プロダクト PRODUCT

1つのプロダクトに生活とスポーツを融合。ミニマルを追求するドイツ発車いす「PARAFREE®」

「世界で一番、ボーダレスなメディアへ」を掲げるHERO Xが紹介してきた数々のプロダクトの中でも、「車いす」はあらゆるボーダーを取っ払ってくれる、夢や希望に満ちたモビリティだ。 「世界の車いす市場における成長機会」の市場レポートによると、2017年から2022年までの車いすの市場規模は年平均成長率5.9%で拡大すると予測されており、特に電動車いす市場は、グローバルで年平均成長率(2016-2022) 17.1%と堅調な伸びを示している。 今回の記事では、加速する超高齢化社会と並走するように、進化が止まらない車いすの最先端に迫ってみよう。

「世界の車いす市場における成長機会」の市場レポート

参照:https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/H30FY/000114.pdf

ジュニアを含めて約180もの車いすバスケットボールのクラブチームがあり、競技人口は約2500人にのぼるほど車いすバスケットボールが盛んに行われ、パラスポーツ先進国としての呼び声も高いドイツ。
世界的にシェア上位に輝く大手、SUNRISE MEDICALや義肢・装具のテクノロジーにおいても世界をリードするオットーボック、キッズ用車いすにも注力するマイラなど、車いすの開発・販売を行うメーカーも数多く、日本での認知度も高い。

車いす=生活に根差した身近で手軽に使えるプロダクトであって欲しいが、日本では福祉機器扱いであるのに対し、ドイツでは電動、手動ともに医療機器としての規制があるようだ。
つまり、製造や販売、品質管理に対してそれぞれ医療機器としての基準を満たす必要があるし、アフターメンテナンスとして定期的な検査も義務付けられるなど、厳しいハードルをクリアした上で世に流通しているということになる。

事細かい制約が設けられるなかで、ドイツ北東部の町シュヴェリーンに拠点を置くLangefreunde Design Studioは2011年から下半身不随の人向けのモビリティ「PARAFREE®」の開発と改善を続けている。

工学デザイナーの Felix Lange氏が2011年に発表した論文をベースとした「PARAFREE®」のデザインはとことんミニマル。最大積載重量は130kgとパワフルながらもカーボンモノコックを採用したフレームはわずか900グラム、総重量は6.9kgとストイックなまでの軽量っぷりだ。

「1つのプロダクトの中で日々の生活とスポーツが融合するような、ニュータイプの車いすを作りたいのです」とLange氏が語るように、「PARAFREE®」はユーザー一人ひとりがいかに日常生活において、心地よく使えるかにこだわっている。
シートは6サイズ展開で、座面のクッション部分は3Dスキャンにより、個々の動きや状態にフィットするように調整できる。
座面部分以外にもバックレストのクッションも交換可能、キャンバー角(車両の車輪がなす角度)を0° / 3° / 7°と切り替えて好みの車幅に設定できるなど、ほぼすべてのパーツを自分の希望通りに寄せていけるのはオーダーメイド感覚とも言えるだろう。
フットレスト部分の車輪を2つにして3輪から4輪に変更することも可能だし、パーツごとに自分で取り外すこともできるので、使わないときは折りたたんでおけば置き場所にも困らない。

足し算して複雑にするのではなく、必要ないものをそぎ落としてシンプルに仕上げることで、自分だけのオリジナルが出来上がる。

車いすに限らず、これからのプロダクトのあり方として、新たな常識となっていくかもしれない。

TOP動画転載元:https://www.youtube.com/watch?v=kfhUW7s5mPY

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

プロダクト PRODUCT

コロナ禍で加速した医療連携 医療×ITは輸出産業にもなる!

IT化が遅れている日本の医療現場。医師同士の連絡はいまだにPHSが主流となっており、オンライン診断なども進んでいない。そんな中、ITで日本の医療を変えようしている企業が株式会社アルムだ。医療関係者向けのアプリ「Join」を始め、同社が開発するアプリは、ITによって人々に適切な医療を提供していくツール。また、同社の代表 坂野哲平氏は「この分野は世界で日本が勝てるフィールド」だと語る。果たしてアルムの戦略とは!?

医療チームの迅速な連携を
グループアプリで実現

アルムが開発したアプリ「Join」は、既存のメッセンジャーアプリと似たようなインターフェース。スマホ画面で医療チームのグループトークが可能で、さらに検査画像を共有することができる。例えば、緊急患者が運ばれてきた時に、その場に専門医がいなくても、脳のMRI画像を転送することで、グループ内の脳外科医などが適切な処置を指示できる。
特に夜間に緊急で搬送されてきた場合、必ずしも専門の医師が当直に当たっているとは限らない。かといって専門医を増やすというのも、今の日本の医療資源を考えれば現実的ではない。そんな時、「Join」で情報を共有し、非番の医師にも診断をあおぐことができれば、患者が助かる可能性が高まる。

脳疾患の場合、要介護になるかどうかは搬送された際の迅速な診断で決まるといわれる。脳卒中になってから1分放置すると脳細胞が約190万個も死滅するといわれているが、脳疾患で運ばれてきた患者をITによる連携で専門医がケアすることができれば、寝たきりになる人を減らし、日本人全体の健康寿命を延ばすこともできる。「Join」は現在、世界22か国で活用されている。

記事を読む▶ITの力で医療チームの連携をスムーズに。助けられる人を増やすためのアルムの挑戦

コロナ対策にも寄与
スマホで血中酸素が測れる!?

一方で、アルムが一般ユーザー用に開発しているのが「MySOS」。普段から健康状態を記録しておき、救急車で運ばれた時に既往歴などをすぐに参照できる。さらに、このアプリは今回のコロナ禍でも活躍した。アプリ上でPCR検査の予約から結果までを登録することができ、陰性証明としても使える。それだけではなく、スマホのカメラ機能で心拍数や血中酸素飽和度も測れるのだ。

万が一、コロナで自宅待機になった場合、自分の健康モニタリングが非常に重要になる。自宅待機中に容体が悪化し、深刻な事態に陥るケースも散見されている事実もあり、血中酸素飽和度を測定できる機器「パルスオキシメーター」の活用が勧められているが、自治体の配布が不足したり、購入しようとした時に欠品している現象も起きている。その点、「MySOS」をインストールしておけば、いつでも手持ちのスマホで血中酸素飽和度を測ることができるのだ。現在は「MySOS」とPCR検査や感染情報を紐づけ、イベントの感染予防と、コロナが発生した場合のクラスター追跡に活用できないか検討中だという。

それ以外にも、自宅やホテルで療養している陽性者に対し、保健所が健康状態をモニターすることで、緊急度のスクリーニングができるシステム「Team」もアルムの開発だ。こちらは神奈川県を始め、全国複数の自治体で活用されている。AIによる分析で、陽性患者のアラートを感知できる仕組みだ。

これらのノウハウは、日本が世界に輸出できるのではないかと代表の坂野氏は語る。日本には優秀な技術者がおり、医療の水準も高い。「一丸となって取り組めば世界に勝てる」と板野氏。現在のところ、日本の医療は圧倒的に輸入資源が多いフィールド。輸出に打って出るカギは、ITによる医療情報の連携と活用なのかもしれない。

※Join、MySOSは、株式会社アルムの商標または登録商標です。

(トップ動画:https://www.youtube.com/watch?v=U_Y9W6NI-q8

関連記事を読む

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー