ARの世界は、ついに水の中にまで広がった。一見すると、ごく一般的な水泳用ゴーグル「FORM Swim Goggles」。実はそのゴーグルレンズにはARディスプレイが内蔵されている。これまで自転車・ランナー向けに開発されていたヘッドアップディスプレイとは違い、スイマーに向けて、よりシンプルに目的を絞り込んで、タイムや距離、ストローク数、心拍数などの計測値をリアルタイムにゴーグルに表示することができる。もちろんディスプレイ自体が目立つことはなく、スイム時に視界をふさいでしまう心配もない。

ゴーグルには、導光板ディスプレイ、ジャイロスコープ、バッテリーが内蔵され、バッテリーは一度の充電で約16時間持続。上下関係なく使用できるよう設計、左右どちらの目からも情報の取得が可能だ。操作設定のためのボタンはたったの2つ。実際に設定するのは、利用プールのメートル数だけ（ヤード）。ラップスイミングやドリルトレーニングなどの設定もできる。装着者がどの泳法で泳いでいるかも自動で検出してくれるため、泳法を変えるたびに設定しなおす必要もない。

引用元：https://www.formswim.com/

「FORM Swim Goggles」を開発したのは、カナダのスポーツテクノロジ―企業「FORM」。創業者であるDan Eisenhardt氏は自身も競泳選手として活躍した経験がある。水泳は世界でも競技人口の多いスポーツであるにも関わらず、選手はリアルタイムで自分のパフォーマンスのパラメーターにアクセスできないという課題に気づいた。不便を感じたのは距離とタイムの計測だ。リアルタイムに自分が泳いだ距離を知ることもできなければ、タイムを知るためには泳いでいる途中に何度も立ち止まってスプリットタイムを確認しなければならない。そこで、自身の経験を基に開発を進めたのが「FORM Swim Goggles」だという。

この「FORM Swim Goggles」は、2019年8月からFORMのウエブサイトで199ドル（約2万1000円）で販売されている。iPhone®およびAndroid™向けの専用アプリ「Form Swim」と連携させれば、スイム中の様々なデータを解析したり、選手やコーチがゴーグルに記録された計測値を共有したり進捗状況を追跡することも可能になる。

加速するAR×スポーツ　VR×スポーツ

今回紹介した「FORM Swim Goggles」はAR×スポーツという取り組みだが、同じようにVR×スポーツという取り組みも加速度的に広まりを見せており、新しいビジネスチャンスととらえられる向きもある。HERO Xで取材を行った日本発のグローバルスポーツテックについて話された「スポーツ テック＆ビズ カンファレンス 2019 (http://hero-x.jp/article/6914/)」では、最前線で活躍する技術者や識者が集まり、技術革新が与えるスポーツの新しい価値についての意見が目立った。

スポーツ テック＆ビズ カンファレンス 2019 でプレゼンテーションされた、競技の質向上・選手のサポートやファンエンゲージを目的とした審判補助システム「ホーク・アイ」

記録の計測、観戦スタイルの変化など、今後、通信技術が向上すればスポーツ×VR、スポーツ×ARといったリンクは進むと予測される。スポーツの楽しみ方の幅はますます広がることになるだろう。

［TOP動画引用元：https://www.youtube.com/watch?v=ic5syueZPXA］

医療従事者、公共交通機関の職員、スーパーやドラッグストアの従業員と並んで、コロナ禍でも休むことなく最前線で活躍していた配送業者。食料や日用品の注文もちろんのこと、外出できない分、ネットショッピングを楽しむなど、お世話になった人も少なくないだろう。 しかし、最終拠点からエンドユーザーまでの区間「ラストワンマイル」は常に非常にひっ迫した状況だ。当日配送の撤廃、宅配ロッカーやコンビニ受け取り、置き配や、非対面の受け取りを推奨するなど各社が知恵を絞るも、配達員の負担はなかなか軽減されず、緊張を強いられている。 慢性的な人材不足を始めとする課題にテクノロジーがどう応えていくか。今回【Mobility Watchers】はこれからの物流システムを支えるモビリティを紹介する。

HERO Xでは、これまでもコロナウイルス流行下で活躍するロボットを多数紹介してきたが、医療機関や公共交通機関以外で存在感を発揮したものとして配送ロボットが挙げられる。これからのモビリティの活躍は、“人” だけでなく “物” も運ぶ存在であるのだ。

中国大手ECサイト京東（JD.com）傘下の物流会社「京東物流（JD Logistics）」は、コロナウイルス流行後、間もない２月に武漢第九病院へ医療物資を配送するためスマートデリバリーロボットを初運用した。
北京にいる技術者がクラウドプラットフォームを通じてリモートで無人配送車を武漢に配置し、実際の配送業務は現地スタッフが行い、見事に連携を成功させた。
コロナウイルスの流行中に自前の物流インフラを持つ京東物流が請け負った物流は大きく、これからは配送拠点を強化し、地方や農村エリアでも24時間以内の配達を目指していくという。

街を走行する京東物流（引用元：https://mp.weixin.qq.com/s/AaDVBDWaOOXtJgKXx1jXMw）

また中国最大の検索エンジンを提供するBaidu社が率いる業界横断型の技術開発コンソーシアム「アポロ計画」も自動運転技術に注力しており、無人配送車を上海の病院と北京の隔離拠点で採用している。
これまで中国では、前述の京東と、食品配達大手のMeituan（美団）以外は自動運転での配送サービスを許可されていなかったが、コロナを契機に規制が緩和されたため、競合が多く出現することになるだろう。
アリババの創設者ジャック・マー氏は、その成長規模について「10年以内に中国国内で毎日、無人車両が10億件以上の荷物を配達できるようになる」と予測しているほどだ。

一方、日本における物流は属人的な部分が残り、中国や欧米と比べるとITやシステムによる標準化が遅れているが、以前HERO Xでも紹介したオムロンの「LD-250」（http://hero-x.jp/movie/8405/）や、パナソニックの「STR-100」シリーズ、日立製作所の「Racrew」など、物流支援ロボットを手がける企業は少なくない。

Hakobotプレスリリースより引用 ：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000035462.html

なかでも、以前HERO Xにも登場した石田繁樹氏（http://hero-x.jp/article/7003/）率いる三笠製作所と業務提携により開発が行われている「Hakobot」はGPSを使って自分の位置を認識し、LiDARなどのセンサーや画像認識で周囲の状況を把握しながら無人配送を行う期待の星だ。
堀江貴文氏がアドバイザーとして経営戦略に立っていることでも大きく話題となり、昨年11月の実証実験を経て、次のステップが待たれている。

法整備や諸々の課題について議論がどこまで煮詰まるかもDXを起こす上では気になるところ。今後の動きにも要注目だ。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら：http://hero-x.jp/movie/9403/