福祉 WELFARE

あの大企業も導入!肩こりなどの解消で生産性を高める「ポケットセラピスト」とは

HERO X 編集部

“肩こりや腰痛がなくなれば、社員の生産性が向上する” そんな試算があるようだ。1000人以上の従業員が働く企業の場合、肩こり腰痛の対策で9400万円もの生産性向上につながると謳っているのは肩こり・腰痛計測アプリ「ポケットセラピスト」を開発した株式会社バックテック。京都大学大学院医学研究科発のベンチャーで、今年に入り2億円の資金調達に成功、コニカミノルタなどの大手企業が従業員の健康管理に利用をはじめている。

肩こりや腰痛は個人のことで、会社がケアするものではない。誰もがそう思いそうなものなのだが、バックテックのアプローチは違っている。“企業の生産性向上を目的とした肩こり・腰痛対策アプリ” とし、個人ではなく企業を相手にアプリの導入を進めているのだ。「ポケットセラピスト」は、医学的エビデンスをもとに、労働生産性の可視化から肩こり・腰痛対策までを一気通貫でサポートする法人向け健康経営ソリューション。アプリを通して簡単な問診に記入、基本情報として睡眠時間や運動を週にどのくらい行っているかなどを登録すると、独自のアリゴリズムを使って肩こりや腰痛の種類を特定、医療的なエビデンスに基づいた解決方法や運動などを表示してくれるほか、必要に応じて理学療法士とチャットで話すこともできる。

ではなぜこれが生産性の向上につながるのかといえば、実は腰痛や肩こりなどと、うつ病の関係性が明らかになってきているからだ。それだけではない。腰痛で健康保険を使って整骨院を利用する社員が減れば、保険料の軽減にもなるだろう。働く社員が健康ならば、それぞれのパフォーマンス向上に繋がり、生産性向上につながるというのが健康経営の基本的な考え方。その対策のひとつとして同社が提供する「ポケットセラピスト」を導入する企業が増えてきているという。

同社は「今後は、ポケットセラピストを起点にリアルとオンラインの融合を進め、カラダの痛みで悩む世界中の人々に、最速で最適なソリューションを提供できる世界最大の “痛みのプラットフォーム” の構築を目指していきます。」と話している。

[画像引用元:https://pocket-therapist.jp/

(text: HERO X 編集部)

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車椅子DJ!?アート&テクノロジーの力で、福祉用具に革命を

岸 由利子 | Yuriko Kishi

前に、後ろに。車輪を回転させると、再生&逆再生。さらには、早回しやスクラッチまで可能な「車椅子DJ」は、回転数を検出するセンサーを車輪に取り付け、その回転スピードを音楽再生スピードに変換できるデバイスを通じて、ターンテーブルを巧みに操るDJのごとく、音楽をプレイできるまったく新しいタイプの車いす。

開発の舵を取るのは、立命館大学映像学部/大学院映像研究科の望月茂徳 准教授。手紙を入れるたび、“やぎさんゆうびん”など、思わず口ずさんでしまうメロディを奏でる「懐メロ郵便箱」や、生後10ヶ月の赤ちゃんの背中に安全なセンサーを付け、天井から記録したハイハイの動きをもとにアートを創る「ハイハイアート」など、コンピューターやセンサ-を使って、何かを触ると何かが起きる仕掛けが醍醐味、“インタラクティブアート”の研究に尽力されています。

車椅子DJは、当初、立命館大学映像学部望月研究室が、車いすダンサーからの要望に応えて開発したもので、「劇団ティクバ+循環プロジェクト」「SLOW MOVEMENT(スロームーブメント)」のパフォーマンスで使用されてきました。これらのコラボレーションがきっかけとなり、2015年で2回目を迎えた“超福祉展”こと、「2020年、渋谷。超福祉の日常を体験しよう展」で、オリジナル・バージョンが発表され、試乗には長蛇の列ができました。
「テクノロジーやアートを活用することで、車いすに乗ることを楽しみ、車いすを普段から利用する人もそうでない人も、車いすがある社会について考えることを目的としています」と話す望月准教授。車いす利用者からは、「自分が楽しいだけでなく、車いすのイメージを変えることができる」「車いすに乗るのが楽しい」という声があがったそうで、意とした主旨がみごとに届いたようです。

マイノリティとされてきた障がい者や福祉に対する意識のバリアを取り除くこと-超福祉展のコンセプトにも、すべからくマッチしているし、車いすと共に動く、歩くたびに、自分だけの音を奏でることができるなんて、まさに文明の利器。プレイする本人も、聞く人もその音を楽しめるとしたら、歩行を補う福祉用具の域を越えて、五感を駆使したアーティステック・パフォーマンスになり得るはず。

「インタラクティブアートには、日常生活を不思議に面白くする力がある」と、望月准教授は言います。車椅子DJのように、これまでとはまったく違った視点からのアプローチが、障がい者、高齢者介護をはじめ、時として、深刻視ばかりされがちな社会的課題に、明るい光を照らしてくれるーそれは確かなことなのです。

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

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