近年、靴売り場に出かけると、スニーカーやスポーツサンダルの取り扱いが非常に多いことに気付く。ファッション性と機能性が両立するアイテムが増えるのは、いち消費者としてもありがたいが、更にヘルスケアやウェルネスに感度の高い人々の間で注目されているのが靴の中に敷くインソール。アメリカの「足病医」のメソッドに基づき、オーダーメイドでインソールを展開するブリオン株式会社を訪ね、インソールの重要性、製品の特長や事業の課題について話を伺った。

東日本大震災を契機に人々の「足」への関心が高まった

まず、「足病医」という耳慣れないフレーズに、「？」となったのは筆者だけではないはず。欧米には、歯科医、眼科医のように「足病学」を学んで、ひざの痛みから、足裏のタコや魚の目、巻き爪まで足に関する疾患をトータルで診療する「足病医（ポダイアトリスト）」という医師免許がある。

「足病学と言うのは元々、中世の貴族たちがヒールの高い履物を着用していたため、足にトラブルを抱えたことから深掘りして発展したと言われる学問で、日本の眼科医が13000人ほどに対して、アメリカには現在、約19000人の足病医がいます。国土面積も人口も異なるので単純な比較にはならないかもしれませんが、あちらではかなりメジャーな職業なんです」とブリオン株式会社の代表取締役ツユキブンゴ氏は語る。

ブリオン株式会社 代表取締役 ツユキブンゴ氏

アメリカの足病医が日本で治療行為に携わることはできないものの、足病医が開発した仕組みを製品化し、日本でライセンスを取得して「健康グッズ」としての位置づけで展開するメンバーの1人だったツユキ氏は、プロのゴルフ業界に従事していた経験から、足の負担を軽減できるものに着目していたという。

「1ラウンド18ホールを歩いて回ると、2万歩ほどになります。プロのトーナメントでは原則として選手はカートに乗れないうえに、キャディやコーチ、トレーナーも歩きますし、スポンサーやメディア関係者、ギャラリーの中にはスーツに革靴で来場している人もいますから、1日が終わるとみんな足の疲れがひどくて疲弊しきっていました」（ツユキ氏）

ジョギングやランニングのブームと合わせて、東日本大震災で首都圏に通勤する人々が何時間もかけて徒歩で帰宅せざるを得なかった状況が「足」への関心を加速させたのではないかと、ツユキ氏は事業の成長を振り返る。

サイズや形状が決まった既製品から、足を計測して作るものまで、現在インソールを取り扱う事業者はかなり多いが、ブリオンでは3次元の計測器を使って、立っている状態を立体的にセンサーで読み取るだけではなく、ダイナミックモーションという機能を用いて、歩行している状態も撮ることができる。

ここから足形を取って、データ化したものをアメリカの足病医に送ると、ゆがみが出ないようなシェル（インソールの芯となる固さのある部分）の長さや幅、高さ、シェイプを分析した結果が返ってくる。価格は一番スタンダードなもので25,000円、その他ヒールやパンプスに合わせられるものやメディカルタイプなど種類が豊富で、上位モデルで39,000円。即決はできないかもしれないが、一度検討してみたくなる価格帯だ。

単に柔らかいものではなく、
足の骨格をあるべき姿に戻し、
補正することがインソールの目的

ドラッグストアなどで市販されているインソールというとクッションが入っていたり、ジェル状だったりと、いかにも足の負担を軽減してくれそうな心地よいものが多いが、ブリオンのインソールは気持ちよさとは対極のところにある。

「足裏の感覚が全く違うので、ジョギングなどをしたら今まで感じたことのない筋肉疲労があらわれると思います。うちのインソールは『違和感』から始まるといってもいいほどです」（ツユキ氏）

この違和感が必要なのは、遡ればサルからヒトへと進化したことが背景だという。4本足から2足歩行に進化したことで、立つ、歩く、走るなどのアクションで足にかかる負荷は何倍にも増大していったが、足の骨格や構造そのものはほとんど変化していない。

そのため、足がたわみ過ぎてしまったことがそもそもの問題であり、必要なのは今の足の状態に合うインソールを作ることではなく、足のゆがみが取れるデータに書き換えて、あるべき姿に戻す、補正することだというのが足病医の見解だ。

「膝の関節があって、その上に太ももが乗って、股関節を介して背骨…と全てが連動しているので、インソールを入れると足のゆがみによって悪さをしている部分が改善されて、全身の負担や痛みが軽減していきます。最初は違和感を覚えるものの、あるべき姿に補正することで結果、楽になっていくというのが私たちのインソールの特徴です。

視力の悪い人がメガネやコンタクトレンズを使うとよく見えるように、インソールも使用しているときに補正ができるものですから、靴を脱いでもスリッパや室内履きに入れ替えて、できるだけ長い時間履いてもらえると非常に理想的です」（ツユキ氏）

糖尿病患者の治療に、
足病学の活用が期待されている

公式サイトより転載

「なにぶん、靴の中に入れて使う装具だからインパクトが残りにくく、製品のPRが難しいんですよね」とツユキ氏は苦笑いする。

そんなインソールも一度計測して試してみると、「もうサイズ売りしている既成品には戻れない」とアスリートからも絶大な支持を受け、今では陸上から野球、サッカー、スキー、ゴルフ、ボクシングなど幅広いジャンルの選手が愛用している人気商品に成長した。

今後も足病医の医師免許が日本で確立される可能性は低そうだが、これから認知の拡大に向けて期待ができそうなのは糖尿病の治療とのことだ。糖尿病の合併症のひとつである神経障害は、手足など末梢の神経に麻痺を来たしやすく、病状が進行すると末梢血管も細く狭くなることから、血行不良や栄養不足によって壊死や壊疽を起こすことも少なくなく、場合によっては足を切断することになる。

「整形外科や形成外科医なら切断と判断するところでも、より足に詳しい足病医なら、なんとか切断せずに治療する、ここまで残しておくことも可能という知見を持っています。まだまだ限られた医療機関でしか導入はされていないものの、現場の医師に、足病医のノウハウは非常に求められているはずです」

装具だけではなく靴選びも重要。
かかとを支えられるものかチェックして

インソールのオーダーメイドを受け付けるなかで、ツユキ氏は顧客に履物選びの重要性も合わせて伝えている。足そのものの状態、インソールなどの装具、そして履物の3つを全て改善させることで、はじめて足周りの環境が整うという。

「インソール同様、靴も軽くて柔らかい、心地のよいものがいいと思われがちですが、正反対です。適切な場所に適切な固さが必要なので、かかとを包み込むヒールカウンターの部分と、アウトソール（地面と接する場所）の最低2か所は固くあってほしいのですが、いま、靴売り場にあるシューズはそういう傾向にはなく、消費者も足によい履物を選択できにくいのが現状です。

靴というのは構造上、シャンクと呼ばれる薄い鉄板のような芯材が入っていることで多少重みがあり、曲がらないようになっているのですが、近頃は製造コストの問題もあってプラスティックで代用しているか、入っていないものが多く、力を加えるとパカっと折れてしまうんです。立ったり歩いたりする荷重に耐えるためには、靴の下と横からかかと全体を支える必要があるのですが、かかとが安定していないと足が横にぶれてから前に出るという無駄な動きとエネルギーを消費してしまい、いつまで経っても楽になりません。もちろんファッションやトレンドがありますから、機能性と両立しない部分はありますし、痛みが出なければ、なかなか自分事としては捉えられませんから、ある程度はやむなしかな、とも思っていますが、インソールをオーダーしていただく際には少し詳しく話を聞いていただいて、これから先、靴を新調するときに機能や作りについても考えてもらえればと思っています」

働き盛りのビジネスパーソンから高齢者まで、ターゲットとなる年齢層は幅広いが、足の構造は11~12歳ほどで決まってしまうと言われるため、子どものために作るのも有効だそうだ。

健やかな成長を願うべく、子どもにオーダーメイドインソールをプレゼントするという選択肢も、いいかもしれない。

ブリオン株式会社
http://bullion.co.jp/

　世界の自動車保有台数は、約13億台にのぼる。このうち乗用車は75％を超える約10億台だ。 　気候変動抑制のため二酸化炭素（CO2）排出量を減らす取り組みが行われ、ここへ来て、急速に進んでいるのがクルマの電動化。電動化がもたらすものは単に燃料が変わるということだけではないだろう。車の所有を変える新たな動きが連動することは間違いない。私たちの暮らしがどう変わるのか、車をとりまく未来の扉はすでに開き始めている。

実は、電気自動車（EV）はエンジン車より先に現れ、普及しはじめた時代がある。しかし20世紀初頭に米国フォードから大衆向けエンジン車T型が誕生し、同時に米国のカリフォルニア州やテキサス州で大油田が発見され、メジャーと称される大規模エネルギー企業が誕生したことから、エンジン車が世界を制した。

しかしガソリンや軽油を燃やし排出ガスを伴うエンジン車は、大気汚染と気候変動という二大環境問題を起こした。誕生から134年を経て世界に広まったクルマは、EVへの転換が求められている。

ところが、スマートフォンやパーソナルコンピュータ（PC）も使うリチウムイオンバッテリーの素材となるリチウムは、地球資源として限界があり、13億台ものクルマをEV化することはできないとされる。その影響はスマートフォンやPCにも及ぶだろう。
環境保全と、資源の限界、それらとともに世界75億の人々が快適で幸せな生活を続けるため調和していく鍵を握るのが、共同利用である。

クルマの共同利用は、2つの形態で進んでいる。1つは、日本でも広がりを見せているカーシェアリングだ。もう1つは、米国を中心に広がったライドシェア、すなわち同乗である。カーシェアリングは、事業者がクルマを用意し、会員が使用料金を支払う方式だ。ライドシェアは、同じ方向へ向かう人たちがスマートフォンなどを通じて声をかけ、個人所有のクルマに同乗しながら移動する。こちらは情報を提供するアプリケーションが希望者を結び付ける。
共同利用をもっと効率的に広げようというひとつの案として、リチウムイオンバッテリーを発明し、ノーベル賞を受賞した吉野彰が提唱する AIVE（エイアイ・イーブイ）という構想がある。人工知能（AI）と電気自動車（EV）を組み合わせた交通社会の未来像だ。
その未来を描き出した映像が公開されているので紹介しよう。

車にかかる経費
７分の１に減少

個人が所有するクルマの稼働は世界的にも約1割といわれる。残りの9割は駐車場に止まっているわけだ。ほとんど車庫に眠っているのが実態なのである。
買い物をする喜びはある。しかしクルマの場合、購入の後の利用段階においても、燃料代や有料道路代、自宅に車庫がなければ駐車場代、年間の税金や保険代などさまざまな経費が継続的に掛かる。
AIVEは、所有から共同利用へ転換することにより、移動に掛かる経費を所有の1/7に減らすことができると試算する。当然ながら自動運転であり、端末から呼び出せば、自分の居る場所に迎えに来てくれる。
共同利用すればクルマの稼働率が高まり、世界の保有台数を大きく減らしても、消費者や利用者は不便を感じずに済む。限られたリチウム資源を有効に使いながら、個人が好きなときに好きな場所へ自由に移動できるクルマを、存分に利用できるのである。
新型コロナウイルスの世界的な感染で、公共交通機関の利用や、個人所有のクルマを使ったライドシェアは、敬遠されるかもしれない。事業として管理されたクルマを使ったAIVEのほうが、消費者の安心につながっていく可能性がある。日本の抗菌技術や、殺菌、滅菌、また空調の浄化技術が応用されていけば、衛生的になる。

緊急時には発電の役割も

AIVEの構想は、移動の利便性だけでなく暮らしの安心にもつながる。
AIVEが普及すると、50基の発電所が何かの事情で停止しても、AIVEから10時間電力を供給することができるという。EVは移動だけでなく、電力の保管場所としても機能するということだ。
もう少し詳しく説明すると、既存の日産リーフなどEVは、搭載するリチウムイオンバッテリーで約400ｋｍ走行できる。その電力は、家庭での消費電力に換算して3日前後に相当する。すべて使い切ってしまえばクルマとして移動できなくなるが、部分的であれば、停電に対処しながら、移動を両立できる。
さらに人工知能を活用し、地域の電力情報として管理すれば、必要な場所へ必要な分だけ電力を供給できる。充電ステーションを点在させ、普段はEVの充電に使うが、万一の際はそこにAIVEを止めて蓄えられている電気を供給するのである。
いわゆるスマートグリッド＝賢い電力網のひとつだ。
さらにスマートグリッドとEVを結べば、既存の発電所の数を減らすことができると日産自動車は試算する。再生可能エネルギーと呼ばれる太陽光や風力による発電の電力安定化に蓄電設備を設けるのではなく、EVとの連携が活用できる。エンジン車からEVに替わると、移動と蓄電、そして電力調整の役目を果たせるのである。

EVと人工知能をあわせた共同利用は、個人による比較的近距離の移動に適しているといえるだろう。

東京～大阪、あるいはそれ以上の長距離移動は、鉄道やバスなどの利便性が将来的にも続くのではないか。ただし、既存の鉄道やバスとは違った快適さの提供が伴わなければならない。
拠点となるターミナルへは、上記の共同利用のEVで向かう。そこでの乗り換えは、EVなら排出ガスを出さないので屋内へそのまま入っていくことができ、そこを考慮したターミナルビルの構想が期待される。
共同利用のEVはバリアフリーなユニバーサルデザインである必要があり、車いすや目の不自由な人、あるいは高齢者も、鉄道やバスの扉口までEVでそのまま近づくことさえできるだろう。子供連れの家族も、大きな荷物を抱えることなく、戸口から戸口へそのまま乗り換えることができれば旅も楽になるのではないか。
そのEVは、観光用などでしか今は使われていない超小型モビリティでもいい。超小型であれば、ターミナルビルのなかを比較的自由に移動できるのではないか。さらにAIVEならその場に駐車して客待ちをする必要がないので、人を降ろしたらビルの外へ出て、次の場所へ移動するなり、別の待機場所で止まればよい。同じことは、空港のターミナルについてもいえるだろう。

そうなると、行政組織の在り方も変わらなければならない。たとえば国土交通省内の現在の自動車局や、鉄道局、航空局という部署は専門集団として残るとしても、それらを統括する総合的な部署が上に立つ必要がある。そして分野を越えた交通政策を俯瞰的に計画し、実行していく。
道路やターミナルビルの建設なども、EVが屋内まで入って走ることを前提に、計画や管理をしなければならない。自動運転であれば、通信の総務省も関わる。
自動運転と同様に、これは国造りの話であり、単に交通だけの問題で終わらない。交通と建物や国土が絡み合う点では、まさに国土交通省が本領を発揮する時代の到来ともいえる。そして国土交通省の立場は、省庁のより重要な位置づけになるべきだろう。

クルマに限らず、万人の移動を自由で快適に行えることを国が支える重要性は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言や海外でのロックダウンをみれば明らかだ。人が移動しないことで経済が破綻しそうになる。つまりモビリティ（移動）の課題と未来像は、まさに国土強靭化の一翼を担うのであり、省庁の縦割りに任せていては実現できない総合的な政策による、次世代の国造りとなっていくのである。