医療 MEDICAL

たった1分で病理診断が可能に。AIで医療を変革する会社「メドメイン」に注目 後編

下西 由紀子 | Yukiko Shimonishi

九州大学医学部の学生、飯塚 統(いいづか おさむ)さんらが立ち上げたメドメイン株式会社は医療ITのスタートアップ。同社が開発した病理画像診断ソフト「PidPort」(ピッドポート)は、アメリカ・シリコンバレーで行われたコンテスト「Live Sharks Tank」や、エストニアの「Latitude59 エストニアアワード」等で優勝。海外でも高い評価を得、タイのバンコクでもテスト運用の準備を進めているという。メドメイン社は医療ITのトップランナーとして、新たな構想も描きつつ、グローバル展開を目指している。

日本は医療ITのリーダーになり得るが・・・

膨大なデータの蓄積があるからこそ可能となる画像診断について説明する岡本さん

日本の医療技術は非常に高く、日本は病理先進国でもあるという。AIの開発には過去の大量のデータが必要だが、「PidPort」の開発が実現したのは、連携する医療機関や病理医の協力により、相応量のデータが確保できたからこそ。しかし、事業開発責任者の岡本 良祐(おかもと りょうすけ)さんは、医療IT界における日本のポジションについて、希望と危機感の両方を抱いている。「今、日本は岐路に立たされている。医療ITのリーダーといえる国はまだない。日本には、質も良く保管状態も良い過去のデータが豊富に存在していて、そのデータを今、活用できれば、日本は医療ITのリーダーになれる。でも、そのためには法律の緩和など、大きな課題をクリアしなければならないんです」

「PidPort」は、今年中の製品化を目指しているが、日本だと審査に時間がかかるという難点も。すでにタイをはじめとする東南アジアでの展開の準備も進めており、将来的には世界各国への提供を目指している。

2018年11月、アメリカ、シリコンバレーで開催されたTVのピッチイベントで見事優勝。写真は前日の「Asian Night」でプレゼンを行う飯塚 統社長 (画像提供:メドメイン)

余裕のない医療現場の環境をAIで変えたい

PidPortの製品化に取り組みつつ、メドメイン社は、「医療現場で使ってもらいやすいツールを開発したい」と、新たな構想も描いている。海外ではすでに医療界のプラットフォームを持っている地域もあるそうだ。メドメイン社では、病理医だけでなく、どんな医師でも使える包括的なプラットフォームを作り、遠隔地とのやりとりやオンライン上でのディスカッションを可能にしたいという。さらにAIを交えて、AIから意見をもらうというシステムを構築していきたいとのこと。実現すると、離島やへき地で診療にあたっている医師の支援ツールとして、また開発途上国の支援ツールとしても、大きな効果が期待できそうだ。さらに、都会でもよくある“たらい回し”も、「ウチではわかりません」ではなく「システムに問い合わせてみますね」という対応により、改善されるのではと展望している。

「今、医療現場には余裕がないんです。AIを活用すれば、カルテの記載など、医師が抱えている事務作業等が大幅に簡略化され、医師にも余裕が生まれます。そうすると患者さんの『一度も顔を見てもらえなかった』といった不満も消え、患者さんの満足度が上がる。結果として治療の効果が上がることにもつながると思うんです。まずは医師が働きやすい環境を作り、医療の質の向上や、医療費の削減にもアプローチしていきたいと考えています」

2018年12月、ヘルシンキにて。世界130ヵ国以上からスタートアップや投資家などが参加するフィンランド発祥のスタートアップイベント「SLUSH」に、“Startup Team FUKUOKA”の1チームとして参加(画像提供:メドメイン)

「私たちは、世界の医療を変えたい。物理的要因や、社会的地位、そして国を超えて、医療に最適な環境を作りたいんです。ITのテクノロジーを使って、すべての人が望む治療を受けられる、そしてすべての医師が望む医療を提供できる、そんな環境を作りたい。」(岡本さん)

画期的なAIソフトで、一躍、医療ITのトップランナーに躍り出たメドメイン社。患者と医療者の間にある壁を消し去り、患者自身がどういう治療を受けてどういう生き方をしたいのか、「患者の希望ありきの医療」を理想に掲げる。「新しい医療のあり方を提案したい」と勢いづく同社の走りっぷりに注目したい。

メドメイン株式会社HP https://medmain.net/

前編はこちら

(text: 下西 由紀子 | Yukiko Shimonishi)

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PCR検査・日本は韓国の10分の1という現実をどう受け止める

HERO X 編集部

世界的に猛威を振るう新型コロナウイルス。感染追跡アプリが日本でも導入開始となるニュースが流れている。だが、そもそも感染の有無を知ることのできるPCR検査について、これまで日本は出遅れ感が否めなかった。ここへきて、検査受け入れを加速する動きが始まっている。

新型コロナウイルス感染の検査として名が知れたPCR検査。日本では渡航歴や感染者との接触履歴などから、都道府県が必要と判断した場合にのみ検査が行われてきた。コロナかもしれないと思って病院に行っても、インフルエンザのようにすぐに検査が受けられることはなく、症状を抱えたまま不安な日々を過ごす人も多くいる。このウイルスの厄介なところは、保菌となっても大半の人は症状が出ない。ウイルスが生き残る戦略としては極めて賢いやり方で私たちの体に巣くっている。

日本で新型コロナウイルス感染者が出た当初、感染を心配する人々が病院へ押しかければ、それが医療崩壊につながるという懸念もあり、PCR検査については慎重な姿勢を見せてきた。また、PCR検査を行える医療機関も限られているため、望めば検査が受けられるという図式にはならなかった。だがここへきて、感染者が拡大、日本全国に緊急事態宣言が発令される事態となってしまった。

最近の報道ではWHOの上席顧問が「日本は遅れた」との認識を示したとも伝えられる。いったいどのくらい出遅れているのか。

Our World in Data は人口1000人あたりの検査件数を国ごとにまとめた情報を公開している。

4月19日現在の状況

引用元:https://ourworldindata.org/what-can-data-on-testing-tell-us-about-the-pandemic

日本の引き合いに出されるのがお隣、韓国。上の表で韓国を見てみると、1000人あたりの検査人数は10.86あるのに対して日本は1.38。14日までのデータでは1を下回っていたことを考えると進歩したと言えるものの、それでも数字は10分の1にも満たないのだ。そんな韓国が当初から導入していたのがドライブスルー検査。各自治体が動き出し、日本でもようやくドライブスルー検査ができるようになりそうだ。

そんななか、ドライブスルー検査に一役買って出たのがTSP太陽株式会社。同社の仮設テントはサミットにおいて、要人の保安検査所として設置された実績がある。

TSP太陽株式会社が公表しているドライブスルー検査のイメージ図。被験者との接触を極力避けることができる。

同社が提供しているテントの場合、8m×15m程度のサイズならば半日で設置が可能という。仮設テントのため、使用が終われば撤去が可能。病院内敷地にあるスペースや、敷地内道路などへ簡単に設置できる。急がれるドライブスルー検査場の設置。安全かつ手軽に取り組める方法に医療現場からの熱い視線が集まりつつある。

(text: HERO X 編集部)

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