西日本豪雨による被害が大きなニュースとなった今年の夏。自然の猛威をまざまざと見せつけられただけではなく、かつてない台風の進路や雨量をもたらしたのは、地球温暖化がその要因の１つと言われている。実際今年の夏は、ヨーロッパ、アメリカ、東南アジアでも、こうした豪雨による被害が相次いでいることからも、日本だけに見られる災害でないことは明白だ。

最新の研究では、2100年までに3.2℃の温度上昇が起こると予測され、海面水位の上昇は0.5～30億人の人々に影響を及ぼし、沿岸部に位置する大都市を水没させると言われている。数々の作品が映画化されたことでも知られる、SF作家のJ.G.バラード、彼が1962年に発表した『沈んだ世界（原題：The Drowned World）』は、まさにそうしたディストピアを描いた、金字塔的作品である。

さて、そんな沈んだ世界で人間が生き延びているとすれば、どんな姿をしているだろうか？　水陸両用という意味を持つamphibiousという英語から命名された、AMPHIBIO（アンフィビオ）は、現在考え得る１つの可能性を提示してくれる。

Design by Jun Kamei  Photography by Mikito Tateisi  Model : Jessica Wang

女性モデルの首からスカーフのように下がる白いものがアンフィビオだ。エラの形状を取り入れたデザインは、近未来的であると同時にファッション性も感じさせる。この水陸両用服は、周囲の水から酸素を補給し、システム内に蓄積する二酸化炭素を排出する、特殊な多孔質の疎水性材料でできている。

“このメカニズムは水に棲息する水中昆虫の呼吸メカニズムからヒントを得て作られた。この水中昆虫は撥水性の毛で覆われているため、水中でも薄い気泡をその表面に保つことができる。さらにこの薄い気泡は、水中から酸素を取り出すエラのような機能を果たしている。昆虫が呼吸をすると、気泡の中の酸素の分圧が水中の酸素の分圧よりも低くなるため、水中から酸素が気泡に移動していく。同様な原理で、呼吸によって蓄積した二酸化炭素は逆に水中に移動していく”。（プレスリリースより）

斬新な水陸両用服を発明したのは日本人

Photo by Michael Holmes taken at TEDxTokyo

この水陸両用衣服を作り出したのは、バイオミミクリー・デザイナーのカメイジュン氏。この聞きなれないバイオミミクリー（Biomimicry）とは、自然界や生物の仕組みに学び、そのデザインやプロセスを真似ることで技術開発を行い、様々な社会問題の解決と環境負荷低減を実現しようとするコンセプトである。カメイ氏は2017年から、Singularity University Japanのデザイナーとして活動し、英国の名門ロイヤル・カレッジ・オブ・アートと東京大学との国際協力によるRCA-IIS Tokyo Design Labの協力のもと、この革新的プロダクトを生み出した。

実用化を目指しさらなる研究は続く

Design by Jun Kamei  Photography by Mikito Tateisi

水中に溶けている酸素を効率的に取り込むためには、広大な表面積が必要となる。そのため、カメイ氏は表面積を最大化できる形状をコンピュターで算出し、新しく開発した材料を3Dプリンターによってアンフィビオを作製した。実用化するまでにはまだ及ばないが、近い将来、呼吸によって酸素が消費されても、酸素濃度レベルを一定に保つ技術につながるとカメイ氏は期待している。

バイオミミクリーによって生まれたこの先端技術で、人間は水中でも長時間活動することができるかも知れない。何はともあれ、沈んだ世界というディストピアにならないことを願うばかりだが…

［TOP画像：Rendering by Kathryn Strudwick］

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。