2015年、2016年の全米選手権を制覇し、リオパラリンピック陸上男子100mT44（下肢切断）5位入賞を果たしたスプリンター、ジャリッド・ウォレス選手。2017年5月、日本の競技用義足開発メーカーXiborg（サイボーグ）社と共同開発契約を結び、7月にロンドンで開催された世界パラ陸上競技選手権大会2017では、Xiborg製の義足で出場し、200mで優勝。多くのトップアスリートが、競技用義足の圧倒的なシェアを誇る欧州企業の義足を使用するなか、日本製の義足を選んだ全米王者のウォレス選手は、極めて異例だ。同社をパートナーとして選んだ理由とは？世界一のスプリンターになるために行っていることとは？開会まで953日に迫る東京パラリンピックでの金メダル獲得を目指すウォレス選手に話を伺った。

世界が注目する義足開発のエキスパート、
遠藤謙に寄せる厚い信頼

昨年、Xiborg（サイボーグ）社と共同開発契約を結んで以来、アメリカと日本を行き来しているウォレス選手。今回インタビューを行ったのは、新豊洲Brilliaランニングスタジアムに隣接した同社のラボラトリー。ここでは、「2020年までに100mを走る義足アスリートが健常トップアスリートを追い抜くこと」を目標に、義足研究開発が行われているほか、スポーツ用義足を自由にレンタルできる世界初「義足の図書館」も併設している。

ウォレス選手が同社の代表取締役・遠藤謙氏と出会ったのは、2016年5月。遠藤氏は、マサチューセッツ工科大学でバイオメカニクス・ロボット義足の研究開発などに従事し、同大学が出版するTechnical Review誌が選ぶ「35歳以下のイノベーター35人」に選出されるなど、義足開発のスペシャリストとして世界的に注目を浴びている異才。対して、義足アスリートとして全米王者に君臨するウォレス選手。「以来、僕たちは友人として素晴らしい関係を築いてきました」と話すように、2人の出会いは、いわば必然的に訪れたのだ。そして、2016年夏、遠藤氏は競技用義足の共同開発をウォレス選手に依頼した。

「Xiborg社を選んだ理由は、卓抜した義足開発の技術力に対する信頼はもちろんのことですが、やはり遠藤さんの存在が大きいです。アスリートやスポーツを心から大切にし、ケアしてくれます。その姿勢は、彼が手掛けるプロダクトに対しても同じ。正真正銘の義足エンジニアだと思います。彼が率いるXiborgチームは、僕がここ数年温めていたアイデアに挑戦することを歓迎してくれましたし、さまざまなアイデアについて話し合う時間はエキサイティングでワクワクしました」

密なコミュニケーションで、
進化し続ける『ウォレス・モデル』

Xiborgチームは、ウォレス選手の走り方を分析し、板バネの形状や厚み、素材の種類などについて対話を重ねたのち、“ウォレス・モデル”を開発した。板バネとは、特有の形状を持つ、炭素繊維強化プラスチック製の部分を指す。

「Xiborg社と僕の間には、何か特別なものがあると当初から感じていましたが、その予感は的中しました。Xiborg製の板バネで、初めて一歩を踏み出した時、その素晴らしさを実感しました。一番の特徴は、能率的に跳ね返る力。より自然で、体重を前にかけてもしなやかで、力強く地面を蹴ることができます。これまでにも、幾つかの企業が僕のために開発した義足を試したことがありますが、それらを履いて走ることは考えられませんでした。自分の体に心地良くマッチするXiborg製の板バネとは真逆だったからです」

競技用義足は、陸上アスリートの体の一部となり、共にトラックを駆け抜ける“相棒”だ。「最高のパフォーマンス力を発揮するために、一番重要なのは、いかに僕の体に効率的にマッチするかということであり、その方法を共に、極限のレベルまで探っていくこと」とウォレス選手が語るように、Xiborgチームと対話を重ねるごとに、その義足は進化し続けている。

「僕は義足を装着した右足と、健常な左足で走っています。義足が健常な足のように感じたいし、その逆に、左足も義足のように感じたい。言い換えれば、義足を装着していることを感じないくらいの感覚と、心地良い左右対称のバランスを実現すること。それが目指すゴールです。昨日も、さらに改良を加えた板バネのテストを行いましたが、信じられないような結果が得られました。その成果は、彼らがいかに優れた開発者であるかということの証です」

全米王者が恋に落ちた！？

義足開発の高い技術力と共に、ウォレス選手の胸をときめかせるのは、Xiborgというブランドそのものだという。

「彼らは、妥協することなく、常に変化を起こしたいと思っています。現段階で僕がベストだと信じている板バネを具現化してくれますが、そこで満足するのではなく、より良いものにしようと、さらにアイデアを練るなどして、全力で取り組むのです。自分と同じ想いを持つチームと一緒に開発できることは光栄ですし、楽しくて仕方がない！Xiborgチームに恋をしてしまいました（笑）」

ウォレス選手が、より速く走ることを心から願い、東京2020での金メダル獲得に向けて、一丸となって義足開発に尽力するXiborgチームの存在について、「これほど、心強いことはない。米国のアスリートとして、日本に歓迎されることを心から幸せに思う」と熱く語った。

後編につづく

ジャリッド・ウォレス（Jarryd Wallace）
1990年5月15日、米国・ジョージア州生まれ。高校時代に州大会の800m、1600mで優勝。20歳の時、コンパートメント症候群により右足を切断。その12週間後、義足をつけて走り始め、15ヶ月で国際大会優勝。Parapan American Games 2011で世界記録を打ち立て、2013年には世界パラ陸上選手権大会（200m・4×100mR）で優勝。2015年、2016年の全米選手権チャンピオン（100m）に輝く。リオパラリンピック男子（100m）5位入賞。2017年5月、日本の競技用義足開発メーカーXiborg（サイボーグ）社と共同開発契約を締結。同月21日に開催されたセイコー ゴールデングランプリ陸上2017川崎の出場時より、Xiborg製の義足を使用している。同大会のパラリンピック種目男子100メートルＴ44（下肢切断）で優勝。自己ベストは100mが10秒71、200メートルが22秒03。

［TOP動画 引用元］Sony-Stories

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏（Jaspal Dhani）の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、７歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL（Greenwich Leisure Limited）をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

引用元：https://www.intelligenttransport.com/

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元：https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」（ロンドン地下鉄）は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元：https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

引用元：https://www.campaignlive.co.uk/

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか？と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく