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ついに日本の公道も走れるように!?新たな移動手段 電動キックボード

HERO X 編集部

自治体や観光コンベンションなどと連携し、電動キックボードのシェアリングサービスを展開する株式会社Luupがこの夏、実装化に向けた実証実験を開始した。

株式会社Luupは、電動マイクロモビリティのシェアリングサービスを手掛ける企業。すでに東京都多摩市や三重県四日市市などと連携協定を結び、実装化に向けての取り組みを進めてきた。電動マイクロモビリティとは電動キックボードをはじめとするモビリティのこと。自転車よりもコンパクトなうえ、操作も簡単。7月からは静岡県浜松市にある「はままつ フルーツパーク時之栖」で、安全性と利便性を検証する実証実験をはじめている。Luupが提供する機体は最高速度20km/h。同社のHPによれば、GPSで走行位置を検知し、危険エリアにかかると速度を制限する安全制御システムなどを搭載するとしている。

座った姿勢で乗れる三輪のモビリティ「低速電動ウィールチェア」(両端)と、電動キックボード(中) 引用元: https://luup.sc/

7月には新しいモビリティ「低速電動ウィールチェア」(※仮名称)を発表、経済産業省が主催する「多様なモビリティの普及促進のための展示・試乗会」にて初のお披露目が行なわれた。形状はキックボードと似ているが、こちらは3輪。シートもついているため着座姿勢での走行が可能だ。二輪のキックボード式の時と比べて安定性が格段に増し、年齢を問わず乗れるモビリティになった。最高時速は6km/h。自転車には乗れないが、車いすでは大袈裟だと思う人や、ちょっとした距離の移動手段として公道での使用が認められれば移動方法の選択肢がまたひとつ増えることになる。渋滞で動かなくなるバスを待つよりも、小回りの利くキックボードですいすいと移動ができるようになれば、渋滞の緩和にも繋がりそうだ。

[TOP画像引用元: https://luup.sc/

(text: HERO X 編集部)

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オリンピック延期は果たして痛手か?アメリカの番組が日本の技術力に注目

HERO X 編集部

アメリカNBCが日本の最先端テクノロジーにフォーカスした番組を制作、現地で放送された他、日本からもオンラインで視聴ができるようになった。そのなかで、日本が誇るべき革新的なゲームとして、HERO Xでも度々取り上げてきた「CYBER WHEEL(サイバーウィル)」が紹介され、編集長杉原行里がリポーターを案内する映像が公開されている。

2020年3月、アメリカ合衆国の3大ネットワークのひとつである『NBC』がTOKYO2020オリパラに向けた日本のあらゆる分野の最先端テクノロジーの特集番組を放送した。番組のなかで、革新的なゲームとして取り上げられた「CYBER WHEEL(サイバーウィル)」。自らも開発に関わるHERO X編集長の杉原が、実際にリポーターと対戦しながら紹介するシーンも収められている。

車いすレースをVRで体験できる「CYBER WHEEL(サイバーウィル)」は、テクノロジーとスポーツの融合によって誰もが楽しめる“超人スポーツ”のひとつとして知られるエンターテインメントスポーツ。
パラ陸上のレースで使用される車いすレーサーを未来型にデザインし、2017年にはグッドデザイン賞を受賞。ヘッドマウントディスプレイを装着して左右のハンドリムをまわせば、VRの映像の中で360度に広がる西暦2100年の東京を最高速度60キロというスピードで走り抜けることができ、コースの起伏に合わせてハンドリムのウエイトが変化するので、コース上の坂道なども臨場感たっぷりに体感することができるというもの。

番組の中では、旅客の手荷物や航空機部品などを運ぶ作業員の負担を軽減するために導入されたパワーアシストスーツや、様々な場面で活躍するロボット、自動運転のバス、離れた場所からでも自分がそこにいるかのように売り場を移動して、接客スタッフとコミュニケーションを取りながら買い物をすることができるアバターショッピングの他、あたかも目の前で実際の試合を観戦しているような、映像とリアルを組み合わせて展開するセグメンテーションテクノロジーなど、日本の最先端テクノロジーがぎゅぎゅっと紹介されている。

オリンピックイヤーとなるはずだった2020年。世界中を恐怖と大混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響を受け、東京オリンピックはまさかの1年延期に…。暗いニュースばかりにフォーカスされがちだが、いやいやちょっと待って。日本は更に1年の準備期間を手に入れることができたのだ。日本の技術力の高さを世界にアピールする1年にすることだってできる。

離れていても、誰にでも、どこにいても。日本の最先端テクノロジーをもってすれば、もはや場所や距離などは問題にならない。そんな無限の可能性を、日本が世界に向けて証明し、発信していく旗振り役となれるチャンスが訪れている。

(text: HERO X 編集部)

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