夏の季節の骨折はつらいもの。ぶ厚いギプスを装着、その上から包帯を巻き過ごす日々はムレとかゆみとの戦いになる。装着したままでは風呂に入ることができないため、ニオイが発生することもしばしば。これらの不便を解消するアイテムがついに日本で発売となる。ギプス包帯の「OPENCAST」はムレやかゆみ、臭いといった問題を軽減、快適にケガを快方へと向かわせてくれそうだ。

開発したのは韓国に本社を置くopenM inc.。株式会社ＪＭＣ（本社：神奈川県）が日本国内での独占販売権を取得、薬事法もクリアとなり、今年8月から販売を開始すると発表した。このギプス包帯は、特殊な素材を使った網目状のシートをオーブンなどで温めたあと、装着したい部分に巻きつけて待つだけ。シートが固まればギプスの完成となる。上肢にも下肢にも使用が可能だ。

網状により、従来品と比べて皮膚の観察がしやすく、傷のある患部の処置も容易になる。また、従来のギプスのようにギプスを固定するために包帯でぐるぐると巻く必要もなくなるため、患部が常に見やすくなる上に、患部に異常が出た場合も素早く発見することができる。もちろん、通気性も抜群。ムレやニオイの心配も減る。

従来のギプスは水に濡れると乾くのには時間がかかり、不衛生であることから再び病院に行き、新しいギプスと取り換える必要があった。入浴時にはギプスごとビニール袋で覆わなければならず、装着したビニールから水か入り込まないように厳重にテープで留めなければならない。入浴だけでもひと手間ふた手間かかっていた。

一方、「OPENCAST」は水にぬれても平気なため、患部の傷が治り、医師から入浴の許可が下りた場合は装着したまま風呂に入ることができる。また、こちらも医師の許可および施設での確認必要だが、装着したままプールや海に入ることもできそうだ。6月に福岡で行われた「第45回日本骨折治療学会」でお披露目が行なわれたばかりというこのギプス包帯。夏を前に注目は高まりそうだ。

2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED（自動体外式除細動器）。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市・以下、国循）とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 （以下、健都）」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者（ファーストレスポンダー）の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL：http://hero-x.jp/article/3700/】

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。