従来の枠に収まらない新たな発想から生まれた“カッコいい、カワイイ”プロダクトや“ヤバい”テクノロジーを備えた福祉機器を数多く紹介し、国内外から注目を浴びている渋谷発の「超福祉展」。仕掛け人であるNPO法人ピープルデザイン研究所代表理事・須藤シンジ氏の活動は、同展をはじめとする“コトづくり”のみならず、モノづくり、仕事づくり、人づくりなど、領域には多岐に及ぶ。その根底に流れるのは、人々の意識をデザインするという形なき思想、「ピープルデザイン」。この生みの親も、また須藤氏である。ピープルデザインが目指す世界とは？　今後、超福祉展はどのように発展していくのか？ 須藤氏に、HERO X編集長の杉原行里（あんり）が話を伺った。

ピープルデザインが目指すのは、
違いのある人たちが混ざり合い、
当たり前に共生できること

杉原行里（以下、杉原）：TED×Kids＠Chiyodaのスピーチを動画で拝見し、須藤さんの考え方にとても共感しました。特に、ユニバーサルデザインについて、おっしゃっていたことが強く印象に残っています。従来のユニバーサルデザインのあり方については、僕も違和感を感じています。ユニバーサルデザインの本質は、マイナスをゼロに近づけることではないと思っていて。

須藤シンジ氏（以下、須藤）：ユニバーサルデザインは、1980年代に米ノースカロライナ州大学デザイン学部・デザイン研究科のロナルド・メイス博士が、それまでのバリアフリーの概念に代わるものとして、製品、建築、空間などを「できるだけ多くの人が利用可能であるようなデザインにすること」と提唱したものですが、残念ながら、今の日本では、その言葉を使うこと自体が目的化している傾向にあるのが現状だと思います。ユニバーサルデザインにしても、バリアフリーにしても、日本では、1970年代に使われ始めて、1981年の国際障がい者年の前後から一般に知られるようになったノーマライゼーションにしても、根底にあるのはマイナスをゼロにするという理論であり、ハンディキャップをいかにゼロに近づけるかという発想ですよね。

一方、ピープルデザインは、違いのある人たちが混ざり合い、当たり前に共生できるカルチャーを作っていくこと、ひいては、障がい者や認知症を含む高齢者、外国人、LGBT、子育て中の母親など、マイノリティとされる人々との共生を促すダイバーシティの実現を目標に、「超福祉展」などのコトづくりや、モノづくりといったクリエイティブを行っています。

日本では、小学校くらいから、健常者とハンディを持つ人たちを分けた教育サービスを施していますが、先進国の中でも、これほど明確に分けている国は、非常に稀です。教育の現場もしかり、社会を見渡せば、マイノリティの人たちは、さまざまな場面において分けられることがありますが、時として、ハンディを持つ人が、健常者を超えて、憧れの存在に昇華していくような可能性を見せていくことで、人々の心のバリアを溶かし、意識のイノベーションを起こせたら、当たり前に混ざり合えるようになるのではないかという考えのもと、活動させていただいています。

カッコいい、ヤバい、カワイイから欲しくなる。
ファッションを通して伝わるダイバーシティ

杉原：拡張していくということですよね。須藤さんがスピーチでご紹介になった、アシックスさんとコラボして作ったハイカットのスニーカー「プロコート・ネクスタイド・AR」の開発秘話、すごく興味深かったです。僕も、一足欲しいと思いました。従来とは全く違うアプローチで、カッコいいプロダクトであることが入り口というあの発想は、どこから生まれたのですか？

須藤：あのスニーカーのテーマは、僕の息子でした。重度の脳性まひで生まれた次男坊です。その事柄に直面するまでは、大手流通系企業のいち社員として、販売から、宣伝、バイヤー、副店長など、さまざまな職務に携わっていました。その中で、モノづくりの現場や売場はもちろんのこと、プロモーションイベントやテレビのコマーシャルに至るまで、ファッションというひとつの産業において、多角的な経験を積み、ひと通り勉強させていただきました。

予期せずして、障がい者の父となり、家族が福祉の行政サービスを受ける立場に身を置くことになってみて、感じた印象をはばかることなく言わせていただくと、それは、非常に地味で暗いものでした。一般の僕たちが、当たり前だと思って生きている世界とは、分かれて存在している別の世界という印象を当時は持ちました。そして、障がい者に向けて作られていた靴は、マジックテープと面ファスナーで構成された画一的なもので、ひと言で言うなれば、ダサかった。

須藤：本来、四肢にまひがある人や片手が欠損している、あるいは動かせない人たちにとって、着脱する時に、紐を結んだりほどいたりする必要のあるスニーカーは適さないものとされていましたが、この紐は、バッシュ（バスケットボールシューズ）にとって、いわば不可欠な要素です。そこで、紐を残したまま、ラクに脱ぎ履きできるように、ハンディキャップを補う機能をさりげなく付加するなどして、趣向を凝らしました。

でも、福祉的なアピールは一切していないんですね。渋谷やニューヨークのセレクトショップで、あくまでもファッション商品のひとつとして販売しました。即日完売が続出したショップもあれば、2週間で5000足を販売したショップもあり、嬉しいことに、それは僕たちが意図した通り、ファッショニスタの間で“ヤバくて、カッコいいスニーカー”として認知され、話題に上る人気商品となったのです。

杉原：「カッコいい」、「ヤバい」、あるいは「カワイイ」ものに反応したり、興味が湧くのは、人間の最も本質的な感情ですよね。

須藤：そうです。その感情にリーチする媒体として、ファッション商品を選びました。「カッコいいな」と思って、スニーカーを購入してくださった人に、ハンディキャップを補う機能が盛り込まれていたことが事後的に伝わっていくという。つまり、僕たちのモノづくりは、限りなく経済的なロジックとビジネスの基本である「誰に何をどう伝えるのか」、「どう売るのか」というターゲット論から始まっています。当時でいうところのF1層やM1層といったターゲットに対して、ダイバーシティの考え方を、ファッション商品を通して伝えてきました。

セレクトショップが流行っていた時代でもあったので、セレクトショップも媒体と捉えて、商品を供給していきたいと考えました。人々の手に取ってもらうためには、まず、バイヤーが仕入れたいと思う商品でなくてはならない。そのためには、バイヤーが仕入れたいと思うデザイナーやクリエイターと一緒に作る必要があるという逆算の中で、「この人だ！」と思う方に、一人ずつアプローチしていき、100人を超える世界的クリエイターとのコラボが実現し、さまざまなアイテムを世に送り出してきました。

杉原：素晴らしいですね。先ほど、障がい者に向けて作られた靴が、画一的だったとおっしゃっていましたが、福祉用具についても同じことが言えるのではないかと思います。製造コストなど、さまざまな理由があるのかもしれませんが、あれだけ選択肢が限られている中で、「どうぞ選んでください」と言われても、ユーザーの立場からすれば、似たような機能と外装を持つレンタカーを乗り換えているのと同じ感覚じゃないかと思うんです。僕も開発に関わるひとりとして、“人がモノに合わせる”よりも“モノが人に合わせる”──そんな、パーソナライズされたプロダクト開発ができるようになったらいいな、と思います。

須藤：ユーザーの平均身長も変わっていますしね。さて、今日の対談では、初っぱなから、ユニバーサルデザインしかり、福祉のあり方しかり、従来のさまざまな物事に対して、率直に、時として辛辣に、僕なりの意見を言わせていただきましたが、現在の都市の暮らしの利便性も、やはり先人たちのおかげだと思います。これからは、そこに対してきちんと恩返ししていきながら、本気で次世代を育てることにも尽力していきたいと考えています。

後編へつづく

須藤シンジ（Shinji Sudo）
1963年、東京都生まれ。有限会社フジヤマストア／ネクスタイド・エヴォリューション代表、NPO法人ピープルデザイン研究所代表理事。デルフト工科大学/Design United/リサーチフェロー。大学卒業後、大手流通系企業に入社。販売、債権回収、バイヤー、宣伝、副店長など、さまざまな職務を経験する。次男が脳性まひで出生したことにより、37歳の時、14年間勤務した同社を退職し、自身が能動的に起こせる活動の切り口を模索し始める。2000年に独立し、マーケティングのコンサルティングを主な業務とする有限会社フジヤマストアを設立。2002年、ファッションを通して、障がい者と健常者が自然と混ざり合う社会の実現を目指し、ソーシャル・プロジェクト「NEXTIDEVOLUTION（ネクスタイド ・エヴォリューション）」を開始し、現在に渡り、「意識のバリアフリー」をメッセージする活動を展開中。その後、「ピープルデザイン」という新たな概念を立ち上げ、障がいの有無を問わずハイセンスに着こなせるアイテムや、各種イベントをプロデュース。2012年には、ダイバーシティの実現を目指すNPOピープルデザイン研究所を創設し、代表理事に就任。2015年より、従来の枠に収まらないアイデアから生まれたクールな福祉機器やテクノロジーを紹介する「超福祉展」を主催している。2016年下期より、デルフト工科大学/Design United/リサーチフェローに就任。

NPO 法人ピープルデザイン研究所
http://www.peopledesign.or.jp/

競技で優れた成績を収めるトップアスリートは、多くの国民が拍手喝采を送るスーパーヒーローだ。しかし、引退のそのときまで、競技一筋に打ち込んできたようなアスリートには、思うようにその後の職が見つからないなど、試練が待っていることも多い。それは社会問題であるとの認識のもと、トップアスリートのセカンドキャリアを支援するプロジェクトを進めてきたのが、筑波大学大学院人間総合科学研究科の菊幸一教授だ。日本のスポーツ界で起きている問題の本質は、どこにあるのだろうか。

トップアスリートといえども
多くは引退と同時に職と支援の基盤を失う

オリンピックでメダルを獲得したり、プロスポーツ界で活躍したりするようなトップアスリートは、広く国民から注目を集めるヒーローである。しかし、どのような種目でも、生涯現役を続けることはほとんど不可能だ。多くは20～40代の間にファーストキャリア（現役生活）を引退し、セカンドキャリアを歩むことになる。このとき、スポーツ社会学の研究テーマとなるような大きな問題が起きると、菊幸一教授は言う。

「アスリート、なかでもファーストキャリアを競技一筋で、2020年の東京オリンピックを目指して打ち込んできたようなトップアスリートは、引退と同時に、職の基盤、あるいは支援の基盤を失ってしまう可能性が大きい。そのために、スポーツパフォーマンスに頼らない次の生活基盤を獲得するにはどうすればよいのか、という問題が生じるのです」

もちろん、セカンドキャリアの問題は日本に限るものではないが、ヨーロッパやアメリカには、程度の違いはあっても、有効性のあるセーフティネットが設けられている。「クラブ型」のサブシステムを取っているヨーロッパでは、高等教育進学へのキャリアパスが中等教育資格修了試験によって狭くなっている――平たく言えば、アスリートとしての能力だけでは進学できないため、国家を代表するトップアスリートの受け皿は、国家が準備する公務員職であることが多い。引退後のセカンドキャリアは、そこから3～5年の猶予期間を設けてカリキュラム化され、保障されるチャンスが与えられるのだ。また、「学校型」のサブシステムをとっているアメリカでは、NCAA（全米大学体育協会）による厳格なトップアスリートに対する奨学金制度の適用と大学全体の卒業率向上方策によって、安定したセカンドキャリアへと進みやすくしている。

「日本をヨーロッパ型にしようとすれば、トップアスリートを生みだす仕組みの構造改革が必要です。なぜなら、日本の競技スポーツは学校の運動部がベースになっているからです。水泳や体操、サッカーといった種目を除くと、競技は学校の運動部が基盤になっています。しかも、学力は問わないというかたちで進学させていますから、ヨーロッパ型にはできません。だからといって、アメリカの真似もできないのです。大学が、ほとんど学力は問わずに卒業させてしまいますから」

かつての日本は、企業がトップアスリートの受け皿になっていた。その仕組みが崩れたことにより、セカンドキャリアの問題は一気に顕在化したのである。

「日本では、スポーツ推薦で、あまり学力を身につけずに大学まで行ってしまうケースが多いのです。1980年代までは、大学を卒業したアスリートを体育会系と呼び、十把一絡げで企業が採用していました。あるいは、企業スポーツというかたちでアスリートを支えていたのです。しかし、1990年代以降、グローバル化のなかで、日本企業が世界と戦わなければいけなくなると、体育会系の能力だけでは通用しなくなりました」

2020年の東京オリンピック以降
問題は深刻化する恐れがある

菊教授が、当時の専攻長である佐伯年詩雄教授らとともに専攻全体の取組みとして「トップアスリートのセカンドキャリア支援教育のためのカリキュラム開発」というタイトルの研究を、文部科学省の特別教育研究経費を用いてスタートさせたのは2005年のことだ。セカンドキャリアの問題が、大多数の国民の目には触れない状態で、大きくなっていた時期である。そして、2010年には、教育プログラムだけではなく、支援システムの構築など、環境づくりもテーマに含めた「トップアスリートのセカンドキャリア開発支援システムの構築に関する研究」と題したプロジェクト研究に着手している。

「国、企業、学校、そして、アスリート自身が考え方を変えないと、日本のセカンドキャリアの問題は解決しません。私自身は、ジュニア期の競技者に対する対策が重要であり、アスリート自身もジュニアの時代からセカンドキャリアを意識してほしいと思いますが、現実的には難しいでしょう。日本では、中学校、高校の段階で全国大会が数多く開催され、そこで成績を出せというプレッシャーがものすごく大きいのです。なおかつ、その成績によって大学まで自動的に進めてしまうという仕組みがある限りは、状況は変わらないと思います」

現時点で、「トップアスリートのセカンドキャリア開発支援システムの構築に関する研究」は、アスリートを救済するまでには至っていない。しかし、インターネットなどを通じて、国民がこの研究を知り、セカンドキャリアの問題が社会問題であると認識されることが重要なのだ。

2005年にスタートした「トップアスリートのセカンドキャリア支援教育のためのカリキュラム開発」では、3年間にわたり報告を行った。

「アメリカも現在でこそ、NCAAの活動などによって、状況は改善されてきましたが、1980年代あたりをピークに、セカンドキャリアの問題は深刻だったのです。たとえば、アフリカ系アメリカ人のアスリートはフットボールや野球などでプロに引っ張られることを狙い、大学に進学するのですが、プロとして活躍できるのは一握りです。卒業せずに中途でプロに入っても、活躍できなければセカンドキャリアが始まります。しかし、一般社会で活躍できるスキルは身につけていませんから、まともな職業につけないのです。この問題は“social death”と呼ばれるようになりました。個人の問題ではなく、これは人種差別の問題であり、貧困の問題も絡んでいるという考え方からきた言葉です」

アメリカの状況は改善されてきたが、日本の状況は、このままでは悪くなる一方と考えられる。

「危惧しているのは、2020年の東京オリンピック以降です。たくさんの若者が、夢を追いかけましょうということで、東京オリンピックを目標にしています。話題性のあるアスリートであれば、メディアも追いかけますから、一躍、時の人になることもあるでしょう。しかし、現実問題として、オリンピックのようなイベントは花火と同じで、打ち上がったあとは消えてしまいます。社会は、アスリートの養成に走るだけでなく、何らかの策を講じておく必要があるのです」

アスリートのセカンドキャリア問題は
すべての人に関わる普遍的なテーマ

セカンドキャリアの問題を解決、あるいは改善する方策は、まったくないのだろうか。

「人材派遣会社のような商業ベースの組織が、アスリートと企業を結びつける活動をすれば有効かもしれません。スペインで調査をしたときに、印象的なことがありました。人材派遣会社が、あるプロバスケットボールのチームに所属していたメンバーを企業に売り込んだのですが、セールスポイントは選手としての成績ではありませんでした。素晴らしいチームに所属していたメンバーという点をアピールしたのです。そのチームは1位になるような強豪ではありませんでしたが、絶対に反則をしないことで知られていました。小学校や中学校の生徒たちの模範になるような試合をするチームだったのです。人材派遣会社は企業に対して、こういうチームの一員を社員にすれば、企業イメージがよくなるはずだと売り込んだのです。私は、アスリートを成績ではなく、人間として評価する、こういう橋渡しのやり方があるのかと、非常に感心しました」

菊教授は、企業は今後、パラアスリートの支援にも力を入れていくべきだと考えている。

「日本も国を挙げてパラアスリートの養成をしているので、障がい者スポーツの世界でもセカンドキャリアの問題が生じることになるでしょう。多くの企業が2020年の東京パラリンピックに向けてパラアスリートを支援していますが、それが終わったら、企業がパラアスリートをどのように扱うのかは、注視していかなければいけません。企業には、障がい者スポーツが発信するメッセージを受け取り、パラアスリートを末永く支援することで、企業のイメージを高めるという姿勢をとってほしいと思います」

セカンドキャリアの問題は、実は、アスリートだけのものではない。私たち一人ひとりの問題でもあるのだ。

「人間は、死ぬまで、ステージごとに発揮できる力を備えています。多くの人は、自分が最高のレベルにいたときのことをイメージしてしまいがちです。しかし、人間の発育発達のピークは青少年期ですから、年を重ねればそのピークから離れていく一方なのです。比較の対象がひとつのピークしかないと、いつまでたっても幸せにはなれません。何かのピークが過ぎたとしても、次のステージで活躍すればいいのです。このことは、トップアスリートのセカンドキャリアの問題と通じています。いまできることは何なのかを考え、精一杯やることです」

多くの人が、まだ気づいていない、トップアスリートのセカンドキャリアの問題。しかし、それは普遍性のあるものなのだ。そうであるのなら、菊教授のプロジェクト研究は、思いのほか、汎用性のあるものなのではないだろうか。

菊幸一（Koichi Kiku）
1957年、富山県生まれ。教育学博士。九州大学健康科学センター講師、奈良女子大学文学部助教授を経て、現在、筑波大学大学院人間総合科学研究科スポーツ健康システム・マネジメント専攻教授。著書に『近代プロ・スポーツの歴史社会学』（不昧堂出版／1988年）、『「からだ」の社会学』（世界思想社／2008年）、『よくわかるスポーツ文化論』（ミネルヴァ書房／2012年）など。モットーは「探究心を忘れない」こと。