テクノロジー TECHNOLOGY

音を髪で感じるデバイス!?“世界を変える若者”が想い描く未来とは【the innovator】

高橋亜矢子-TPDL

髪の毛で音を感じる全く新しいユーザインターフェイスが、世界中から注目を集めている。ヘアピンのように髪の毛につけて、振動と光で音の特徴を伝えるデバイスは、髪に音のアンテナを立てるという意味を込めて「Ontenna(オンテナ)」と名付けられた。その「Ontenna」を開発したのが、富士通UIデザイナーの本多達也さん。彼こそ、世界有数の経済誌『Forbes』が選んだ“世界を変える若者”のひとりだ。

最新のテクノロジーで、
ろう者に音を伝えたい

−日本のみならず、海外からも注目を集めている「Ontenna」について、詳しく教えてください。

Ontennaは、聴覚に障がいをもつろう者のために開発されたヘアピン型のデバイスで、髪の毛につけることで、生活の中のさまざまな音を振動と光によって伝えます。ろう者は、電話が鳴ってもわからない、車が近づいてもわからない、掃除機のコンセントが抜けてもわからないという中で生活しています。彼らに、テクノロジーやデザインを使って音を伝えたいという想いから生まれました。

−振動と光で音を伝えるということですが、具体的にどういう仕組みになっているのですか?

仕組みとしては、30dB〜90dBの音圧、つまり音の大きさを256段階の振動と光の強さにリアルタイムに変換してユーザに伝えます。どうぞ手に取ってみてください。「おーい」「あ、あ、あ」「あーーー!」(本多さんOntennaに向かって声を出す)。振動から音のリズムやパターンを感じられませんか?

−音が大きくなると振動が強くなって、離れると弱くなります。音に応じて震えるのですね。

Ontennaはろう者と協働して開発していますが、印象的だったフィードバックに「初めてセミの鳴き声を聞いた気がした」という声がありました。ろう学校でセミは「ミーンミンミン」と鳴くと教わったけれど、それがどういうリズムで鳴くのか今までわからなかったそうです。Ontennaは、ろう者の生活に寄り添うだけでなく、ろう者の感じる世界を一変させるプロダクトになると確信しました。

ろう者と健聴者の
ギャップを埋めるデザイン

−開発5年目に突入したOntennaですが、そもそものきっかけは何だったのですか?

大学1年生の学園祭でろう者と出会ったことがきっかけでした。それからろう者とのコミュニケーションに興味をもち、手話の勉強を始め、手話通訳のボランティアやNPOの立ち上げを行いました。大学では、「身体と感覚の拡張」をテーマに研究を重ね、Ontennaの開発を始めたのは4年生のときです。

−「髪の毛で音を感じる」というユニークなコンセプトは、最初からあったのですか?

当初は、音の大きさを光の強さに変換するプロダクトを作りました。大きな音がすると光が大きくなる、イコライザーみたいなもの。アルバイトで稼いだお金をつぎ込んでプロトタイプを作ったのですが、ろう者に「こんなのいらない」って言われてしまって……。あれはショックでしたね。それから触覚というものに注目してみたのですが、肌に直接付けると振動が気持ち悪い、服の上に付けると今度は振動が伝わりにくいとなり、いろいろな部位を試すなかで髪の毛という結論に辿り着いたのです。

−Ontennaの開発にあたり、いちばん苦労したのはどんなことでしたか?

付ける位置のほか、振動の強弱の調整にも苦労しました。ろう者は健聴者に比べて振動にとても敏感で、強すぎても不快だし、弱すぎても気づくことができません。あとは、形をどうするかも悩みました。どんなに優れたテクノロジーであっても、いかにも障がい者用とわかるような見た目では、ろう者と健聴者のギャップは埋まりません。振動が伝わりやすいように基盤を配置しつつ、アクセサリーのようなスタイリッシュなデザインに徹底的にこだわりました。

FEELからFUNへ。
Ontennaの描く未来とは?

−最近では、映画『Noise』とのコラボレーションも話題となりましたが、どのような経緯でこのような取り組みをすることになったのですか?

『Noise』は、日本を代表する DJのbanvoxさんが音楽プロデューサーとして参加していて、劇中の音楽、音声、音質、効果音、細かな音のニュアンスまでこだわった作品です。音と映像のシンクロにフォーカスした作品をろう者にも体験してほしい、今までにない新しい映画体験をたくさんの人に届けたいという想いで、Ontennaを用いた上映会を実施しました。

−上映会に参加した人の反応はいかがでしたか?

今回の上映会では、ろう者だけでなく健聴者にもOntennaを使ってもらい、同じ空間を共有してもらいました。映画は秋葉原無差別殺傷事件がモチーフになっていて、救急車のサイレンの音が特徴的に使われているのですが、そういった音が健聴者にも臨場感をもって体感できたようです。ろう者からは「信号機に音があることを初めて知った」という声があり、Ontennaを付けたことでより映画を楽しめ、新しい価値の創造につながったと思います。

−ますます広がりを見せているOntennaですが、今後の課題や展望を教えてください。

これからのOntennaは、ろう者がアラームを感じ取るデバイスではなく、楽しいを増幅させるデバイスになってくれたら嬉しいですね。Ontennaを付けることで、みんながより楽しくなり、ろう者と健聴者が同じ空間を共有できるものになることを願っています。とにかく早くみなさんに届けられるように、今ビジネスモデルを模索中です。当初の目標であった2020年には、多くの人が使えている状態までもっていきたいです。

障がいなんて、
テクノロジーの力でどうにでもなる

−先の上映会もそうですが、垣根のない社会のために未来にどんなプロダクトがあったらいいと思いますか?

僕はデジタルなことをやっていますが、アナログなことを後世に残したいと感じることがあります。2020年後半からシンギュラリティが始まり、2045年にはこれまでの世界とは全く異なる世界がやってくると言われています。今僕らが感じている、砂や泥の感触、土のにおい、心地よい空気、穏やかな波の音っていうのは、その世界にはないかもしれない。直感的、感覚的なものは、健常者も障がい者も平等にもっています。そういう価値観を残せるタイムカプセルを作りたいですね。

−今、本多さんが注目している企業や人、取り組みを教えてください。

僕も参画しているのですが、落合陽一さんが代表を務める「クロス・ダイバーシティ」というプロジェクトです。AIを脅威に感じる人は多いですが、そんなことはありません。AIがあることで、人間は拡張されてより働けるし、おもしろいこともたくさんできます。障がいがあるからできない、高齢になったからできない、そういったものは、テクノロジーの力でどうにかなると言いたい。AIで広がる世界というものを、僕たちが描いていけたらと思っています。

本多達也(Tatsuya Honda)
1990年 香川県生まれ。人間の身体や感覚の拡張をテーマに、ろう者と協働して新しい音知覚装置の研究を行う。2014年度未踏スーパークリエータ。第21回AMD Award 新人賞。2016年度グッドデザイン賞特別賞。Forbes 30 Under 30 Asia 2017。Design Intelligence Award 2017 Excellcence賞。現在は、富士通株式会社マーケティング戦略本部にてOntennaの開発に取り組む。

(text: 高橋亜矢子-TPDL)

(photo: 壬生マリコ)

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出遅れ日本!になってしまうか?自動運転技術の行方

御堀 直嗣

日産自動車が昨2019年、スカイラインに『プロパイロット2.0』と名付けた運転支援機能を搭載し、発売した。これは、高速道路上でハンドルから手を放して走行できる機能である。クルマの運転という概念が変化していくのを実感させた。クルマの自動運転はどんな変化をもたらしていくのだろうか。世界の動きを見ていきたい。

日産自動車が発売したプロパイロット2.0は、自動運転へ向けた技術開発のなかで世界最先端のひとつといえる。たとえばドイツの自動車メーカーであるBMWやアウディは、高速道路でのハンドルからの手離し運転を実現しているが、渋滞中など限定された条件が付く。
イスラエルの自動車部品メーカーであるモービルアイは、エルサレム市街を自動運転で走るクルマの映像を公開した。市販されているわけではないが、歩行者が交差点を横断し、路線バスが停留所で停車したそれを追い越していく場面などは、我々が日本の街で見かけるのと同じような交通状況であり、一般道での自動運転を実現している。

それなのに、なぜ自動運転車がまだ市販されないのか。
技術的課題として、万一の緊急時、たとえば歩行者の車道への飛び出しや、他車が急に進路を変更したような場面で、危険回避するためのセンサー性能が不十分な状況にある。自動運転化されれば、事故の責任は自動車メーカーが負うことになるから、慎重に事を進めているところだ。
クラッキング(不正侵入や破壊)の懸念もある。自動運転の制御に外部から不法な侵入が行われないようにするとか、侵入された際の安全確保の手順などが確立されなければ、国も導入を認めにくくなるし、消費者も不安だ。
さらなる技術開発に加え、法整備や、消費者が安心して自動運転を受け入れられる不安解消の段取りが、自動運転車の市販には必要だ。

危うい自動車大国の地位
打開策はどこに

国内でも、内閣府や国土交通省などが実用化へ向けた計画を進めている。しかし消費者にとって、いまひとつ現実感のない話に見えてしまうのではないだろうか。
車両関係は国土交通省、情報通信関係は総務省、新規事業の創設など経済効果は経済産業省と、担当省庁が分かれており、内閣府などで取りまとめる動きはあるが、各省内も縦割りで担当が分かれているなど、従来の組織の枠組みのままではなかなか前進しにくい。自動運転に限らず、将来的なあらゆる生活様式や事業創出でも同じことがいえる。

組織とは別に日本の国情もある。日本は、弓なりをした国土の海岸付近に平地があるのみで、背骨のように山岳地帯があるため、国土全体を広く網羅する交通政策を行いにくい。なおかつそこに1億2000万人の国民が住み、都市への人口集中が進み、都市部と過疎地とで公共交通を含めた移動の仕方に違いがある。
大都市では、公共交通の充実によりクルマの利用がそれほど重要ではない人が多い。しかし地方都市や過疎地域では、クルマが移動の基本になる。日々の生活で必要な交通形態が地域や人口密度によって異なるため、ひとつの理想を追求した中央集権的交通問題の解決を策定しにくいのである。

欧米の場合、国土がより広かったり、平地が多かったりするため人口が偏っておらず、クルマを主体とした交通の未来像を描きやすい。自動運転や、それを利用した移動サービスなど、ひとつの模範解答があれば国や地域全体で多くの人が利用でき、事業としても採算を計算しやすい。また、具体案を策定しやすく、消費者が現実的な未来を実感したり、期待したりしやすいのだ。

それでも、世界人口の増加によって欧米の都市も住民が増え、渋滞が現実的となり、いかに効率よく人を移動させるかが課題となってきた。

もともと人口の集中により大都市化している日本の状況は、将来的に欧米の都市の肥大化の前例となっており、日本の解決策を適応できるかもしれない。

また新型コロナウイルスの影響により、混雑する電車で通勤することが敬遠されると、空間を確保できる個人の移動を充実させていく必要に迫られる。大都市においては、時差通勤を行っても、混雑は十分には解消されないからだ。
時々刻々と変化する現状を把握し、国内外の状況を検証しながら日本が将来への展望を構想してゆけば、計画はより具体性を帯び、その知見を海外へ売り込むこともできるようになるはずだ。そのためには、縦割りとなりがちな専門家集団ではなく、広い視野を持ち、俯瞰して見られる新たな創造者が必要になる。
その実現のために政府が行わなければならないことは、規制緩和だ。また、国民に理解を求める啓発や啓蒙も不可欠である。

それでも東京都という広さで考えるとまだ難しいかもしれない。ならば、区や、区の中の町といった規模でも実証を受け入れる地域に最適な自動運転を実際に実施し、住民と議論を重ねていく。失敗を恐れてはならない。失敗も、知見のひとつであり、開発の方向性をより明確にするからだ。
作られた箱庭(実証実験のテストコース)ではなく、たとえ小さな地域でも現実の町や市で行うことが肝心なのである。それには行政の支援が必要であるし、それを支える国の支援が不可欠だ。エルサレムでモービルアイ社が実験できるのも、ネタニアフ首相との太い絆があるからである。
そのうえで、自動運転がもっとも求められるのは地方都市や、過疎地域だ。なぜなら高齢化社会と、高齢者による交通事故が目立つ現状に対し、公共交通機関の成り立ちにくい地域だからである。

課題は、予算や人員の不足だ。市町村や、県単位でも、十分な施策として扱いにくいかもしれない。一案となるのが、道州制のような発想だ。県をまたいだ人員の確保や、予算の補充ができるかもしれない。その成果は、関係各地域共通の解決策とし、事業を行う企業への便宜に利用してもいいだろう。
この発想は、一次産業である農業や漁業、林業などの活性化と物流など日本の暮らし全体にも関わることであり、交通の未来像は、交通形態だけの問題ではない。衣食住+移動+仕事の未来像は、従来の行政のやり方では解決しないのである。まさに、新しい国造りの一環だ。

自動運転の車両設計においても既存の概念にとらわれず、様々な可能性を生活実態や人口増加、そして高齢化などに合わせて修正していく必要がある。
自動運転でもっとも恩恵を受けるのは、障がいを持つ人や高齢者のはずだ。それによって、生活を自立できる。目標としては、目の不自由な人が一人で初めての場所へ安心して移動できる自動運転車だ。それには真の意味でのユニバーサルデザインでなければならない。そしてクルマがはじめて健常者のものから万人のものになっていく。

動力は、モーターであるべきだ。すなわち電気自動車(EV)である。モーター制御はエンジンの1/100ほど速く、しかも数値の指示通りデジタルで行えるので、発進・加速・減速・停止を瞬時に実行できる。
当然、EVであれば排出ガスゼロなので、環境の改善に効果があり、走りは滑らかで静かなため、快適な移動を実現できるし、騒音が減れば、街は静かになる。

都市と過疎地域それぞれに目標を定めた具体的な交通計画と、それを支援する行政の在り方を新しく組織できれば、欧米へも展開できる具体案となり、なおかつ急速に経済を発展させている中国やインドへも展開できるだろう。そうなれば、日本が自動運転の先進国となれる。
そこまで壮大な未来像と計画を持てなければ、自動運転においても日本は欧米の後を追い、装置などの正確さや原価に専念する工業国で終わってしまう。そこには、中国や韓国が迫りくるはずだ。

(text: 御堀 直嗣)

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