンジニアを集めて、物流オペレーションを高度化するための技術開発を行い、毎年１兆円もを物流へ投資しています。まさにアップルがiOSを囲い込んでいるように、自分たちの物流オペレーションを高度化して独占しています。そんなことは、一企業にはもはやできません。そう考えると、おそらく産学官や民間連合などの、ゆるやかなコンソーシアムでオープンなプラットフォームを作ってAmazonに対抗しないと、技術的にも追いつかないし、投資規模としてもかなわない。

杉原：そうですね。まず、マスが違いますよね。

ECの物流波動は
プロでも先が読めない

宮田：もうひとつは、楽天に勤めていた時にめざしていた構想をクラウドで実現したいという想いがありました。EC物流は、車や白物家電を製造する上での製造物流とは全く違います。例えば、製造業の部品を提供するための物流は、生産計画に基づいているので、明日どれくらいの物量を工場に供給すればいいかわかっている。一方でECはダイレクトに消費者に対して商品を供給するので、例えば、●●スーパーセールで明日どれくらいの物量があるのかは、社内の市場のデータ解析をする専門チームをしても読み切れないんです。

杉原：そうなんですか？　結構読んでいるのかなと思っていたのですが。

宮田：読めないですね。物流ハブをどこに置くかというのも空ぶりになったりと、非常に難しい。それに加えて、ロングテール化の問題があります。つまり、ECでは販売機会の少ないニッチな商品でも色やサイズなどを幅広く取り揃える戦略が主流となっています。ユーザーとしては非常に便利ですが、届ける側は必ずこれを在庫しておかなくてはいけない。こういった消費者ニーズの複雑化・高度化などに伴う様々な制約が生まれる物流を最適化するには、従来の倉庫や物流センターの設備だけでは、もはや成り立たず破綻寸前にあります。こういう非常に高度で複雑な判断が伴い、かつ制約が厳しいオペレーションに対して、あらかじめ予見することはそもそもできない。予見できないから、変化や異常をすぐに察知して、異常に合わせられる、そういう柔軟な仕組みを我々は作っている。必ず前提条件は崩れるものということに基づき、ロボットもAIソフトウェアも開発されています。

杉原：そのアルゴリズムの変数の作り方は異常と変化というところから始まっていて……。

宮田：まさにそうですね。それをいかに迅速に察知して視覚化できるかということをめざしています。

杉原：面白いですね。大手物流事業者でさえできなかった、もしくはまだ難しいところを、物流の部分からディープラーニングさせてコントロールしていくという考え方ですよね。

宮田：そうです。いま、いわゆる購買データと物流センターの在庫の配置の連携は全くとれていなくて、完全に分断されているのが現状なのですよ。

杉原：医療と製薬会社の関係にちょっと似ていますよね。その分断されているものに、歩み寄っていくという考え方に近いのでしょうか。

宮田：そうです。連携を真ん中の物流施設から実現していく。それが、我々が開発しているインテリジェントロジスティックスというソリューション全体、次世代型物流施設の基盤です。PEERという自律型協働ロボットも開発していますが、そのロボットの持っているロボットコントロールシステムと、事業者が使っているウェアハウスマネジメントシステムを、全部ミドルウェアでつなぎこむんですね。そして、つないだものをすべて「Intelligent EYE」というダッシュボードで可視化していくのです。

在庫の配置も
AIで解析し最適化する

宮田：いまの物流センターは、いまだにホワイトボードに進捗を書いて、勘と経験をベースに人を配置しています。我々はそういったものを、可視化していく。自社開発したDyAS(ディアス)というAI物流ソフトウェアは、在庫やPOSデータなど事業者が有する様々なデータを集計・分析し、例えば明日販売する予定の商品を手前に持ってくるとか、明日はサプライヤーから通常より1.5倍くらいの商品が入ってくるから人とロボットをそれぞれどれだけ配置するかを、AIを使って計算・シミュレートし、可視化ツールのIntelligent EYEを通じて現場の管理者に示す。こういった仕組みを、いま構築し始めています。

同社がオリジナル開発したAI物流ソフトウェア「Dynamic Allocation System（DyAS）」。物流倉庫における業務ナレッジや内部・外部データを蓄積・解析し、流施設管理者の意思決定をサポートすることにより、在庫保管効率や物流作業効率を向上させる。

杉原：ということは、このIntelligent EYEとDyASが基本的には核となっていて、実は御社のPEERとかButlerとかのロボットに関しては、アウトプットとしてはほかのものでもいいわけですよね。

宮田：そうです。現場のロボットは、デバイスでしかありません。中長期的には我々はロボットの開発ステージからは離れ、ロボットの仕組みに様々なものを接続・最適化させていくことにより注力するつもりです。

杉原：ロボット化のほうに行くのであれば、圧倒的な資金力とマスプロダクションが得意なところとの競争になってしまうから、コアのビジネスをやっていくということですね。僕らも実はいま、御社と本当に同じような考え方をしているんです。歩行解析ロボットに取り組んでいるのですが、ユーザー側はカメラがあれば、僕らのほうのフィジカルバンクにアクセスできるんですね。

宮田：最終的にはETLポータルを通じて、いかにデータを取得できる仕組みを作るかという方向ですよね。その礎を我々は作っています。スーパーはある程度、野菜、精肉とカテゴリごとに商品がありますが、物流施設は必ずしもそうである必要はない。ポピュラリティと言うのですが、あるものと別のものがセットで買われる傾向があるとしたらAIが分析して、カテゴリが違っても、合理化を考えたときには隣同士に配置してもいいわけです。

杉原：実は消費比率が全然違うから、ティッシュペーパーと洗剤を一緒に買うわけないですもんね。

宮田：そうです。ドラッグストアでは同様のカテゴリで陳列していても、物流施設内はそうある必要はない。ましてや違うブランドやメーカーが混ざっていても全くかまわないわけです。そういう考えに基づいて、あくまでも出荷するうえでの生産性、どのような配置をすれば最短時間で処理ができるのかをAIを使って解析・シミュレートしています。

宮⽥啓友（みやた・ひらとも）
株式会社GROUND　代表取締役社⻑/CEO
上智⼤学法学部卒。1996年 株式会社三和銀⾏⼊⾏。2000年 デロイトトーマツコンサルティング（現：アビームコンサルティング）⼊社。⼤⼿流通業を中⼼にロジスティクス・サプライチェーン改⾰のプロジェクトに従事。2004年 アスクル株式会社⼊社。ロジスティクス部⾨⻑として⽇本国内の物流センター運営を⾏う。2007年 楽天株式会社⼊社。物流事業準備室⻑を経て2008年 物流事業⻑就任。2010年 楽天物流株式会社設⽴、代表取締役社⻑就任。2012年 楽天株式会社執⾏役員物流事業⻑就任。同年フランスのフルフィルメントプロバイダAlpha Direct Services SASを買収し、マネージングディレクターを兼務する。2013年アメリカのフルフィルメントプロバイダWebgistixを買収。2015年4⽉ GROUND株式会社設⽴。

（トップ動画：https://www.youtube.com/watch?v=GK43OBRCzOI）