九州大学医学部の学生、飯塚 統（いいづか おさむ）さんらが立ち上げたメドメイン株式会社は医療ITのスタートアップ。同社が開発した病理画像診断ソフト「PidPort」（ピッドポート）は、アメリカ・シリコンバレーで行われたコンテスト「Live Sharks Tank」や、エストニアの「Latitude59 エストニアアワード」等で優勝。海外でも高い評価を得、タイのバンコクでもテスト運用の準備を進めているという。メドメイン社は医療ITのトップランナーとして、新たな構想も描きつつ、グローバル展開を目指している。

日本は医療ITのリーダーになり得るが・・・

膨大なデータの蓄積があるからこそ可能となる画像診断について説明する岡本さん

日本の医療技術は非常に高く、日本は病理先進国でもあるという。AIの開発には過去の大量のデータが必要だが、「PidPort」の開発が実現したのは、連携する医療機関や病理医の協力により、相応量のデータが確保できたからこそ。しかし、事業開発責任者の岡本 良祐（おかもと りょうすけ）さんは、医療IT界における日本のポジションについて、希望と危機感の両方を抱いている。「今、日本は岐路に立たされている。医療ITのリーダーといえる国はまだない。日本には、質も良く保管状態も良い過去のデータが豊富に存在していて、そのデータを今、活用できれば、日本は医療ITのリーダーになれる。でも、そのためには法律の緩和など、大きな課題をクリアしなければならないんです」

「PidPort」は、今年中の製品化を目指しているが、日本だと審査に時間がかかるという難点も。すでにタイをはじめとする東南アジアでの展開の準備も進めており、将来的には世界各国への提供を目指している。

2018年11月、アメリカ、シリコンバレーで開催されたTVのピッチイベントで見事優勝。写真は前日の「Asian Night」でプレゼンを行う飯塚 統社長 （画像提供：メドメイン）

余裕のない医療現場の環境をAIで変えたい

PidPortの製品化に取り組みつつ、メドメイン社は、「医療現場で使ってもらいやすいツールを開発したい」と、新たな構想も描いている。海外ではすでに医療界のプラットフォームを持っている地域もあるそうだ。メドメイン社では、病理医だけでなく、どんな医師でも使える包括的なプラットフォームを作り、遠隔地とのやりとりやオンライン上でのディスカッションを可能にしたいという。さらにAIを交えて、AIから意見をもらうというシステムを構築していきたいとのこと。実現すると、離島やへき地で診療にあたっている医師の支援ツールとして、また開発途上国の支援ツールとしても、大きな効果が期待できそうだ。さらに、都会でもよくある“たらい回し”も、「ウチではわかりません」ではなく「システムに問い合わせてみますね」という対応により、改善されるのではと展望している。

「今、医療現場には余裕がないんです。AIを活用すれば、カルテの記載など、医師が抱えている事務作業等が大幅に簡略化され、医師にも余裕が生まれます。そうすると患者さんの『一度も顔を見てもらえなかった』といった不満も消え、患者さんの満足度が上がる。結果として治療の効果が上がることにもつながると思うんです。まずは医師が働きやすい環境を作り、医療の質の向上や、医療費の削減にもアプローチしていきたいと考えています」

2018年12月、ヘルシンキにて。世界130ヵ国以上からスタートアップや投資家などが参加するフィンランド発祥のスタートアップイベント「SLUSH」に、“Startup Team FUKUOKA”の１チームとして参加（画像提供：メドメイン）

「私たちは、世界の医療を変えたい。物理的要因や、社会的地位、そして国を超えて、医療に最適な環境を作りたいんです。ITのテクノロジーを使って、すべての人が望む治療を受けられる、そしてすべての医師が望む医療を提供できる、そんな環境を作りたい。」（岡本さん）

画期的なAIソフトで、一躍、医療ITのトップランナーに躍り出たメドメイン社。患者と医療者の間にある壁を消し去り、患者自身がどういう治療を受けてどういう生き方をしたいのか、「患者の希望ありきの医療」を理想に掲げる。「新しい医療のあり方を提案したい」と勢いづく同社の走りっぷりに注目したい。

メドメイン株式会社HP　https://medmain.net/

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株式会社三菱総合研究所と株式会社Moffの提携により開発された、ウェアラブル端末によるモーションキャプチャー技術を使用した、IoT身体機能計測サービス「モフ測」。その特徴は、ずばり「ビジュアルと数値で、リハビリによる改善を見える化できる」ということ。今回は、このモフ測の開発に携わった、株式会社三菱総合研究所の研究員鈴木智之氏と主席研究員吉池由美子氏に、モフ測が生まれた背景や今後の動向を伺った。

医療現場で見つけた「見える化」というヒント

今年３月にサービスを開始した「モフ測」。この一大プロジェクトを動かす原動力となったのが、あらゆる可能性を秘めた「モフバンド」の存在だ。

株式会社Moff（以下モフ）がクラウドファンディングをきっかけに、2014年に商品化した「モフバンド」。当初は3Dモーション認識技術を用いたスマートトイデバイスとして展開し、「モフバンド」と連動した教育向けアプリやゲームアプリなどを次々に展開してきた。これまでにないIoTデバイスとして世界的にも注目を集めてきた「モフバンド」だったが、ヘルスケア分野からのアプローチで関心を持ったのが株式会社三菱総合研究所（以下三菱総研）だった。

このプロジェクトをゼロから立ち上げた鈴木氏はこう振り返る。

「当社がベンチャー企業への提案や出資だけでなく、プロダクトづくりも含めた協業を推進し始めていた頃に出会ったのがモフでした。当時、モフの社内でもモフバンドで蓄積できるデータをヘルスケア分野で活かしたいと考え、介護施設と連携して高齢者の身体データに関する研究が始まっていました。そこで、ヘルスケア分野で専門的なバックグラウンドのある当社のノウハウも活かした形でのタッグが実現しました。まずは、モフバンドがリハビリの現場でどう活用できるのか、専門とする大学教授の方々やリハビリ現場でヒアリングすることから始めました」

リハビリといっても外科手術を行う病院やその後のリハビリを中心とした病院、介護施設もデイサービスや入所施設など、その現場やユーザーによってリハビリの内容やニーズはそれぞれ異なる。様々な施設の見学やヒアリングを重ねる中で、「ユーザーのモチベーションを引き出すリハビリの見える化」という医療リハビリ向けの新たなサービスのコンセプトが固まっていった。

求められるのは、手軽かつ精密さ

「最初に驚いたのは病院で行われるリハビリ時間の短さです。例えば骨折で入院した患者さんは手術後3週間程度入院しますが、リハビリの実施は1日20～40分程度。リハビリ専門の病院に移っても、一日に行われるリハビリは2時間程度のところが多く、特に介助の必要な高齢の患者さんになるとそれ以外の多くの時間をベッドで過ごすことになってしまいます。また、リハビリ中に行われる腕や脚の上げ下げの計測は、ゴニオメーターという分度器のようなもので行われています。測る人によっては誤差も出ますし、正確な計測は難しい。モフバンドは装着した体の角度や動きを精密に計測するセンサー機能を持っていたので、これを活用して短時間で目に見える記録を提供したいと考えました」

モフ測の開発で重視したのは、手軽さと精度。ボタン一つ押せば10秒程度でセットアップが完了するため、短いリハビリ時間でも手間をとらない。モフバンドを装着した部位の動きを1度単位で自動記録し、体の動きはリアルタイムでグラフやマーカー、3D画像で分かりやすく画面に表示される。さらに日々の成果を比較して確認できるため、ユーザー自身に分かりやすくフィードバックすることもでき、マンネリ化しがちなリハビリのモチベーションを高めてくれるのだ。

「こうした見せ方、直感的な分かりやすさで患者とのインタラクションを柔らかく作れた背景には、子供向けアプリを開発してきたモフならではの感性が生かされています。センサーを使用してデータ計測する製品は以前からありますが、いずれも研究用途の大掛かりなものばかりでした。また、それらは海外製品が多いため、日本の医療現場のニーズを汲み取って汎用されることは難しい。私たちはIoTをリハビリに取り入れていく中で、現場の先生たちと一緒に考えながらブラッシュアップしていくサービスにしていきたいと考えています」

モフバンドにみる未来のヘルスケア

今年３月に本格的にサービスを開始したばかりのモフ測だが、すでに医療や介護の現場からは嬉しい声が届いているという。

「リハビリの初期段階からモチベーションを引き出すことができ、患者さんたちも喜んでくれているという先生たちの声が多いですね。また、昨年には義足で走ることにチャレンジするというイベントにも参加させて頂き、義足にモフバンドを付けて走行運動を計測する試みも行いました。義足が実際の足のように動いているデータを見て、自分の体と一体になっている感覚が嬉しいと参加者の方々に喜んでいただけました。こうした取り組みも新たな可能性を生み出すきっかけにしていきたいです。現在はユーザーへのフィードバックを軸に展開していますが、今後２～３年のうちに様々なデータをもとにエビデンスを構築していきたいと考えています。精度検証はもちろん、モフ測の効果だけでなく、従来のリハビリ治療の効果やモチベーションの改善効果、治療期間、治療後の状態など、あらゆる角度からデータを収集し、今後の医療やヘルスケアに役立てていきたいです」

三菱総研でヘルスケア分野を専門とする吉池氏は、今後の展望をこう語る。

「現在モフ測は医療施設用に展開していますが、介護予防を目的としているモフトレと合体して、より有意義なアプリケーションにしていきたいと考えています。週に2回程度のデイサービスで行う運動だけでなく、自宅で運動したデータを施設と共有してコミュニケーションできたら、在宅時の運動不足が解消され、介護予防にもつながります。さらに、BtoBだけでなく、モフバンドを個人で持っていただけるようなBtoCが実現すれば、いつでもどこでも運動計測や遠隔診療での活用などの可能性も広がっています」

医療や介護といった分野で、新たな可能性を見出し続けているモフバンド。

子どもからお年寄りまで、１人１モフバンドという時代の到来も夢ではないかもしれない。