バイクを愛し、エンジンやパーツの開発者としてだけでなく、モーターサイクルレースのライダー、ジャーナリストとしても活躍した故石井重行氏。株式会社オーエックスエンジニアリングを創業した同氏は、1984年にバイク試乗中の事故で脊髄を損傷した。そこから「既存の車いすは自分が乗りたいと思えるものがない」という理由で、車いす作りを開始する。その後、石井氏が手掛けたプロダクトは、いつしか世界中のパラアスリートが注目する唯一無二の“名機”として認められるまで進化を遂げる。と同時に、それまで日本で定着していた車いすのデザインや機能はもちろん、ユーザーやメーカーの価値観も一変させた。車いすの歴史を変えた男、石井氏の軌跡を追った。

乗りたいものがないなら、自分で作る

有能なエンジニアだった石井重行氏は、自分でチューンナップしたバイクで数々のレースに出場していた。

若かりし頃からモータースポーツの魅力に取り憑かれ、ヤマハ発動機に入社してからはエンジニアとして活躍していた石井氏。独立し、1976年には「スポーツショップ イシイ」を設立する。当時からバイク業界では腕の立つエンジニアとして有名だったが、それだけではなく、バイク雑誌で記事も書き、ジャーナリストとしても活動。多くのレースにも積極的に出場した。　　

東京・箱崎にオープンした「スポーツショップ イシイ」。こちらは、1980年代初頭のお店外観。

そんな自分の好きなバイクの世界で、自由に飛び回っていた最中に事故は起きた。テストライディング中にハンドル操作を誤って転倒したのだ。脊髄を損傷した石井氏は、歩くことができなくなった。

現場に復帰した石井氏が、もっとも失望したことは、自分が乗って外に出たいと思える車いすがなかったことだった。ずっとオートバイの世界で、デザインも機能も最高のものを追い求めてきたが、自分が毎日乗らなくてはならない車いすは、画一的なデザインしかなく、乗り心地も満足がいかなかった。

「乗りたいものがないなら、自分で作る」。そう決意し、それまでバイク業界で培った技術を生かし、車いす作りを始めた。

1990年、ドイツで開催された自動二輪車・自転車展「IFMAショー」の視察に訪れた石井氏。このとき、現地の記者に自作の車いすを絶賛され、それがきっかけで事業化を決意したという。

1992年、日常用車いす“01−M”の生産開始

障がいを負って車いすを購入する場合、国が定めた基準額内の価格のものであれば、ユーザーの負担額は基本的に１割（所得等に準ずる）で済む。そのため、日常用車いすに対してハイスペックのものを求める者は少ない。ましてや石井氏が事故を起こした1980年代に、“カッコ良い車いす”を本気で欲しがるユーザーもそれを作ろうとするメーカーも皆無だった。

会社は“スポーツショップ イシイ”から、1988年に“株式会社オーエックスエンジニアリング（以下OX）”となり、「未来を開発する」を合言葉に、エンジン開発などにも着手。それと並行して、1989年には正式に“車いす事業部”を発足させた。そして1992年に、OEMというかたちで石井氏の理想が詰まった日常用車いす“01−M”の生産を開始する。

ほぼ、すべてのパーツを内製するしかなかった

“01−M”は、当時オートバイによく使われていたアルミの削り出しパーツを多用しているのが特徴だった。本来であればパーツ専門の業者から買い付けて組み上げるのが一般的なメーカーだが、当時はまだOXの認知度は低かったため、取引きしてもらえる業者はほとんどいなかったという。そのため、ほぼすべてのパーツを内製した。だから初代の車いす“01−M”は、当時の価格で21万円ほどになった。これは、一般的な車いすの倍の価格設定。ブランド力もない状態で、それだけの価格のものを売るのは難しかった。

赤字が続く中でも、石井氏は、車いす作りを止めなかった。そんななか1995年、OXの自社生産モデルとして発売した日常用モデル“MX-01”が、「中小企業優秀賞（工業デザイン部門）」や「福祉機器コンテスト優秀賞」、「グッド・デザイン（医療・健康・福祉部門）中小企業庁長官特別賞」といった数々の賞を受賞する。それらをきっかけに、専門家のみならず一般ユーザーにも、OXの車いすはデザイン性も機能性も高いという認識が浸透していった。

1995年に発売した“MX-01”。OX製車いすが、社会的にも認められる大きなきっかけの一つとなった日常用モデル。

パラアスリートたちからも絶大な信頼がある

石井氏は、“MX-01”を作った時点で、「やれるだけのことはやって、できるだけのものはできた」と語ったそうだが、“MX-01”発売以後、ようやくOXは、ビジネス的にもブランドとしても独自の地位を築き始めた。

OXの車いすは、日常用モデルがメインだが、自社生産を開始してすぐに、テニス用やバスケットボール用などの競技用モデルも手がけてきた。パラリンピックに関していえば、1996年のアトランタ（４個※カッコ内は獲得メダル数）大会以後、シドニー（17個）、アテネ（19個）、北京（18個）、ロンドン（14個）、リオ（16個）とOX製の車いすを使用したパラアスリートたちが、コンスタントに数多くのメダルを獲得している。冬季大会も合わせると、これまでの獲得メダル数は優に100を超える。国内シェアでいえば、陸上競技が約７割、テニスにいたってはほぼ10割に近い。かのプロ車いすテニスプレーヤー、国枝慎吾氏もOX製モデルを愛用している。

そもそもは、石井氏本人が「外に出かけたくなる車いす」を作るために始動したモノづくりは、今や世界のトップパラアスリートたちから信頼され、最高のパフォーマンスを生んでいる。石井氏のスピリッツは受け継がれ、東京2020へ向けて、その進化スピードはさらに加速している。

こちらはテニス用モデルとして1993年に発売した“TR-01”。

陸上競技で圧倒的な国内シェアを誇るOXの車いす。社内にはオリンピックで使用された歴代モデルのフレームの断面なども展示してある。

中編につづく

石井重行（いしい・しげゆき）
1948年、千葉生まれ。1971年にヤマハ発動機に入社し、エンジニアとしてのキャリアをスタートさせる。５年後、28歳のときに独立し、東京・北篠崎でオートバイ販売会社「スポーツショップ イシイ」を設立。1984年にテストライディングの際に転倒事故を起こし、下半身不随となる。1988年に株式会社オーエックスエンジニアリングを設立すると車いす事業部を発足させ、本格的に車いすの開発を始動。1992年OEMで手掛けた初めての日常用車いす“01-M”を発売。翌年には４輪型テニス車“TR-01”、４輪型バスケットボール車“BW-01”を発売した。以後、パラスポーツ用車いすとしては、陸上競技、テニスともに国内トップシェアになるまでに成長させる。2012年12月31日64歳没。

慢性的な病気を抱えると、定期的な受診が不可欠になる。ところが、高齢者の増加に伴い、受診を必要とする人口も増えてきた。予約制を取る病院も多くあるが、それでも、大きな病院では待ち時間は多くなる。この足止め時間が嫌で必要な受診をしないという患者もいる。また、待ち時間の長さが、働く世代の足を健康診断から遠ざけてしまう原因にもなっている。しかし、病が経済活動を止めてしまうことを、わたしたちは今回のコロナ禍で痛感した。人々が健康でなければ、経済活動は回らない。もしも、自宅である程度のデータが取れるようになったとしたら、どんな変化が起るだろうか。

人により違う「調子が悪い」の基準値

超高齢化社会と言われる日本。現在の40代後半から50歳にあたる団塊ジュニアが高齢者になれば、高齢者人口の増加が頭打ちになるという話しもあるが、少子化の上に平均寿命が伸びているため、人口に占める高齢者の割合はそれほど大きくは変わらないと予測される。死ぬまで健康でいられれば、それが一番良いのだが、そうもいかないのが人間だ。年齢と共に体の衰えはやってくる。すると、病院に通う機会も増えてくる。それを表す一つの数字が、通院人口の割合だ。

国民生活基礎調査を元に厚生労働省が公表している通院状況の調査によると、人口千人に対する通院者率は男性で388.1、女性で418．8（2019年調査）。分りにくい数字だが、人口千人に対してこれだけの人がなにかしらの理由で通院しているということだ。そしてもちろん、年齢が上がるにつれ、通院人口も増えていく。調査では、ケガではなく、疾病により通院しているという人達にどのような病気で通院しているのかを聞いたものもある。それによると、男女共に1位は高血圧。男性の場合は2位に糖尿病が入っている。

2019年　国民生活基礎調査（厚生労働省）
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa07/3-2.html

高血圧や糖尿病はどちらも生活習慣病と言われるものだ。疾病の改善には食生活や運動などの生活改善が不可欠と言われるため、その目的で定期的に受診をしている人も多い。もちろん、受診時には、血液検査や尿検査など、体の中の状態を数字として可視化するための検査も行われる。だが、これらの生活習慣病の場合、データが自宅で取れるようになれば、オンラインでの診療も可能になると言われている。これが進めば、病院に足を運ぶ人の数は減るだろう。つまり、本当に対面受診が必要な人だけが病院を訪れることになる。するとどうだろうか。上手く回りはじめれば、待合室の混雑や、予約の取りづらさが緩和される可能性が出てくるのだ。

未来の受診スタイルを支える
検査事情最前線

しかし、患者の顔を見るだけでは状態を把握できない。遠隔診療を進める上で必ず必要になるのが検査データの取得だ。血圧については家庭用血圧計がかなり普及したため、すでに自宅での計測が可能となっている。さらにデータをスマホで管理できる便利なアプリも出回り、日々の記録を手書きで付けていた手帳からは解放されつつある状況だ。体重計もここ数年でかなり開発が進み、体重だけでなく、BMI値や骨密度まで測れる体組成計へと進化を遂げた。

さまざまな基礎データの取得が手軽にできるようになってきた現在、尿や唾液の検査も手軽にしようと試みる会社がある。イギリス、アメリカ、日本と、多国籍のメンバーで挑戦を続けるBisu, Inc. 。HERO Xでの対談から2年（http://hero-x.jp/article/8393/）、代表のダニエル・マグス氏の元を訪ねると、当時のアイデアはさらにブラッシュアップされ、サービスのローンチに向けた準備が進められていた。

スタートアップが入居するシェアオフィスを卒業、東京駅近くのビルに自社オフィスを構えるまでになっていた。スタッフは相変わらず多国籍。海外に居住するリモートメンバーもいるという。

「細かな開発はほぼ終わり、今は生産ラインをどうするかという段階まできています。2年以内のローンチを目指して、頑張っています」と、流暢な日本語で説明するダニエル氏。試作品も以前のものより完成形に近づいていた。

ダニエル氏の考える尿検査キットは、独自開発の棒状の「テストスティック」と呼ばれるものに尿をかけ、小型検査デバイスに差し込むだけで、データが手元に届くというもの。テストスティックは使い捨てのため、一つの検査デバイスを家族で共同利用することも可能だ。

白い箱型のものが検査デバイス。隣に並ぶカラフルな色が施されたものがテストスティック。スライドすると中から棒状の検査装置が出てくる仕組みだ。

スティックのケースをよく見ると、色が分かれていることに気が付く。埋め込まれたチップにより、検査項目を変えることができるため、どの検査が行えるかを一目で分るように色分けしたのだ。これまでの家庭検査の倍にあたる20項目の検査が自宅で手軽にできるようになる見込みだ。唾液検査ができるスティックも開発、サービスローンチに向けて地道な開発が続いている。

取れたデータの活用についての開発も急ピッチで進められている。検査デバイスと連動したスマホアプリを使えば、⽔分やビタミン、ミネラルなど、体にとって重要な栄養素に関するフィードバックをわずか数分で得られるようになるというのだ。睡眠データや活動パターン、個⼈の⽬標などを紐付ければ、これらに基づいた健康改善のアドバイスも表⽰されるようになる。

「今考えているのは、身体情報を元にしたコミュニケーションです。ただ、数字を表示できるだけでなく、データを軸に、健康であるためのアドバイスをすることで、みんなが健康でいるための伴走者となっていく、そんなイメージです」

生産拠点は日本に置く！
「Made in Japan」にこだわる理由

生産拠点は日本国内に置きたいと話すダニエル氏。

検査キッドとデータの可視化について、技術的な問題はほぼクリアしたというダニエル氏。データの取得という部分に重きが置かれていた2年前の構想から比べると、サービスに広がりが生まれている。アプリを通じてデータの共有が可能になるため、医師やトレーナー、家族などとの連係も可能になる。そうなれば、通院する回数をグッと減らすことにも繋がる。

しかし、これだけのものを作るには、かなりのお金が必要となる。特に検査キットの量産化の部分は要となるため、潤沢な予算が必要だが、どうやらその壁についてもダニエル氏はクリアしたようだ。10月、シードラウンドで総額3億円の資金調達を達成、本格的な生産に向けて大きな一歩を踏み出した。出資元の一つはスポーツセンシング分野を牽引しているアシックス・ベンチャーズ社。資金調達と同時に同社との協業も発表している。そんなダニエル氏が目指すのは、検査キットの日本での生産だ。

「開発だけ日本でして、製造その他は海外にという会社も多いのですが、僕たちが開発したキットは生産を請け負う工場との綿密な打ち合わせも必要です。日本の技術は優れていますし、機密保持もしっかりしています。労働力の安い海外に出せば、我々がそちらに出向く時間と費用がかかる上、目が届きにくいため、技術が漏れてしまう危険も高くなる。だから僕たちは、日本国内での生産をと考えているのです」

多国籍メンバーが作る「Made in Japan」の健康管理サービス。世界に向けての挑戦が始まろうとしている。

ダニエル・マグス
Bisu, Inc. 代表取締役 。ロンドン生まれ、東京在住のイギリス人。ケンブリッジ大学で日本語を専攻後、法科大学院に進み法律事務所に入社。英国法弁護士資格取得。投資銀行でアナリストなどを務めた後に日本のディー・エヌ・エーで新規事業企画を担当。その後独立しヘルスケアIoT商品の開発を手掛ける同社を立ち上げた。現在は日々の健康を見える化する IoT尿検査装置の開発に挑戦している