リオパラリンピックのメダリストや、和製スティービー・ワンダーの異名を持つ全盲のシンガーソングライター、木下航志さんなど、超人たちが繰り広げるスポーツと音楽の祭典「パラフェス」。あるいは、障害のある人もない人も、チーム一丸となってタスキをつなぎ、東京の街を駆け抜ける「パラ駅伝」や、自分に合うパラスポーツを見つけるマッチングサイト「マイパラ！Find My Parasport」など、日本財団パラリンピックサポートセンター（通称・パラサポ）は、かつてないユニークな取り組みで、パラスポーツの魅力を次々と世に広めている。現在の活動は？今後、どんな展開を予定しているのか？パラサポ推進戦略部のプロジェクトリーダーを務める前田有香さんと中澤薫さんに話を伺った。

2015年11月にオープンしたパラサポのオフィス

28競技団体が集まる共同オフィスは“スタジアム”

パラサポのセンター内は、「スタジアム」をモチーフに、ユニバーサルデザインを踏まえて設計されている。中央にはオープンカフェ、そのすぐそばには、ミーティングなどを行えるテーブル席が幾つもあって、開放感にあふれた心地良い空気が流れている。古代オリュンピアの神殿の柱と競技場に着想を得たというセンターシリンダーには、360度ディスプレイを設置し、パラスポーツの映像を常時上映している。

各競技団体が入居・利用する共同オフィスの一角。

パラサポの最たる特徴は、日本車いすテニス協会、日本パラ陸上競技連盟、日本ブラインドサッカー協会など、計28のパラリンピック競技団体が利用する“共同オフィス”が設けられていること。隣り合わせた団体の間に扉や窓などの仕切りはなく、スタッフやパラアスリートのコミュニケーションを促す開かれた場として共有されている。

2020年以降、各競技団体が自立できる基盤作りをめざして

各競技団体の支援や運営サポートを担うのは、推進戦略部プロジェクトリーダーの前田有香さん。教師を経たのち、大学院に進み、パラリンピックの研究員として活動していたというユニークな経歴の持ち主だ。

「このオフィスの運営や助成金に関わる業務を主に担当しています。助成金を含める当センターの支援の特徴は、スタッフの雇用、ウェブサイトのリニューアル、広報ツールの作成やイベントの実施など、さしあたり必要な費用を助成するだけでなく、各競技団体が、2020年以降に自立できるような基盤作りのお手伝いを目的としていることです」

前田さんによると、競技団体の数だけ、スタッフの方たちのバックグラウンドもさまざまで、スポーツの領域から事務局の担当になった人も多いという。

「それゆえ、スタッフの方たちにとって初めて経験する業務も多いのですが、その中でも、自分たちでできることと、適切な人に任せた方がよいことの分別を見極めるのは大事です。以前、ポスターのデザインの製作費を抑えようと、自分たちで作ろうとしていた団体さんがいました。素晴らしいことですが、きちんと伝わるものをめざすなら、そこは専門家に任せた方が、結果として良いものに仕上がります。必要に応じて、デザイナーやベンダーなどをご紹介するなど、競技団体の方たちと伴走しながら、各競技の魅力を一緒に伝えていけるような形で支援させていただいています」

競技団体の運営を包括的にサポートする

センター内には、経理と翻訳担当のスタッフが常駐するバックオフィスが設けられている。競技団体の経理において、何かと処理が大変なのが選手の強化費だ。

「国費なので、厳密な処理が必要ですが、定められた書式に沿って、どの競技団体も同じ手続きを踏みます。合宿や遠征を終えたら、必要書類を提出してもらい、バックオフィスの経理担当者が、打ち込みやデータ化を行います。もし、不足している書類があれば、団体側に伝えて再確認するなど、団体側の経理業務の負担を減らすような仕組みになっています。また、国際団体とやりとりする際のメールや、大会予行の告知などの翻訳業務についても、専任スタッフが無償で対応する体制を取っています」

法務や税務面でのサポートも手厚い。企業とのスポンサー契約についてなど、重要な手続きを行うにあたって、適切なアドバイスが受けられるよう、月に2回、弁護士と税理士がセンターを訪問し、無料相談を行っている。

「企業様から契約書が送られてきた時に、何をどう見たら良いのか分からないという方も多く、このような体制を取るに至りました。模索しながら実践している状態ですが、スリムな運営をめざして、共通化できる部分はアウトソースする形で共通化を図っています」

「パラスポーツの楽しさを体感して欲しい」が原点

今年4月19日にオープンした「マイパラ！Find My Parasport」は、自分に合うパラスポーツや練習場所を見つけられるマッチングサイト。この発案者は、他でもない前田さんだ。

「パラスポーツは、障害のある人もない人も楽しめるインクルーシブなスポーツです。より多くの方に体験してもらい、競技の楽しさを感じて欲しい。そんな気持ちから、マイパラ！を発案しました。パラスポーツは、サポーターやトレーナーなど、プレイヤーその人を支える存在も欠かせません。支えるという面でも楽しさがあります。“やる、観る、支える”と、色んな関わり方ができるという意味では、ハブになるのがパラスポーツだと思っています」

温めてきたアイデアを形にしようと、前田さんらは、朝日新聞社のクラウドファンディングサイト「A-Port」の活用に加え、朝日新聞紙面でも呼びかけた。その結果、599人から約611万円の支援を得ることに成功。

「立ち上げてからまだ日は浅いですが、“自分に合うパラスポーツが見つかった”、“今、楽しんでやっています”など、嬉しいご報告をいくつもいただいています。先日、あるクラブチームの方から、“マイパラ！がきっかけでメンバーが増えました”とご連絡をいただき、感無量でした」

後編へつづく

日本財団　パラリンピックサポートセンター
https://www.parasapo.tokyo/

パラフェス2017　～UNLOCK YOURSELF～
https://www.parasapo.tokyo/parafes/

マイパラ！　Find My Parasport
https://www.parasapo.tokyo/mypara/

日本では2019年から、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック、ワールドマスターズゲームズと、３年続けてビッグなスポーツイベントが開催される。それに伴って、スポーツとテクノロジーを結びつけた今までにない観戦方法や医療の在り方、そして地方創生といった社会課題の解決策が提案されつつある。加えて、あらゆるビジネスも生まれようとしているが、それを見据えて「スポーツ テック＆ビズ カンファレンス 2019」が開催された。パネリストに山本太郎氏（ホーク・アイ・ジャパン代表）、澤邊芳明氏（ワントゥーテン代表）、モデレーターに河本敏夫氏（NTTデータ経営研究所）を招いた特別講演のレポートをお届けする。

スポーツとエンタテインメントを
掛け合わせていくことで可能性が広がる

澤邊：これからは、スポーツとそれを取り巻くビジネスを発展させていくためには、スポーツとエクササイズの中間という考え方も必要だと感じています。あまり競技性が高すぎると、そこまで極めたいわけではない、と敬遠されてしまう。だからスポーツとエクササイズの間というイメージです。そういった掛け合わせ、フュージョンしたようなスポーツが出て来ればいいなと思っています。

今後は、パラリンピックがオリンピックの記録を抜いていく時代が来るはずです。例えば、義足などはそもそも補完する装具ですが、これからは、パワードスーツを着て格闘技をやったりするようなことになっていくのではないかと。補完ではなく拡張ですね。

それが進んでいくと、ロボットを使ったボクシング大会とか、そういう方向に広がっていく。スポーツというものが、もっと産業のなかに入っていって、イノベーションのコアになっていくのではないかと思っています。

河本敏夫氏（以下河本）：今回のカンファレンスのテーマのひとつは、グローバルでもあるのですが、お二人に、日本から世界にスポーツビジネスを広げていくにはどうしたらいいのかをお伺いしたいのですが？

モデレーターを務めたSports-Tech & Business Lab 発起人の河本敏夫氏。

山本：ホーク・アイの場合は、コンサルテーションのような形で入って行って、（スポーツ団体やチームと）お付き合いをしないと、なかなかグローバルでの展開が難しいという現状があります。

可能性を感じるのは、プロリーグがないスポーツですね。ある国では流行っていて、ある国では流行っていないスポーツを掘り下げてみる必要があるのかもしれません。日本には高校野球や高校サッカーというマンモスコンテンツがありますが、それがどうやったら他で流行るのだろうということを考えてもヒントが出てくるのかな、と思います。

澤邊：パラリンピックでいえば、タイはボッチャが強かったり、中国がものすごくパラリンピック自体に力を入れてきたりと、新興国に、まだまだ伸びがあります。

そういう状況下で、「観るスポーツ」をエンタテインメント化してファン作りをしていくことで、「するスポーツ」との連携もできるだろうと思うんですね。

ソニーのプレステのように、日本はエンタテインメントを作るのがそもそも上手い。それをスポーツと掛け合わせることで、楽しく家庭やフィットネスの現場でできたり、試合にも参加できたり、観に行けたりと、一気通貫というか、ひとつの大きなコミュニティを作っていければ、日本は先導していけるのではないかと感じています。

どうしてもスポーツとエクササイズが混乱しているケースも多いので、その中間を作ってエンタテインメント化することで、新たなデータを取っていく。そういうことができると、新しいのかな、と思います。

パネリストの山本氏（左）と澤邊氏。

河本：どのように、スポーツをやらない人、興味を持っていない人を引き込むか？　裾野はどう広げるか？　そのためには、エンタテインメント化は、必要かもしれないですね。

あとお聞きしたいのは、日本から世界に出て行くときに、コンテンツを作っていくのがいいのか、コンサル的に関わっていくべきなのか、はたまたアマゾンやウーバーのようなプラットフォーマーのような存在がいいのか？　日本企業はどういう戦い方をしていけばいいのでしょうか？

虎ノ門ヒルズのカンファレンス会場は、ほぼ満員状態の大盛況だった。

スポーツビジネスの裾野を広げるには
子供たちの育成が急務

山本：グローバルに持って行っても、すべてがウケるわけではないと思います。各々にフィットした持っていき方、やり方を考えていく必要がある。絶対にこれはウケるというやり方は、結局のところは、ないですから。

澤邊：僕は、プラットフォーム作りじゃなくてコンテンツ単位やソリューション単位で、一個一個攻めていくほうが、日本ぽいなと思います。これからAI等の発達も含めて、自由に使える時間が増えていくじゃないですか。人々は、有意義に時間を過ごしていくために、観戦も含めてスポーツを取り入れるという選択肢が増えていくと思います。それはアジア全域で一気に起こると思っているので、1つの経済圏としてアジア全体を見ていく必要はあると思います。

河本：経済圏というのは、大切な考え方ですよね。ローカルの経済圏もあれば、アジア全体の経済圏もありますよね。弊社が運営するコンソーシアム「Sports-Tech & Business Lab」でも地域という視点だけでなくビジネスとしての輸出可能性の視点を重視しています。最後に、今後のスポーツ産業を見据えた、展望や野望をお聞かせください。

山本：これから大きなイベントが続きますから、ビジネスを広げるチャンスです。

そこでいろんな形でデータが出てくるわけですが、それを使ってなにができるのか？　これは個人的にも興味があります。データを使ったアスリートの育成ですとか、スポーツに興味を持ってもらう子供たちを増やすとか、そういった方向に流れが向かえばいいなと思っています。

澤邊：直近では柔道を盛り上げようと考えています。柔道人口は日本が15〜20万人ですが、フランスは60万人。全然日本は負けているんですね。柔道は、武道ですから、子供の頃から礼節を教えるものとしてフランスでは取り入れています。では、日本は子供に対してどういった教育を施していくのか？　そういうところを、いま考え直さなきゃならない時期に来ているのだと思っています。

やはりスポーツの役割は大きいと思っていて、表面的なものではなく、健康作りも含めて、人との付き合い方など学べる部分がいっぱいある。サイバースポーツプロジェクトなどでパラスポーツに触れることでも、その後の子供たちの振り幅は大きく変わると思うんですね。そこが結局大きなビジネスに繋がっていく。教育という側面にもっと注力すべきだと僕は思います。

河本：本日は、貴重なお話をありがとうございました。

前編はこちら

山本太郎（やまもと・たろう）

ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ スポーツセグメント部担当部長。ホーク・アイ・ジャパン 代表。米国の大学を卒業後、ソニーに入社。通算18年の海外駐在で、マーケティング及び新規事業立ち上げに従事してきた。2013年からは、インドのスマートフォン事業を統括。2016年に帰国し、現在は、スポーツテック・放送技術等を活用したスポーツや選手のサポート、チャレンジ・VAR等判定サポートサービスを提供するホーク・アイの事業展開を担当。

澤邊芳明（さわべ・よしあき）
1973年東京生まれ。京都工芸繊維大学卒業。1997年にワントゥーテンを創業。ロボットの言語エンジン開発、日本の伝統文化と先端テクノロジーの融合によるMixedArts（複合芸術）、パラスポーツとテクノロジーを組み合わせたCYBER SPORTS など、多くの大型プロジェクトを手がける。 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 アドバイザー。

河本敏夫（かわもと・としお）
NTTデータ経営研究所 情報戦略事業本部 ビジネストランスフォーメーションユニット スポーツ＆クリエイショングループリーダー Sports-Tech & Business Lab 発起人・事務局長。総務省を経て、コンサルタントへ。スポーツ・不動産・メディア・教育・ヘルスケアなど幅広い業界の中長期の成長戦略立案、新規事業開発を手掛ける。講演・著作多数。早稲田大学スポーツビジネス研究所 招聘研究員。