シニアがヘッドホンマイクを付けて楽しむ様子が斬新なトントンボイス相撲など、柔軟な発想から生まれる誰もが楽しめるスポーツの創造を続けている「ゆるスポーツ」という取り組みをご存じだろうか。スポーツの新たなジャンルを切り拓く仕掛け人となっているのが一般社団法人 世界ゆるスポーツ協会の代表理事 澤田智洋氏だ。スポーツクリエーター・福祉クリエーターの肩書を持つ澤田氏が考えるスポーツとはどのようなものなのか。『HERO X』編集長 杉原行里が鋭く迫る。

誰もが楽しめる「ゆるスポーツ」

杉原 ：澤田さんが手がけられている「ゆるスポーツ」にすごく興味があって、お話を伺いたいなと思いました。トントンボイス相撲とか、いろいろな競技がありますよね。

澤田：はい。表に出しているだけでも70競技くらいあって、でも、アイデアとしては何千とあるんです。「ゆるスポーツ」は2015年に立ち上げて、もうすぐ4年になりますけれど、例えばトントンボイス相撲はマイクを使ってトントンと声を発することでステージが振動し、紙相撲力士を動かすことができるものです。

杉原：僕はこのキービジュアルが好きです。おばあちゃんがヘッドホンマイクをつけている違和感がなんとも言えないですよね。

年齢とともに機能が低下すると言われる喉を鍛えるリハビリ的要素もあるトントンボイス相撲。

澤田：ありがとうございます。僕は、マイノリティっていろいろなものがあると思っていて、例えば、スポーツができない、苦手というのもひとつのマイノリティじゃないかなと。つまり、特別な人だけがマイノリティなのではなくて、全ての人の中になにかしらのマイノリティ性があるのではないかと。僕自身も運動が本当に苦手でして…。

杉原：そうなんですか？　見た目では全然そんなふうに見えないですが。

澤田：いや〜、本当に苦手なんです。いわゆる運動音痴。改善はされない。そこであえて、スポーツ弱者という言葉を作ったのですが、スポーツができない人は結構いる。統計的には日本人の48.5％がスポーツをしてないと言われていています。スポーツって、ひとつのコミュニティなので、スポーツ弱者というのはスポーツをする人と比べて人との接点がそれだけ少ないわけです。そして、健常者はもちろんですが、障がい者の場合、成人している人の5人に1人くらいしか運動をしていないというデータもあります。つまり、運動不足って、新しい人間関係を作るチャンスが１個減っているみたいなことがある。その部分に僕は着目していて、2020オリパラに向けて、日本は大胆でポジティブな提案を世界に示すべきではないかと思っているわけです。

障がいをも攻略できる 新しいスポーツの姿

杉原：大胆でポジティブな提案、なるほど。そのための取り組みのひとつが「ゆるスポーツ」ということですか？

澤田：そうですね。「障害攻略課」というのをやっていて。

杉原：それも立ち上げられたのですか。

澤田：そうなんです。スポーツ弱者はもともとスポーツとの接点がないわけです。高齢者や障がい者の方もスポーツ弱者の方が多い。そうしたスポーツ弱者とスポーツとの接点を作るためにどうしようかと考えて、既存スポーツを無理やりやるとかよりも新しいスポーツを作るほかないであろうと。バリアフリーとかダイバーシティとかインクルージョンとか言葉はいっぱいあるけど、全部外来語なのが気になっていて。障がい者と高齢者ってバリアフリーだとか言っても分からない。もっと分かりやすくしたいと思って、「障害攻略課」という言葉をつくり、それを会社にしたのです。

杉原：ちょっとネーミングがロボットチックですよね。

澤田：そうですね。社会にある障害、差別意識をゲームをクリアする感覚で皆でワイワイ言いながら攻略して行こうぜみたいな。

杉原：なるほど。アプローチの仕方は違うのですが、僕らが考えていることはすごく近いと思います。僕は、社会にある障害というのはデザインで超えられることだと思っていて、超える方法、アプローチの仕方はいろいろあるなと。

澤田：すごくいいと思う。僕も福祉機器を美しくカッコよくはメインストリームだと思うので。あと、みんなが「カントリーデザイン」をしていくべきだと思っていて、これも勝手に僕が作った言葉なのですけどね。

杉原：「カントリーデザイン」。面白い言葉ですね。

澤田：ありがとうございます。つまり、この国をどうデザインしていくか一人ひとりが考える必要があると思っていて、民間だからこそできる国作り。特に先進的なことをやっている人にはこのことをよく考えてほしいなと思っています。

杉原：その文脈でいくと、僕が思うに2020東京オリパラは好機ではないかと思うのですが。

澤田：そうだと思います。マイナーチェンジだけで終わらずに何か日本だから発信できることができたら面白くなると思っています

後編へつづく

澤田智洋
1981年生まれ。幼少期をパリ、シカゴ、ロンドンで過ごした後17歳の時に帰国。2004年広告代理店入社。映画「ダークナイト・ライジング」の『伝説が、壮絶に、終わる。』等のコピーを手掛けながら、多岐に渡るビジネスをプロデュースしている。誰もが楽しめる新しいスポーツを開発する「世界ゆるスポーツ」協会代表理事。一人を起点にプロダクトを開発する「041」プロデューサー。視覚障がい者アテンドロボット「NIN_NIN」プロデューサー。義足女性のファッションショー「切断ヴィーナスショー」プロデューサー。高知県の「高知家」コンセプター。

スポーツを軸にまちづくりに取り組む都市がある。埼玉県さいたま市。浦和レッズや大宮アルディージャのおひざ元のこの町がしかけるまちおこしの全貌について、HERO X 編集長 杉原行里が話をうがかった。

杉原：清水市長が、スポーツを通じてさいたま市のまちおこし、まちづくりをしようとお考えになったきっかけはなんですか？

清水：私は子どもの頃からスポーツが好きだったのですが、スポーツは感動や勇気を与えてくれる、ものすごい力を持っているものだなと感じていました。かつては、企業とスポーツという関係はプロ野球が中心でしたが、 Jリーグが誕生してからは、地域とプロのトップチームの身近な関係づくりが始まり、おじいちゃんとお孫さんが同じユニフォームを着てスタジアムに行く様子を見て、やっぱりスポーツってすごい力があるんだなということを改めて感じるようになりました。これから人口の減少や、少子高齢化という大きな社会変化がある中で、スポーツの力で、さいたま市や埼玉県が抱えている問題を解決していけるんじゃないかなと考えたことがきっかけです。

杉原：私も幼いころからスポーツの持っている訴求力、求心力を大いに感じていたので、いつかスポーツを何かとかけ合わせて世の中に潮流を作っていけたらと思って、この「HERO X」を立ち上げて活動しています。市長は、これまでのスポーツは “観るもの” “するもの” という枠組みを超えて、もうひとつ大きなレイヤーで考えていらっしゃるということですよね。

スポーツ×医療・福祉ができること

清水：スポーツの力を上手く活用すれば、医療や福祉の発展、更には地域とスポーツが密接に繋がることによって、コミュニティをまとめたり、そこに帰属しているという意識が高まることでコミュニティの再生にも繋がっていく。私が市長になって自分の政策の中で一番初めに条例化したのが、平成22年の「さいたま市スポーツ振興まちづくり条例」で、その翌年にはスポーツ振興まちづくり計画を作って、その年に推進役として、「さいたまスポーツコミッション」を立ち上げました。スポーツの力をいろんな分野に活用してまちづくりをしていこうというのが、この条例の大きな趣旨なんです。私たちとしては、さいたま市が、生活と親和性の高い産業が集積するような、そんな生活都市を目指していけたらと考えています。まずは、生活との親和性が高いスポーツや医療の分野で頑張っていきたいところです。今年から「スポーツシューレ」事業もスタートしています。

杉原：「スポーツシューレ」って、ドイツの取り組みがモデルになっているものですよね。

清水：はい。もともとスポーツシューレ自体は、ドイツではトレーニング施設や合宿所のようなものですが、さいたま市はさいたま市らしく、地域資源をフルに活かしてスポーツ施設や宿泊、飲食施設などをネットワーク化することによって、スポーツ産業の成長の場にしたいと考えています。さいたま市はプロスポーツのトップチームがたくさん活躍していてスポーツが非常に盛んなので、スポーツ少年団の団員数や指導者数も全国でもトップレベルなんですよね。スポーツを「スポーツシューレ」を通じて、もっと科学的に、医学やメンタルヘルス、栄養学などとかけ合わせて、どうやったら子どもたちがスポーツに親しみ、能力を高めていけるかということをやっていきたい。そんな役割を果たせる都市の実現を目指して、今年度からいくつかの企業と連携してビッグデータを集積して活用したり、スポーツ選手の様々なデータを取って、それを製品化するための取り組みに向けて事業化を進めているところです。

スポーツを通して取得するデータを
ビックデータとして活用

杉原：まさにデータバンクですね（笑）。ビッグデータを活用する方法というのは、大手の企業だけでなく、中小企業が入ってくるスキームが今後出来てくるということなのでしょうか？

清水：そうですね。具体的な進め方についてはまだこれからなのですが、プロスポーツ選手のデータを取るだけではなく、できればそれらを市民の健康やスポーツ振興に活かしていきたいという思いがあります。例えば教育委員会と連携して、一般の子どもたちに測定器を付けてもらって、データを取りながらフィジカル面でのアドバイスをしたり、スポーツ少年団などの合宿で取ったデータでチームの現状を診断して、より効果的なトレーニングなどのアドバイスができるような仕掛けを作っていきたいと思っています。これに賛同してくれる民間企業が出てくれば、上手く協力関係が築けるのではないかと。

杉原：それが実現したらすごいことになりますね。スポーツの価値がさらに広がりを見せることになる。ワクワクしてきます。

後編につづく