対談 CONVERSATION

移動センシングが営業戦略と直結!? プラットフォーマーを狙うベンチャー

宮本さおり

ハンドルを握るだけで、ドライバーが行きたい先や、やりたいことを予測してくれる、そんな車との付き合い方ができる世の中が目前に迫ってきている。移動を軸にセンシング技術を駆使することでそんな未来を描くひとりが、株式会社スマートドライブCEOの北川烈氏だ。DX2.0という構想を掲げる北川氏に直接お話を聞いた。

データ蓄積が可能にする
一歩先の日常

杉原:DX2.0を掲げておられますが、具体的にどういうものなのでしょうか。

北川:DX2.0というのは移動にまつわるデータを集積し、可視化だけでなく問題解決のために活用して試みです。ドライブレコーダーはもちろん、今後は様々な移動にまつわるセンサー、コネクティッドカーなど、様々なデバイスのデータを蓄積し、つなげていくと、いろいろなことができるようになると思っています。その中で、プラットフォーマーの役割を担うのがスマートドライブの役目だと考えています。例えば、車を購入したとします。車を安全に動かすためにはタイヤの減りに合わせて交換するなど、メンテナンスが必要になりますが、それを定期点検ではなくデータに基づいてする方はあまり多くありません。

杉原:そうなんですよね。僕は車が好きで、運転も好きなので、タイヤを交換しない人は信じられないと思うのですが、タイヤの減りが原因でスリップ事故に繋がる例はいくつもありますから、メンテナンスは大事ですよね。

北川:そうなんですよね。だから、例えば、タイヤの減り具合をセンシングして、替え時を教えてくれるようにするとか、そういうこともできてくる。

杉原:僕は北川さんの事業に大変共感していて、そのデータというものが、優位性を保ちながら取れる状況になってくると、いままで普通に生活していたものが、バリューになってくるわけじゃないですか。例えば、僕は高齢者が増えていることって結構ラッキーなことだと捉えています。高齢者が増えた分だけモニターが増えた!と。

先進国という言い方が合っているのかは分かりませんが、他国と比較してもいち早く超高齢化社会を迎えるということは、ソフトウェア・ハードウェアを含めて新たなサービスが生まれやすい環境ともとれます。そして、それを輸出できるわけで、仮に、高齢者にまつわるデータバンキングができれば、それをトレースすることだってできる。

北川:そうとも言えますよね。

杉原:前回の北川さんのお話からすると、このDX2.0ともうひとつ、企業運営に関わる移動にまつわるセンシングをされていて、そちらはDX1.0と呼ばれていますが、スマートドライブさんで手掛けられているこの2つの事業というのは、どちらも同じくらい注力されているんでしょうか?

北川:そうですね。例えるなら…プレイステーションとかそういったものに近いかもしれません。いろいろな方が弊社のプラットフォーム上にサービスを作って欲しいと考えていますが、プレイステーションのように各自で色んなゲームを作ってもらい、あとは放置というわけにはいかず、自分たち自身でもおもしろいソフトを作ったり、パートナー企業の支援もしないと誰もこの上に作ろうと思わないというのと同じで、私たち自身もプラットフォームを使って、いいなと思えるサービスを作るし、それがあるからパートナーがこの上に何かを作りたいと思ってくれる。そこの両輪だと思っているので、どちらも同じくらい力を入れています。

狭い意味のMaaSだけでは
価値があぶれる時代へ

杉原:お聞きしたいのが、御社のビジネスの側面で切り離せないのが、世の中で言われている『MaaS(Mobility as a Service)』だと思うんですけど、僕は東京でのMaaSについては少し厳しいのではないかなと感じているんです。日本は海外と比べると既にMaaS化されているというか。個人的には日本においてモビリティーサービス的なソフトウエアが必要になってくるのは、過疎化が進んでいたり高齢者の多い地域なんじゃないかなと。

北川:私もそのとおりだと思います。実際東京に住んでいたら、グーグルマップとスイカがあれば全部できてしまうので、MaaSというのはニーズが低いかもしれない。やはりあるとすれば、杉原さんのおっしゃる通り地方とか過疎化の進んでいる地域なのかなという気はしますね。

私がよく言っているのは広義のMaaSと狭義のMaaSで、今注目されているMaaSって、もっと広い領域までカバーされていて、我々のようなデータプラットフォームもそうですし、お客様のデータを集約してお客様と接点を持つような会社もMaaSと言われることが多いと思うんです。これまでは自動車メーカーは○○がいい、保険会社は○○がいいといったようなBtoCで顧客に直接個別のマーケティングをしていたものが、間にMaaSの事業者が入っていくことで、エンドユーザーからすればどんな車だろうが保険だろうが関係ない。これまで直接顧客接点を持っていた自動車メーカーや保険会社が、MaaS事業者を相手にする比率が高まり、そういうBtoBのビジネスに変わっていくというところが一番大きな変化かなと。そういう意味では我々もお客様の情報を預かって、データによっていろいろと最適化していくことで、ある意味ではMaaSに近い領域をやっていけるんじゃないかなと感じています。

杉原:広義となると、僕らの手掛けているモビリティーなんかも入ってくると思うんですけど、狭義なところでいくと、2025年には約30%が65歳以上になるといわれていますが、それは中央値であって、地方に至ってはすでに40%近い。データサイエンティフィックなところで言うと、バスがいつ来るのか、そのバスを利用する高齢者はいつ買い物に行くのか、その時間帯にバスは必要なのかということはスマートドライブさんの事業でされていることを活用すれば最適解を導き出せますよね。ということは、イノベーションが起きやすい。

移動を戦略と捉え
営業活動に役立てるためのセンシング

北川:地方にある移動式スーパーとか、EVのカーシェアとか、いわゆるGoogleアナリティクスのリアル版のようなことは今まで可視化されていなかったんですけど、WEBサイトでいうGoogleアナリティクスみたいなものが弊社にはあるので、それを使うと、何時にはどういうお客様が何人来てとか、7時以降は帰りのバスだけでいいとか、ここにカーシェアを置いても使わないからこの時間帯はこっちに持ってこよう、というようなことが出来るんですよね。

杉原:だから、スマートドライブさんのプラットフォームを使えば、要は僕らがそれを使う技術を持っていれば、そのプラットフォームを使うユーザーになれるということですよね。つまり、オープンプラットフォーム。

北川:そうです。裏側に我々が入っているということです。ですので、MaaS事業者と言われる方々の裏側に我々がサポートとして入るというようなケースも出てくるということです。

(プロフィール)
北川烈(きたがわ・れつ)
SmartDrive 代表取締役 (CEO) 。慶應義塾大学在籍時に国内ベンチャーでインターンを経験、複数の新規事業立ち上げに参加。その後、1年間米国に留学、エンジニアリングを学んだのち、東京大学大学院に進学。研究分野は移動体のデータ分析。その中で、今後自動車のデータ活用、EV、自動運転技術が今後の移動を大きく変えていくことに感銘を受け、在学中にSmartDriveを創業した。
https://smartdrive.co.jp

(text: 宮本さおり)

(photo: 増元幸司)

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スポーツ弱者を減らせ!「ゆるスポーツ」の仕掛け人、澤田智洋の挑戦 前編

宮本さおり

シニアがヘッドホンマイクを付けて楽しむ様子が斬新なトントンボイス相撲など、柔軟な発想から生まれる誰もが楽しめるスポーツの創造を続けている「ゆるスポーツ」という取り組みをご存じだろうか。スポーツの新たなジャンルを切り拓く仕掛け人となっているのが一般社団法人 世界ゆるスポーツ協会の代表理事 澤田智洋氏だ。スポーツクリエーター・福祉クリエーターの肩書を持つ澤田氏が考えるスポーツとはどのようなものなのか。『HERO X』編集長 杉原行里が鋭く迫る。

誰もが楽しめる「ゆるスポーツ」

杉原 :澤田さんが手がけられている「ゆるスポーツ」にすごく興味があって、お話を伺いたいなと思いました。トントンボイス相撲とか、いろいろな競技がありますよね。

澤田:はい。表に出しているだけでも70競技くらいあって、でも、アイデアとしては何千とあるんです。「ゆるスポーツ」は2015年に立ち上げて、もうすぐ4年になりますけれど、例えばトントンボイス相撲はマイクを使ってトントンと声を発することでステージが振動し、紙相撲力士を動かすことができるものです。

杉原:僕はこのキービジュアルが好きです。おばあちゃんがヘッドホンマイクをつけている違和感がなんとも言えないですよね。

年齢とともに機能が低下すると言われる喉を鍛えるリハビリ的要素もあるトントンボイス相撲。

澤田:ありがとうございます。僕は、マイノリティっていろいろなものがあると思っていて、例えば、スポーツができない、苦手というのもひとつのマイノリティじゃないかなと。つまり、特別な人だけがマイノリティなのではなくて、全ての人の中になにかしらのマイノリティ性があるのではないかと。僕自身も運動が本当に苦手でして…。

杉原:そうなんですか? 見た目では全然そんなふうに見えないですが。

澤田:いや〜、本当に苦手なんです。いわゆる運動音痴。改善はされない。そこであえて、スポーツ弱者という言葉を作ったのですが、スポーツができない人は結構いる。統計的には日本人の48.5%がスポーツをしてないと言われていています。スポーツって、ひとつのコミュニティなので、スポーツ弱者というのはスポーツをする人と比べて人との接点がそれだけ少ないわけです。そして、健常者はもちろんですが、障がい者の場合、成人している人の5人に1人くらいしか運動をしていないというデータもあります。つまり、運動不足って、新しい人間関係を作るチャンスが1個減っているみたいなことがある。その部分に僕は着目していて、2020オリパラに向けて、日本は大胆でポジティブな提案を世界に示すべきではないかと思っているわけです。

障がいをも攻略できる 新しいスポーツの姿

 

杉原:大胆でポジティブな提案、なるほど。そのための取り組みのひとつが「ゆるスポーツ」ということですか?

澤田:そうですね。「障害攻略課」というのをやっていて。

杉原:それも立ち上げられたのですか。

澤田:そうなんです。スポーツ弱者はもともとスポーツとの接点がないわけです。高齢者や障がい者の方もスポーツ弱者の方が多い。そうしたスポーツ弱者とスポーツとの接点を作るためにどうしようかと考えて、既存スポーツを無理やりやるとかよりも新しいスポーツを作るほかないであろうと。バリアフリーとかダイバーシティとかインクルージョンとか言葉はいっぱいあるけど、全部外来語なのが気になっていて。障がい者と高齢者ってバリアフリーだとか言っても分からない。もっと分かりやすくしたいと思って、「障害攻略課」という言葉をつくり、それを会社にしたのです。

杉原:ちょっとネーミングがロボットチックですよね。

澤田:そうですね。社会にある障害、差別意識をゲームをクリアする感覚で皆でワイワイ言いながら攻略して行こうぜみたいな。

杉原:なるほど。アプローチの仕方は違うのですが、僕らが考えていることはすごく近いと思います。僕は、社会にある障害というのはデザインで超えられることだと思っていて、超える方法、アプローチの仕方はいろいろあるなと。

澤田:すごくいいと思う。僕も福祉機器を美しくカッコよくはメインストリームだと思うので。あと、みんなが「カントリーデザイン」をしていくべきだと思っていて、これも勝手に僕が作った言葉なのですけどね。

杉原:「カントリーデザイン」。面白い言葉ですね。

澤田:ありがとうございます。つまり、この国をどうデザインしていくか一人ひとりが考える必要があると思っていて、民間だからこそできる国作り。特に先進的なことをやっている人にはこのことをよく考えてほしいなと思っています。

杉原:その文脈でいくと、僕が思うに2020東京オリパラは好機ではないかと思うのですが。

澤田:そうだと思います。マイナーチェンジだけで終わらずに何か日本だから発信できることができたら面白くなると思っています

後編へつづく

澤田智洋
1981年生まれ。幼少期をパリ、シカゴ、ロンドンで過ごした後17歳の時に帰国。2004年広告代理店入社。映画「ダークナイト・ライジング」の『伝説が、壮絶に、終わる。』等のコピーを手掛けながら、多岐に渡るビジネスをプロデュースしている。誰もが楽しめる新しいスポーツを開発する「世界ゆるスポーツ」協会代表理事。一人を起点にプロダクトを開発する「041」プロデューサー。視覚障がい者アテンドロボット「NIN_NIN」プロデューサー。義足女性のファッションショー「切断ヴィーナスショー」プロデューサー。高知県の「高知家」コンセプター。

(text: 宮本さおり)

(photo: 増元幸司)

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