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リアルタイムで記録が見られるARスイムゴーグル、お値段たったの199ドル!

HERO X 編集部

ARの世界は、ついに水の中にまで広がった。一見すると、ごく一般的な水泳用ゴーグル「FORM Swim Goggles」。実はそのゴーグルレンズにはARディスプレイが内蔵されている。これまで自転車・ランナー向けに開発されていたヘッドアップディスプレイとは違い、スイマーに向けて、よりシンプルに目的を絞り込んで、タイムや距離、ストローク数、心拍数などの計測値をリアルタイムにゴーグルに表示することができる。もちろんディスプレイ自体が目立つことはなく、スイム時に視界をふさいでしまう心配もない。

ゴーグルには、導光板ディスプレイ、ジャイロスコープ、バッテリーが内蔵され、バッテリーは一度の充電で約16時間持続。上下関係なく使用できるよう設計、左右どちらの目からも情報の取得が可能だ。操作設定のためのボタンはたったの2つ。実際に設定するのは、利用プールのメートル数だけ(ヤード)。ラップスイミングやドリルトレーニングなどの設定もできる。装着者がどの泳法で泳いでいるかも自動で検出してくれるため、泳法を変えるたびに設定しなおす必要もない。

「FORM Swim Goggles」を開発したのは、カナダのスポーツテクノロジ―企業「FORM」。創業者であるDan Eisenhardt氏は自身も競泳選手として活躍した経験がある。水泳は世界でも競技人口の多いスポーツであるにも関わらず、選手はリアルタイムで自分のパフォーマンスのパラメーターにアクセスできないという課題に気づいた。不便を感じたのは距離とタイムの計測だ。リアルタイムに自分が泳いだ距離を知ることもできなければ、タイムを知るためには泳いでいる途中に何度も立ち止まってスプリットタイムを確認しなければならない。そこで、自身の経験を基に開発を進めたのが「FORM Swim Goggles」だという。

この「FORM Swim Goggles」は、2019年8月からFORMのウエブサイトで199ドル(約2万1000円)で販売されている。iPhone®およびAndroid™向けの専用アプリ「Form Swim」と連携させれば、スイム中の様々なデータを解析したり、選手やコーチがゴーグルに記録された計測値を共有したり進捗状況を追跡することも可能になる。

加速するAR×スポーツ VR×スポーツ

今回紹介した「FORM Swim Goggles」はAR×スポーツという取り組みだが、同じようにVR×スポーツという取り組みも加速度的に広まりを見せており、新しいビジネスチャンスととらえられる向きもある。HERO Xで取材を行った日本発のグローバルスポーツテックについて話された「スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019 (http://hero-x.jp/article/6914/)」では、最前線で活躍する技術者や識者が集まり、技術革新が与えるスポーツの新しい価値についての意見が目立った。


スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019 でプレゼンテーションされた、競技の質向上・選手のサポートやファンエンゲージを目的とした審判補助システム「ホーク・アイ」

記録の計測、観戦スタイルの変化など、今後、通信技術が向上すればスポーツ×VR、スポーツ×ARといったリンクは進むと予測される。スポーツの楽しみ方の幅はますます広がることになるだろう。

[TOP動画引用元:https://www.youtube.com/watch?v=ic5syueZPXA

(text: HERO X 編集部)

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コロナ禍で加速した医療連携 医療×ITは輸出産業にもなる!

IT化が遅れている日本の医療現場。医師同士の連絡はいまだにPHSが主流となっており、オンライン診断なども進んでいない。そんな中、ITで日本の医療を変えようしている企業が株式会社アルムだ。医療関係者向けのアプリ「Join」を始め、同社が開発するアプリは、ITによって人々に適切な医療を提供していくツール。また、同社の代表 坂野哲平氏は「この分野は世界で日本が勝てるフィールド」だと語る。果たしてアルムの戦略とは!?

医療チームの迅速な連携を
グループアプリで実現

アルムが開発したアプリ「Join」は、既存のメッセンジャーアプリと似たようなインターフェース。スマホ画面で医療チームのグループトークが可能で、さらに検査画像を共有することができる。例えば、緊急患者が運ばれてきた時に、その場に専門医がいなくても、脳のMRI画像を転送することで、グループ内の脳外科医などが適切な処置を指示できる。
特に夜間に緊急で搬送されてきた場合、必ずしも専門の医師が当直に当たっているとは限らない。かといって専門医を増やすというのも、今の日本の医療資源を考えれば現実的ではない。そんな時、「Join」で情報を共有し、非番の医師にも診断をあおぐことができれば、患者が助かる可能性が高まる。

脳疾患の場合、要介護になるかどうかは搬送された際の迅速な診断で決まるといわれる。脳卒中になってから1分放置すると脳細胞が約190万個も死滅するといわれているが、脳疾患で運ばれてきた患者をITによる連携で専門医がケアすることができれば、寝たきりになる人を減らし、日本人全体の健康寿命を延ばすこともできる。「Join」は現在、世界22か国で活用されている。

記事を読む▶ITの力で医療チームの連携をスムーズに。助けられる人を増やすためのアルムの挑戦

コロナ対策にも寄与
スマホで血中酸素が測れる!?

一方で、アルムが一般ユーザー用に開発しているのが「MySOS」。普段から健康状態を記録しておき、救急車で運ばれた時に既往歴などをすぐに参照できる。さらに、このアプリは今回のコロナ禍でも活躍した。アプリ上でPCR検査の予約から結果までを登録することができ、陰性証明としても使える。それだけではなく、スマホのカメラ機能で心拍数や血中酸素飽和度も測れるのだ。

万が一、コロナで自宅待機になった場合、自分の健康モニタリングが非常に重要になる。自宅待機中に容体が悪化し、深刻な事態に陥るケースも散見されている事実もあり、血中酸素飽和度を測定できる機器「パルスオキシメーター」の活用が勧められているが、自治体の配布が不足したり、購入しようとした時に欠品している現象も起きている。その点、「MySOS」をインストールしておけば、いつでも手持ちのスマホで血中酸素飽和度を測ることができるのだ。現在は「MySOS」とPCR検査や感染情報を紐づけ、イベントの感染予防と、コロナが発生した場合のクラスター追跡に活用できないか検討中だという。

それ以外にも、自宅やホテルで療養している陽性者に対し、保健所が健康状態をモニターすることで、緊急度のスクリーニングができるシステム「Team」もアルムの開発だ。こちらは神奈川県を始め、全国複数の自治体で活用されている。AIによる分析で、陽性患者のアラートを感知できる仕組みだ。

これらのノウハウは、日本が世界に輸出できるのではないかと代表の坂野氏は語る。日本には優秀な技術者がおり、医療の水準も高い。「一丸となって取り組めば世界に勝てる」と板野氏。現在のところ、日本の医療は圧倒的に輸入資源が多いフィールド。輸出に打って出るカギは、ITによる医療情報の連携と活用なのかもしれない。

※Join、MySOSは、株式会社アルムの商標または登録商標です。

(トップ動画:https://www.youtube.com/watch?v=U_Y9W6NI-q8

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