福祉 WELFARE

答えではなく、プロセスの中から才能を導き出す【異才発掘プロジェクト“ROCKET” 】Vol.2

中村竜也 -R.G.C

先日公開されたVol.1では、主に「ROCKET」がどのような活動をするプロジェクトなのかをご紹介しましたが、このVol.2では、気になる授業内容についてもう少し深掘りしてみたいと思います。彼らのような才能の塊を、どのように開花させ、社会で力を発揮させるのかを紐解いていきましょう。


リアリティを追求する意味

まさにスマホ世代のど真ん中のROCKETの子どもたち。それは、テクノロジーの進化によって、合理的かつ時間を短縮して答えにたどり着ける利便性の反面、学ぶことの上でも重要な、体験し自ら学ぶ経験を奪い取ってしまっていることにもなるわけです。しかしROCKETでは、「解剖して食す」という授業を設けています。たとえば、硬い甲羅を持ったエビやカニを自ら考えながら捌き、料理を完成させるのですが、そこには教科書やインターネットには載っていない、リアルな感覚がプロセスの中に存在するからです。

とくに彼らのような存在には、そのリアリティこそが、多様な視点、表現力、アート的感性などを育む大きなきっかけとなるのでしょう。

トップランナーからのメッセージ

ROCKETに参加する子供の多くは、人と一緒に歩むことが苦手で、教室の中でも浮いてしまう特徴があります。しかし様々な分野で、トップを走り続ける人たちも、同じような孤独を体験しているかもしれないですよね。そんな彼らの発するリアルな言葉は、間違いなく生徒たちに突き刺さる強烈なメッセージのはずなのです。

今までにも、実業家の堀江貴文氏、宇宙飛行士の山崎直子氏、400mハードル日本記録保持者の為末大氏など、様々な分野で活躍するトップランナーの方々が講義を行ってきました。彼らの共通点は“好きなことを突き詰めている人たち”。その真意は、すべてを無難にこなすより、一点突破の強みを持つということ。我々からすれば意外と勇気のいることですが、彼らのような子たちはそうすることで、いい部分だけをとことん伸ばすことに集中できるのです。

自由と責任が伴う課外授業

この課外授業では、国内だけにはとどまらず、時には海外にも飛び出すことがあるようです。ナチス独裁下で大量虐殺の象徴として名を残す負の遺産“アウシュビッツ収容所”での課外授業を実施。また国内では、北海道の雄大な大地で炭焼き窯を再生し、最高の炭を作る授業や、最果ての地にある現代にないものを探しに行くなど様々内容が用意されています。

しかし、これらの課外授業のねらいは、決して目的を達成することだけではないのです。その過程で起こりうることのすべてが学びであると、ROCKETは考えているのです。普段ならイライラしてしまうような場面でも、何かを見出す努力をしてみたり、何かを製作する過程での自らのこだわりには妥協してはいけないなど、自由の中から人生に必要な要素を自然と身に付けさせることが目的なのです。

マインクラフトを題材にした公開授業を見学して

先日、マインクラフトワークショップと題した、公開授業に見学に行ってきました。その授業風景は、講師の話を前提に進んでいくのはもちろんなのですが、とにかく発言が自由!ルールは、まず先生のことを先生と呼ばないことと、発言時は手を挙げるというこのたった二つのみ。20名の生徒の中には、もちろん様々なタイプなの子たちいますが、通常の学校では友達ができにくい子たちのはずが、ここではみんな仲良くやっているのには正直驚きました。

ところでマインクラフトとは、ブロックを地面や空中に配置し、自由な形の建造物等を作っていくサンドボックスゲームのこと。このゲームを使いグループに分かれ、文化財を再生するのが今回の授業の目的でした。何より驚いたのが、議論を始めてから答えを導きだすまでのそのスピード。大人の会議などでは、2時間ほど話しあっても正直きちんとした結果をその会議内では出せないことが多々ありますが、彼らはそのまるで逆。現に、大人の私でも彼らが議論を始めるとすぐに話しに着いていけなくなくなったほどですから。

このような様々な授業を通して、才能を導きだすROCKET。実際、私にも彼らのようなユニークな感覚を持つ中三の甥がいます。彼がこの世に誕生してから今まで、学校側にそのような子どもを受け入れる体制ができていないと、正直ずっと感じてきました。病院などに行っても、頼るところもなく、同じ悩みを抱えている保護者の方を嫌ってほど見てきました。この問題は社会全体、もっと言えば国策として真剣に取り組まないといけない事案だと私は思っています。発達障害に理解ある環境や、その家族を守る社会が一刻も早く実現するために、この「ROCKET」のようなプロジェクトは、もっと増えなくてはいけないのです。

オフィシャルサイト
https://rocket.tokyo/

(写真提供:日本財団)

(text: 中村竜也 -R.G.C)

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あのトヨタ自動車を動かした、パラリンピアンの言葉とは?【2020東京を支える企業】

宮本さおり

「トヨタが自動運転の開発に本気になった」。そんな話がニュースサイトのあちこちで見られるようになっている。それまで自動運転には消極的な姿勢も見せていたトヨタ。変化の裏にはパラアスリートとの出会いも大きく関係していた。

日本語には車のことを「愛車」と呼ぶ表現があるが、「愛」という言葉がつく工業製品は車だけ、豊田章男社長自らがそう話していたトヨタ自動車。ハンドルがなくなるような完全なる自動運転は誰が乗っても同じとなり、トヨタの描く自動車からは離れるのではないかという思いが強くあった。そのトヨタが一転、自動運転を含むモビリティーの開発に積極姿勢を見せだしたのだ。自動車関連のジャーナリストの中には、あれほど自動運転車の開発に消極的な姿勢だったトヨタも、自動車産業の大きな転換期に危機感を募らせてついに開発に乗り出したなどと話すものもいる。しかし、ビジネスの舵を切ったそのワケはそれだけではない。

2015年に行なわれたIPCワールドワイド・パラリンピック・パートナー(Worldwide Paralympic Partner)契約の調印式、檀上の豊田社長のことばにもトヨタが秘めた思いはにじみ出た。「クレイヴァン会長は、『障がいのある方が、より社会に参加するためには、移動の自由が鍵を握る』と言われています。一方で、「今の社会では、移動が本当に大変だ」という声も伺っています。誰かが何かにチャレンジしたいと思っている時、もし、「移動」が障害になっているのであれば、私たちトヨタはその課題に正面から向き合いたい。「移動」がチャレンジするための障がいではなく、夢を叶えるための可能性になってほしい。これがトヨタの思いです。」

(画像:TOYOTA提供)

今年に入り、自動運転技術の先行開発に向け、トヨタはデンソー、アイシン精機と共同で新会社も設立、米国ミシガン州では、トヨタの子会社Toyota Research Institute, Inc. が自動運転開発用の施設の建設をはじめている。着々と開発の力を強めるトヨタ。6月、私たちの取材に応じてくれたトヨタ自動車 オリンピック・パラリンピック部 部長の伊藤正章氏は、東京で行われた調印式での出会いも「自動運転開発を加速させるきっかけのひとつになった」と話す。JPCにてパラ教育「I`m POSSIBLE日本版」の開発リーダーを務めるマセソン美季氏(旧姓 松江美季)の発言だ。マセソン氏は、大学1年生の時の交通事故がきっかけで車いす生活者となった元アイススレッジスピードレースの選手。現役時代には金メダル3個、銀メダル1個を獲得した人物だ。

「私の下半身の自由をうばったのは車ですが、自分の未来に光を与えてくれるのも自動車だと思った」。

マセソン氏の言葉は、自動車というものをトヨタが狭い意味の中でしかとらえていなかったのではないかという思考の変化へと誘うことになる。こう話してくれた伊藤氏から手渡された名刺には点字が施されていた。

「移動が人を制限するものであってはいけない」と語る、オリンピック・パラリンピック部 部長 伊藤正章氏

「トヨタはこれまで、必ずしも自動運転に積極的ではなかった面があります」伊藤氏は躊躇なくこう話しはじめた。「自動運転は誰が乗っても同じ運転、同じモノになってしまう。トヨタが考える自動車というのは、社長が常々言っているとおり「愛」がつく工業製品としての車(=愛車)でした。人が運転するからこその愛着が生まれる。自動運転はその理念とマッチしない」。ところが、マセソン選手をはじめとする多くのパラリンピアンとの出会いが、そんな気持ちを少しずつ変化へと導いた。冬季パラリンピックの常連、パラスキーヤーの森井大輝選手をはじめ、多くのパラ選手を従業員として迎え入れ、社内で多様な人材が活躍できる職場づくりにも注力しているトヨタ。彼らとの出会い、仕事を共にすることで「全ての人に移動の自由を」というスローガンは生まれてきた。

「多様性を受け入れる会社になりたいという思いが強くあります。その一歩として関わる取り組みが、パラリンピックだと考えています。自動運転の開発も「全ての人に移動の自由を」提供するために必要なことという認識に至りました。これまで抱いてきた「愛車」という考えを大切にしつつ、誰もが移動の自由を手に入れられるアイテムとして自動運転の開発にも力を入れるのだ」と話す。

「トヨタ自動車は三河の地で生まれ、創業以来ずっと三河を基盤としてやってきました。このため組織も同質的になりがち。同質的な中で育ってきましたが、それでは先はない。狭い視野にとどまらず、今後はもっと多様性を受け入れる会社となり、そうした社会にするための貢献をしなければという気持ちがあります。トヨタ個社だけでなく、グループとしてもそこは念頭に置きたいところです。また、社会との絆という面でもパラリンピックへのかかわりは重要だと考えています。安全や環境への影響を考えた時、車はこれまで、人間に必ずしも良いものだけを提供したとは言いきれない。会社として社員みんなで観戦、応援、支援することで、社会にもっと目を向け、社会のために汗をかき、安全で環境にやさしいモビリティーカンパニーへと変わるきっかけとしたいと思っています」(伊藤部長)。

パラリンピックに力をいれるもうひとつの理由には、世界の自動車業界をけん引してきたトヨタが、モビリティーカンパニーへ変革し、よりよいモビリティー社会の実現に貢献していこうという気概が見える。「人が動く移動の観点は変わってきています。純粋な車というモノづくりだけでなく、移動サービスという視点も必要です」人々の自動車への視線は“所有”に加え“シェア”への広がりも見られる。また、モビリティーの開発はITジャイアントをはじめとする異業種からの参入も目立ち、自動車業界の敵はもはや自動車メーカーだけという時代ではない。高齢化社会が進む世の中において、いくつになっても安全に乗れる乗り物として、今やモビリティーの開発は世界の一大関心事だ。

(画像:TOYOTA提供)

「従来の枠にとどまっていてはいけないでしょう。車づくりを変える、チャレンジしていく人を育てたい」という願いがあると伊藤氏。その意志の表れともいうべきサイトも立ち上がった。「START YOUR IMPOSSIBLE」。この記事のトップ動画も「START YOUR IMPOSSIBLE」のサイトに使われたものだ。サイトでは、「移動」がチャレンジするための障がいではなく、夢を叶えるための可能性になってほしいと、いくつかのコンセプトモビリティーを紹介、未来の乗り物を見せてくれている。

また、トヨタは2020東京オリンピック・パラリンピックを日本の技術を世界に紹介する「格好のチャンス」ととらえているのも事実。今年に入って発表された物販やライドシェアを視野に開発が進む箱型のEV車「イー・パレット(e-Palette)」も東京2020でのお披露目を目指している。

(text: 宮本さおり)

(photo: 河村香奈子)

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