本格的な5Gのサービス開始により、これまでにない成長と変化が期待されるモビリティ業界。とりわけ、各国の自動車メーカーがこぞって開発に注力している自動運転は、法整備や倫理面における課題が数多く残されているものの、私たちの日常に急速に近づいている。 今回、【Mobility Watchers】で紹介するのは、ボルボグループが2019年に発表した世界初のフルサイズ自動運転EVバス『7900 Electric』。現在実証実験の真っ最中だそうだ。創業以来、安全性にこだわったクルマづくりを続けてきた同社はクルマの未来をいかに変えていくのだろうか。

ボルボは2016年からシンガポールの南洋工科大学（NTU）とのパートナーシップのもと、自動運転車の共同開発に臨んできた。
『7900 Electric』は全長12メートル、定員数80人の大型バスで、LiDARと呼ばれる光センサー技術と3Dカメラで道に現れた障害物や人などを検知し、停止するほか、リアルタイムキネマティックGPSによるナビゲーションシステムで走行を管理するなど、まさに最先端技術の賜物。

NTUのキャンパス内での実証実験の後は、公共交通の大手SMRT管轄のバス停留所での試験へとルートを拡大する予定。こちらは停留所に正しく寄せられるか、充電エリアで安全に駐車できるかなど、実用性を試すリアルな場となりそうだ。

国土が狭く、かつ世界第2位という高い人口密度をほこるシンガポールでは、慢性化する渋滞や環境への懸念が問題視され続けてきた。2014年にスマートネーション戦略の構想が打ち出されてから、デジタル決済の普及や身分証明システムのデジタル化、全国規模のセンサーネットワークの構築などICT技術を積極的に導入しながら数々の政策に取り組み、世界中に大きなインパクトを与えている。ゼロエミッションかつ、従来のディーゼル車と比較すると80％のエネルギー減、乗客や近隣の居住者を悩ませる騒音も起こさない『7900 Electric』の仕様は、サステナブルでクリーンなスマートシティ計画に大きく貢献することは間違いないだろう。

トヨタが静岡県裾野市にスマートシティを開発するプロジェクトを発表するなど、日本でもスマートシティへの関心が加速する今、シンガポールの先進事例から得られるヒントがたくさんありそうだ。

まず初めに伝えておきたいことがある。ここ日本の道路交通法では、電動車いすの制限速度は時速6km以下と定められているため、最高速度20kmを誇るこのモビリティは日本の公道での使用は不可なのだ。しかし、それが分かっていても紹介する価値があるのが、この『e-pilot』。


見た目以上にパワフルな、
新時代のパーソナルモビリティ

本体重量 18.4 kg、許容最大重量 100kg、販売価格 およそ70万円。［引用元：Believe］

コンパクト、ポータブル、そして走破性と、今までの電動車いすには持ちあわせていなかった点を解決した優れものが、欧州最大の福祉機器展「REHACARE 2018」で話題を呼んだ。既存の折り畳み車いすに装着するだけで、スポーティな電動車いすに変身させてしまうという画期的なアイデアで世界を驚かせたのは、ドイツ北部のハルテンホルムを拠点とするalber社。同社は、簡単で便利な電気モビリティの開発に特化した企業である。

［引用元：Believe］

世界的キーワードの
「高速クルージング」を具現化

今や、モビリティ業界の中では、コンパクト化という面はすでに世界の常識になりつつあるが、燃費も備えた高速クルージングはまだまだ発展途上な部分もある。しかし、このe-pilotが出す最高速度は、20km/hというから驚きだ。これだけシンプルな作りで、これほどのパワーを持ち合わせるものが今まであっただろうか。気になる燃費も最大50kmと、ざっくりではあるが、東京駅から鎌倉駅まで行けてしまうほどの距離を走行可能としている。また大きく作られた車輪は、街中のちょっとした段差もラクに乗り越え、さらに車いすユーザーが今まででは考えられなかったオフロード走行などのアクティビティにも挑戦でき、ユーザーの可能性を広げてくれている。

前述したように、安全性を確保するための法律はもちろん重要なのだが、すべての人が生きやすい真のバリヤフリーを実現するためにも、モビリティの概念を国を挙げて考え直す時期なのかもしれない。そして様々な分野で進む多様化に乗り遅れないよう、すべての人がすべての事を「自分事化」できたら、きっと素敵な世界が待っているはず。そんな事を再考させられるほど、e-pilotは先進のモビリティなのだ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/zOa4ad7SaV0］