医療 MEDICAL

呼吸をリアルタイムにモニタリング。充電も、取り外しも不要なヘルスタグ「Spire」

Yuka Shingai

ヨガや瞑想で深い呼吸を行うとリラックスするとともに、普段自分の呼吸がいかに浅いか気づくことがある。深呼吸には体内へたくさんの酸素を送りこむことで基礎代謝のアップや心身のバランスを整える効果があるとも言われているが、忙しい現代人はほとんどの人が浅い呼吸で過ごしているように思う。「息を吸うように」と表現される通り、当たり前に、無意識で行う動作だけに、自覚的に意識を向けることが難しい “呼吸” にフォーカスした製品を今回ご紹介したい。

サンフランシスコのベンチャー企業 Spire Health社が開発した「Spire Stone」と「Spire health tag」はズボンや下着につけて、呼吸数をモニタリングするヘルスタグ。スマートフォンのアプリと連携すると、呼吸の波形が確認できる。

呼吸状態は Calm(穏やか)、Focus(集中)、Tense(緊張)の3種類に分かれ、緊張状態になると画面が赤く変わり、長時間続くと振動してリラックスするよう呼びかける仕組みになっている。

この呼吸の分析結果を1日や1週間単位で表示したり、地図と連携することで場所と緊張状態の相関を示すこともできるし、落ち着くため・緊張を和らげるため・瞑想に至るまでなど専門家によるアドバイスを受けられる音声ガイドも搭載されている。

2018年に発売された最新モデルの「Spire health tag」は充電不要で約1.5年間使用が可能。さらに衣服と一緒に洗濯しても大丈夫という驚くべきスペックを備えている。

よくあるスマートウォッチやウェアラブル端末のように、単一のタグを使いまわすのではなく、複数の衣服につけてられるように、3個パック、6個パック、8個パックなど複数個を1セットにした販売方法も非常にユニーク。

Spireの公式ウェブサイトほか、Apple StoreやAmazonなどにも販売ルートを設けている。

ウェアラブルデバイスを日常的に使う習慣が後押しされそうだ。

(text: Yuka Shingai)

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医療 MEDICAL

一秒でも早くSOSを伝えよう! AEDをスマホで誘導せよ

Yuka Shingai

2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED(自動体外式除細動器)。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター(大阪府吹田市・以下、国循)とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 (以下、健都)」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者(ファーストレスポンダー)の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都(北大阪健康医療都市)はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL:http://hero-x.jp/article/3700/

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。

 

 

(text: Yuka Shingai)

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