スポーツ SPORTS

MONTHLY PICK UP:何を見る!?パラリンピック

HERO X 編集部

東京2020を来年に控え、オリンピックの観戦チケットの抽選申込受付が5月9日にスタート。今年の8月には、いよいよパラリンピックの観戦チケットの販売も開始されます。そこで今回は、これまで紹介してきた記事の中から、注目のパラリンピック競技と選手をピックアップ。ぜひ、観戦を検討するときの参考にしてください。

次は、あの国を倒して金を獲る!
ウィルチェアーラグビー
日本代表最強エース、池崎大輔

車いす同士の強烈なコンタクトプレーから、「マーダーボール(殺人球技)」や「車いすの格闘技」とも呼ばれるウェルチェアラグビー。この凄まじい競技において、日本代表チームは、2016年リオパラリンピックにおいて銅メダルを獲得しました。次に狙うのは、もちろん金メダル!大会への意気込みとマシンへのこだわりを、チームの絶対的ポイントゲッターである池崎大輔選手にお伺いしました。

パラ卓球を盛り上げて、
世界へ!立石兄弟が挑む
東京2020への道

近年、かつてない盛り上がりを見せている日本卓球界。パラ卓球でも、2018年のアジアパラ競技大会で団体戦のメダルを獲得するなど、日本は着実に実力を上げてきています。そのような状況の中、選手とコーチとして東京パラリンピックでのメダル獲得を狙う立石兄弟を、『HERO X』が直撃。パラ卓球にかける、熱い想いを語っていただきました。

日本初の義足プロアスリート鈴木徹は、
2020をどう迎えるのか【HEROS】

走り高跳びの選手として、パラリンピックに5大会連続で出場してきた鈴木徹選手。6位、5位、4位と、大会ごとに順位を上げつつも、メダルはまだ手にしていません。そんな中、2017年にロンドンで開催された国際大会では、アジア記録、日本記録を更新する2m01の跳躍を遂げ、銅メダルを獲得。ホームでの闘いとなる2020年、悲願のメダルに手は届くのか。鈴木選手の挑戦に注目です。

5つのメダルを持つ義足のサイクリストが、
東京2020の先に見つめるものとは?
【藤田征樹:HEROS】

北京、ロンドン、リオと3大会連続でパラリンピックの自転車競技に出場し、すべての大会でメダルを勝ち取ってきた藤田征樹選手。そんな藤田選手にとって、東京2020とは、どんな意味を持つ大会なのか?国の代表を務めることの責任感と重圧、そして、その先に見据えているものについて、率直な想いを語っていただきました。

車いすの女王 土田和歌子。
驚きのトライアスロン転向宣言
までの舞台裏【HEROS】

アイススレッジスピードレースと車いす陸上競技で、通算パラリンピック7大会に出場し、計7個のメダルを獲得。日本人として初めて夏季と冬季の両大会で金メダリストに輝くなど、数々の伝説を残してきた車いすアスリート・土田和歌子選手。彼女が次のターゲットとして選んだ競技は、なんとトライアスロンでした。立ち止まらず、振り向かず、常に新たなチャレンジをつづけるパラアスリート界の女王にインタビューを実施しました。

(text: HERO X 編集部)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

スポーツ SPORTS

スポーツ×テクノロジーの未来を加速させる!事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab」に注目

Yuka Shingai

スポーツ産業の活性化は日本の再興戦略の一つとして、大きく期待される分野ではあるものの、まだまだ歩みのスピードは遅いと言えよう。そんな中、株式会社NTTデータ経営研究所と、早稲田大学スポーツビジネス研究所がスポーツ×デジタルをキーワードに新しい産業・事業モデルの創出を目指す、事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab(スポーツテック&ビジネスラボ)」を設立した。

政府は2025年にはスポーツ市場の規模を現在の5.5兆円(2015年)から25兆円に拡大させることを目標としている。中でも注目を集めているのがITの力でスポーツ産業に新たな付加価値を創造したり、従来とは異なるビジネスモデルを実現したりするSports-Tech(スポーツテック)というソリューション。AIやIoT、ウェアラブルのような最新技術から、プレイヤーの育成、”街””場”のデザインまでSports-Techがスポーツ産業、市場の活性化に貢献できるポテンシャルが未知数に広がっており、Sports-Tech(スポーツテック)の活用によって、スポーツで収益を上げ、その収益をさらに、スポーツに再投資する好循環モデルの創出を同組織はビジョンとして掲げている。

委員会、事務局には、大学教授やITベンチャーなど、スポーツ関連の有識者を従え、会員にはANA、NTTドコモ、毎日新聞社、西武ホールディングスなどの大手からベンチャー企業、大学、自治体まで多岐にわたる団体が名を連ねた。すでにワーキンググループや研究会が複数回にわたり実施され、ワークショップやディスカッションを通してそれぞれの知見や技術の共有を図っている。現在は、横浜市小学校の屋外プールを利用して、水中VRの実証実験を行なうほか、プロバスケットボールチーム、アルバルク東京のホームゲームなどで、観戦者調査をするなど、複数のプロジェクトを推進中だ。これまで、企業や自治体が単独では実現しえなかった、コンソーシアムならではの情報発信にも期待したい。

[TOP画像引用元:http://www.keieiken.co.jp/stbl/

(text: Yuka Shingai)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー