膀胱の尿のたまり具合を超音波でモニターする画期的なデバイスDFree。排尿のタイミングをスマートフォンなどに段階的に通知することができ、高齢者本人が排泄を自立的に行うことができる。また、高齢者施設などでは、介助するスタッフがトイレ誘導やおむつ交換のタイミングをしっかり把握することができるため、入所者のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）向上にも貢献しているという。DFreeが生まれたことで、当事者の世界はどう変わっていったのか。開発元であるトリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社の代表取締役・中西敦士氏を、福祉・医療分野での課題解決にコミットする編集長・杉原行里が話しを聞いた。

どこにもなかった研究や商品

杉原：今までDFreeの類似的なプロダクトや研究はあったのでしょうか？

中西：ないですね。今もないです。

杉原：超音波を使うことは最初からのアイデアですか？

中西：そうですね。理由はあまりなかったのですが、妊婦さんが１センチや２センチの胎児を超音波で確認することは知っていたので、やはりお腹の中を見るのなら超音波だ、と。

杉原：まさに仮説を立てて、それに向かってスタートアップした感じですね。実際、大腸のあたりでどういう動きがあったら便が出る、膀胱がどういう状態になったら尿が出るというのがわかるのでしょうか？

中西：商品開発の段階では、やはり超音波画像診断装置という医療機器の開発者や大学教授、医師にもかなりヒアリングしまして、医療的なサポートをしてもらいました。我々のデバイスは単純に「お知らせして防ぎます」というよりは、「見える化」して体調管理につなげる点がポイントです。頻尿の人は、不安だから何回も何回もトイレに行って、膀胱が小さくなってしまいます。そういう膀胱トレーニングを心理的にサポートすることにも使っていただいています。

杉原：そうですか。可視化で健康状態を知ることができるのも、もちろん大事なのですが、共通のコミュニケーション言語を手に入れられるというのがすごく大きなファクターだと思います。これは、車いすのかたたちはとても喜びますね。実際にプロトタイプを作り始めてから商品化されるまでは、かなりのトライ＆エラーがあったのではないかと思うのですが。

中西：6月に出す最新版が四代目ですね。最初に出したものが2017年4月なので４年くらいかかっています。四代目に移行するにあたって、ケーブルレス化を実現し、かなりコンパクトにしたという点が一番大きいですね。あとは感度やセンサーの精度そのものを向上させており、しかも防水機能も追加しています。

杉原：毎日自分の排泄の状態がわかると、健康診断の内容はどう変わりますか？

中西：そもそも内臓の変化を24時間捉え続けるということ自体が、世界でこれまでなかったことなんです。人間ドッグに行っても、捉えられるのは、その瞬間だけです。例えば空腹の時にはモニターできても、実際に消化されている様子がどうなっているのかは、ほとんどわかっていない。内臓の動きを長時間捉え続けられるということは、可能性が大きい。重大な病気を予防したり、もっとライトなところでは、今騒がしく言われている「腸活」みたいなものが、本当に効いているかどうかを確認できる。非常に重要な健康情報の一つになりうるのは間違いないと思います。

杉原：今は難しいかもしれませんが、大腸の動きが少し鈍ってきたら、大腸がんの型の傾向と照らし合わせると、スクリーニングできますよね。

中西：日本人女性の死因の第一位は大腸がんなのですが、便潜血の検査が恥ずかしいからなかなか病院に行けないという人もいます。そこを、診断とまではいかなくても、もっとライトにアラートを通知できると、救える命も非常に増えるのではないかと思います。

杉原：めちゃくちゃいいと思います。ご存じかもしれませんが、以前HERO Xでは尿検査をIoT化するBisu社に取材しました。彼らは、予防につながるアドバイスという位置付けで、普段の生活習慣の中でコーチングしながら自分の健康を理解するキットを製作しています。御社も診断ではなくコーチングに近いということでしょうか？

中西：そうですね。今はコロナ禍ですからまた別ですが、急患で救急車を利用する人のうち、本当に必要なのは10人に１人といわれています。残りの９人に「明日の朝でいいですよ」と言えるかどうかだけでも、医療資源の最適化に寄与できるのではないでしょうか。

施設のWi-Fi導入が大きな課題

杉原：DFreeの使用が多いのは法人ですか？　個人ですか？

中西：法人です。やはり医療機関や高齢者施設になります。

杉原：高齢者施設で使われる時は、トイレの誘導のタイミングや、おむつ交換のタイミングの通知だと思うのですが、実際に現場の仕事量は大幅に変わるのでしょうか。

中西：仕事量そのものをどう捉えるかというのはありますが、できるだけ入居者が自分でトイレに行くことを叶えたいと思っている施設にとっては、トイレ誘導時の空振りを減らすことができますので、仕事量は減ります。病院などでも空振りが50回近く減ったケースがあります。

杉原：すごいですね。逆に課題はありますか？

中西：法人でいえば、特に営利法人の介護施設では人手不足なので、サービス力をしっかり上げようという余裕がないことがあります。Wi-Fiの導入率も2～3割くらいですし、病院もまだPHSを使っています。このあたりはまだ課題がありますね。

杉原：それは、病院自体が変わることを待つのか、それとも僕ら利用者のほうが進んで変化していくのか。どちらかというと後者のほうが早そうな気がします。

中西：その通りだと思います。介護施設や病院は、お世話になる場所というイメージが強い。例えば治療法への希望や、おむつの使い過ぎについて、かなり言いづらい環境があります。でも、介護施設でも、おむつ代の半分は介護保険、つまり税金から出ています。トイレに連れていけばおむつ代も半分に減らせますから、それに対して我々国民が、声に出してしっかり言う必要があります。介護も医療も財政赤字の中で、介護保険の負担年齢を20歳に引き下げる議論も出ていますが、負担を増やす前に、介護現場をアップデートさせていく力が大事です。我々は、トイレに誘導することによっておむつ代を半減しますという「おむつ月額定額プラン」を用意しています。50床くらいある介護施設ですと、年間で180万くらいコストメリットが出ますので、効果は大きいと思います。

防災大国・日本に
必要とされるプロダクト

杉原：話は変わるのですが、防災のようなものにも紐づいたりしますか？

中西：そうですね。やはり避難所で一番辛いのは排泄です。これが原因で感染症も一気に広がりますし、ストレスが強いとトイレの回数が増えます。ストレスの管理や、いざという時に、ある程度は我慢できるようにトレーニングしておくサポートツールとして使っていただきたいですね。

杉原：日本はこんなに被災しているのに、防災に対して進んでいない部分がすごく多い。食品も含め、有事でも平時でも使えていないと、リアルなプロダクトではないですよね。DFreeみたいなプロダクトは有事も平時も関係ないから、防災の現場ではすごく可能性があると思っています。

中西：ありがとうございます。

杉原：これは着けている時に違和感はあるのですか？

中西：かなり質問されるのですが、今回かなり小さくなって（従来の3分の1）、そこまでの違和感はないですね。へそ下のあたりは、もともとベルトや下着のゴム、おむつ・パッドなどで圧迫感があるところですから。最新版は28グラムで、単三電池くらいです。

杉原：エンジニアの人たちを褒めてあげたいですね。

中西：そうですね。今、下着メーカーとも話を進めています。将来的には湿布みたいな使い捨てを目指したいです。また、これまでは尿に特化していましたが、その次は便のほうに一気に舵を向けていきたいと思っています。

課題先進国としてイノベーションを

杉原：会社を設立されたのがアメリカですよね？　それは留学されていたからですか。

中西：それが大きいのですが、設立だけであれば、登記代も含めてアメリカのほうが圧倒的に安かったんです。それから、留学中にベンチャーキャピタルでインターンをしていて。20個ほど事業アイデアを提言して、どれだったら出資してくれますか？というのをやっていました。その時に日本のVCが先に手を挙げてくれたので、結果的に日本でやることになりましたが。

杉原：最初に世界に類似商品はないと言われていましたが、ない理由は世の中には必要ないと思われているからでしょうか？　それとも着眼点がないんでしょうか。

中西：ヘルスケア領域は「生きるか死ぬか」という部分が圧倒的に進むので、排泄で失敗しても死なないというところが一番大きい要因だと思います。あとは、類似や競合はないのですが、概念的には、おむつ・パッドが競合ですね。要介護ではないのにおむつやパッドしている人たちは、実際に漏れているというよりは、半分は不安だからつけている。予防的なツールを使って状態をよくしていくというよりは、漏れに対して、いかに二次被害を少なくするかが課題だったんです。ただ、おむつ・パッドというのはやはり環境には非常に悪いです。主成分は全て石油原料で、化学物質です。実は、日本全体の一般ごみ（産業廃棄物）の約4％が使用済おむつといわれていて、2030年には約6～7％になるとされています。日本は世界で最も大人用おむつを使っているという不名誉な状況ですから、地球環境への意識の高まりとともに、次第にこの状況をシフトしていけるといいなと思っています。

杉原：そこはやはり、課題先進国である日本という場所がポジティブに働いているという見方ですよね。

中西：おっしゃる通りだと思いますね。やはり手を挙げてくれた投資家は日本が一番早かったというのは、課題意識が世界で一番進んでいたという認識です。

中西 敦士（なかにし・あつし）
慶應義塾大学商学部卒。大手企業向けのヘルスケアを含む新規事業立ち上げのコンサルティング業務に従事。その後、青年海外協力隊でフィリピンに派遣。2013年よりUC Berkeleyに留学し、2014年に米国にてTriple Wを設立。2015年に日本法人トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社設立。著書：『10分後にうんこが出ます－排泄予知デバイス開発物語－』(新潮社)

（画像引用元：https://dfree.biz/）

仙台から車で30分ほど、日本海に面した小さな町・七ヶ浜。そこで、うみの駅やホテルを含めたシチノリゾートをプロデュースし、運営と経営にも携わる島田氏。自らの会社ワンテーブルを立ち上げ、被災経験から生まれた備蓄用ゼリーを開発し、今年５月に工場が本格始動するという。防災とスポーツという予想外の組み合わせが、いかに東京2020へ繋がるのだろうか。経営者でありプロデューサーでもある島田氏を迎え、多岐に渡る視点で語り合ってもらった。

七ヶ浜で生まれた新しい地域

杉原「島田君とはある共通の知人を介して知り合いました。同じ82年生まれということもあって、すぐに意気投合しました。話を聞けば聞くほど、島田君のパワフルさに圧倒されて、どんどん引き込まれていきました。まず印象的だった話は、3.11で大被害を受けた（宮城県）七ヶ浜の防潮堤の先に、shichino hotelを建設したことでした。観光客も住人も減り続けている被災地に、あえてホテルを建てたんです」

島田「七ヶ浜は日本三景のひとつとして有名な松島を臨む場所で、海苔の名産地でもあります。そもそも東北地方には、人口減少、地域産業の衰退が大きな問題としてありました。誤解を恐れずに言えば、遅かれ早かれ訪れる未来が、震災によって早く来たのだと考えるようにしました。高齢者や障がい者への医療と介護も含め、たくさんの課題を抱えた日本の縮図がそこにあるとも言えるのです。だからこそ、豊かな未来やワクワクする未来を描くことが大事だと考えました。あえて言葉にするなら、復旧ではなく、より良い地域を “創世” することだと考えています。そのひとつとして、松島という素晴らしい景観を残したい、伝えたいという想いから shichino hotel が生まれました」

杉原「shichino hotel は２階建てのホテルですが、基礎工事が地下30階建分もあるんですよね。これには驚きました。松島の景観を楽しむことができ、食事も本当に美味しい。さらに驚いたのは、高齢者や障がい者がそれぞれの特性に合わせて雇用され、従業員として活躍していること。また、名取市にある食の商業施設  ATALATA では、インターナショナルスクールも併設されているから、小さい子供がいるお母さんも安心して働けるのです。多様性のある新しい地域のあり方として、これは本当に理想的だなと感心しました」

島田「震災後に防潮堤の議論が盛んに行われましたが、自分を含めてみんな生きることに必死でした。そんな中で政府主導によって、次々と新しい建物が作られて防潮堤の建造が決まっていったのです。その是非を争うよりも、できあがった防潮堤から見える景観を活かして、ランニングをしたり、ヨガをしたり、みんなが楽しくなることを優先して考えました。だから、他の地域よりも観光地として早く立ち直ることができたのかも知れません」

杉原「実際に僕も防潮堤の上を歩いてみたのですが、本当に気持ちがいい。僕らが制度や法律を直接変えることができないし、変えるためには何十年もかかってしまうでしょう。そうであるなら、防潮堤の是非を巡って長い時間議論するよりも、みんなの共感が得られるような未来を提示した方がいい。結果的にそれが民意になっていくでしょうから」

3.11の体験から生まれた防災備蓄食

島田「僕自身が被災者で自宅はめちゃくちゃな状態だったのですが、震災直後は、炊き出しや救援物資の調達・提供のご支援をさせていただきました。また、同時に行方不明者の方々の捜索活動などの協力などをしておりました。それはまさに地獄絵図で、発狂寸前になりながら捜索活動に当たっていました。そうした体験を経て、何よりも大切なことは命だということに気がついたのです。それが自分たちの会社ワンテーブルの企業理念となり、開発に取り組んだのが LIFESTOCK という備蓄用食品です。５年間の常温保存が可能で、ご老人の誤嚥のリスクも低く、小さな子どもにも安心して食べてもらえる」

杉原「備蓄食品がいまだに乾パンしかないという現場を見て、これはおかしいと。乾パンは小さな子供やお年寄りは堅くて食べられないし、それ以外の備蓄食料も水がないと食べられないものばかり。戦前から変わってない、この防災食をまず変えなきゃいけない。でもこのゼリーなら、どんな人でも食べられるし、水分がなくても必要なカロリーや、栄養素を同時に摂ることができる。これはまさに震災から得た経験や学んだことを、カタチにできた成功例だと思うのです」

島田「被災地においては、病院はもちろん、食べ物はおろか水すらない。自分ひとりで生き延びるしかないという極限の状況で、LIFE JELLY は開発されました。こうした極限の状況から生まれた技術は、防災ということだけではなく、世界の紛争地域や貧困地域にも応用できる」

防災とスポーツという意外な接点

杉原「3.11を風化させないというのはもちろんですが、自分ゴトとして捉えてみたとき、今の自分に何ができるんだろうと考えていました。そこで、防災をスポーツと掛け合わせて何かを変えていこうという提案を島田君にしたのです」

島田「防災備蓄用に開発された LIFESTOCK の充填・包装・レシピコントールをかけ合わせた技術は、自分の筋肉を極限まで鍛えているアスリートが、タンパク質やアミノ酸をどうやって効率的に摂取するかということにも繋がっていきます。また、筋力を落とさないために、毎日数時間の運動をしなければならない宇宙空間も同じ極限なのです。JAXA とのパートナーシップにおける取り組みも極限をテーマに宇宙空間と災害地の空間は類似点が多いことから始まりました。このゼリーは単なる食べ物ではなく、技術の結晶でもあるのです。ゼリーの中身についてのレシピはもちろん、5年という保存期間を実現するための、包装・充填技術が必須でした。自分たちは、コンセプトやマーケティングを通じて、必要な技術などはわかっていましたが、それらをカタチにするそれぞれの分野のスペシャリストに集まってもらったのです。このゼリーを生み出すために必要な技術や人材を集め、場を作ることが自分の仕事なのです」

杉原「今までのやり方だと、それぞれの技術と人材をカテゴライズしがちで、あなたはあっち、あなたはこっちという風にやりがちです。自分たちの得意な技術には、自信があることを前提に、社内でできることだけに満足せず、社外のすごい技術や人材を受け入れながら新しいものを作っていくことが大切だと思います」

島田「日本の物作りって、点で深く進んできたようにも思うのです。個々の技術は非常に優れていても、それを活かして今までにない魅力ある商品を作ることは苦手。だから、この凸凹になった点の技術を繋ぎ合わせていくことが僕の役割でもあるのです」

杉原「一見何も関連性がないと思われている技術の掛け合わせこそ、人をワクワクさせるような、心を動かすような新しい商品やサービスがあると思うのです。僕の会社では車いすのデザインと技術開発をしていますが、周囲の人からはよく “車いすにそんな機能が必要なの？” と言われます。でも、超高齢化社会において、車いすやモビリティーが必要になる人は今以上に増えるはずだし、自分もお世話になるかも知れない。だから、選択肢が少ないのは嫌なんです。そこには、ユーザビリティとかっこいい思わせるエモーションが必要。いつも例えに出しているF1の技術が一般社会に落としこまれる縮図のように、僕は、パラリンピックのギア開発で培った技術が車いすや装具に落としこまれ繋がっていくのを期待しています」

後編へつづく

島田 昌幸（しまだ まさゆき）
ワンテーブル代表取締役CEO。大学在学中に教育ベンチャーを創業。2005年、経済産業省チャレンジコミュニティプロジェクトに参画、最年少プロデューサーとして、日本全国の地方創生に関わる。2007年から国土交通省認定の観光地域プロデューサーとして活動し、数々の地域プロデュースを手がける。2011年には日本CSR大賞準グランプリを受賞。企業イベント、商品・サービス開発、事業開発など数多くのプロデュースを手掛けている。2016年11月、ワンテーブルを設立。