F1ドライバーとして活躍、現在は社会福祉法人の理事や政治家としても活躍する山本左近氏。前編では、F1で生み出された車の技術がどのように社会へと落とし込まれていくか、また、福祉の世界に身を置くことで見えてきた「食」という課題についてHERO X編集長の杉原行里が話を聞いた。後編ではどんな話が飛び出すのだろうか。

世界と戦うためにはスピード感と判断力がカギ

杉原： 前半ではF1から社会に落とし込まれる技術や山本さんが作られた新しいスタイルの介護食の話を伺ってきましたが、世界中をめぐってきた山本さんから見て、昔と今で、変わってきたなと思われるのはどのようなことでしょうか。

山本：50年前と今で、最も変化したのはスピード感だと思います。例えばイギリスから見た世界と日本から見た世界って見てる視点が違うじゃないですか。視点が違うのは当然なんですけど、それぞれの国の歴史や発展の状況により、世の中が動いていくスピード感が違うんですよね。残念ながら過去10年ほどで世界における日本のプレゼンスは下がっていっているという印象を受けていますが…。日本が下がっているのか、諸外国が上がっているのかバランスはあるとは思うのですが、日本はやはりスピード感が失われているんじゃないかと。例えば白物家電の分野など日本が得意としていた領域においても負けてしまっている状況があり、あまりにも完璧なものを作ろうとしすぎてしまっているがゆえに、スピード感が犠牲にされている気がします。スピード感というのは、これからグローバルな社会になっていく中ではとても大事なキーワードだと思っていて、いかに応用するのかと同時に、いかにスピード感を持った判断ができるかだと思います。

杉原：F1なんて判断力がなければもう終わりですよね。

山本：そうですね。1000分の1秒ごとに判断を求められるスポーツですし、300キロで走ってたら１秒間で約80メートル進むわけですよ。１秒迷った瞬間に壁にぶつかってしまいますよね。そういう世界で常に判断を続けてきましたから、もしかすると、判断スピードの大切さについては他の方よりも敏感なのかもしれませんね。

新しい方法も恐れずに取り入れる勇気

杉原：僕が今年初めに当媒体でコラムを書いたテーマが、「自分ごと化」なんですよ。山本さんも「自分ごと化」というのをキーワード的に書かれているのを見て、おっ！と感じました。自分がそれに関係しているかということがその人にとって、自分を突き動かすうえではすごく大事なことだと思っていて、僕達の年代でいうと、親がどんどん高齢になってきていますよね。そうすると、車いすって結構自分ごと化になってくるんです。今、山本さんが掲げられているキービジョンのように、一般の人たちが少しでも自分ごと化していくには、僕らにどういうマインドがあると良いと思いますか？

山本：怖がらないことですね。人間は本質的に、自分の知らないことや、今まで無かったものに対しては恐怖心を感じると思うんですよね。構えちゃったり、関係ないと閉ざしてしまったり。でも、次なる未来を見たときにいろんな課題があるなかで、その課題解決をしていくためには、新しい方法も取り入れなきゃいけないし、今あることだけを継続していては破綻してしまう未来が見えているじゃないですか。もちろん今まで培ってきた技術や制度は素晴らしいもので、今すぐ変えなきゃいけないとは思っていないですが、未来に目を向けたときに、人口構造が変わったその時に社会システムが変わらなくていいのかなと考えると、どこかで変換していかなくてはいけないと思います。みんなが幸せになるためにイノベーションが必要なんですが、ここにつまずきがあって、イノベーションが起きるときというのは、今までの自分の生活が脅かされるんじゃないかとか、大変な生活になるんじゃないかと思いがちなんです。ですが、12、3年前に iPhone は世の中に存在してなかったじゃないですか。でも iPhone が出てきたことによってコミュニケーションの手段が変わり、コミュニティーのあり方が少し変わった。でも、人が人として生きていくうえで大切なものは昔から変化していないんですよ。なので、あんまり構えず、受け入れる幅を持つことが大切だと思いますね。

杉原：今まで様々な方々に取材をしたなかで、医療や福祉の分野で何か新しいものを導入しようと思うと、日本の場合は段階を踏まないと導入できず、時間がかかってしまう。そうすると、今、世の中に出していきたいと思った時に、スピード的に世界に負けてしまうということをよく聞きました。なかには、先に別の国で発表しておいて、日本に逆輸入のような形にしようと考える会社もでてきている。そのあたりの日本のスピード感についてはどのように考えていますか。

山本：日本で導入するのに時間がかかるのはなぜかというと、人の命に関わるものなので、100％完成されているものでなければ認められないんですよね。そこは僕も納得できます。でも、例えば画像診断ソフトの補助的運用、最終的に医師が判断するための補助的ツールという使い方であれば、それは80％の完成度でもいいと思うんです。トライ&エラーが繰り返されて100％になるので、80％の技術を100％にするという最終的な部分は、実は一番大変で時間がかかる部分なんです。そこが100％になってはじめて世の中に出るというのが今の日本の基準。しかし、直接的に人への影響が少ないであろうモノに関していえば、僕は80％でもある程度のゴーサインが出るような仕組みの方がスピード感は上がると思いますし、そうすることによって進化が加速していくと思います。

前編はこちら

山本左近
愛知県豊橋市出身。1982年7月9日生まれ。36歳。豊橋南高校卒業、南山大学入学。1994年、レーシングキャリアスタート。2002年、単身渡欧しF3参戦。2006年、当時日本人最年少F1ドライバーとしてデビュー。以降2011年まで欧州を拠点に世界中を転戦。2012年、帰国後ホームヘルパー2級を取得。医療介護福祉の世界に。医療法人・社会福祉法人 さわらびグループの統括本部長就任。 現CEO/DEO。全国老人保健施設連盟政策委員長。自由民主党愛知県参議院議員比例区第六十三支部長。

近い将来、平均寿命が100歳になるとまでささやかれる現代。人類が誰も経験したことのない超高齢化社会が目前に迫っています。超高齢化社会を迎える時、具体的にはどのようなことが必要になるのでしょうか。

多世代で人と街を元気にする高島平地域グランドデザインとは

「まったく新しい土地に異世代のコミュニティーを作る取り組みは見られますが、今あるところから異世代のコミュニティーを再形成することに成功している例は日本ではほとんどなく、これが成功すれば全国のモデルケースとなるはずです。多角的な視点で整備を進めたい」と話すのは板橋区都市整備部拠点整備課・拠点整備担当係長の矢渕義成さん。全国的に高齢化が進む中、板橋区の高島平地域では高齢化率40％を超えるエリアも見られ、高齢化が進む街として知られています。板橋区では高齢化社会を取り巻く環境に配慮した整備計画を打ち出そうとしています。「高島平地域グランドデザイン」と名付けられ計画では、高島平一丁目から九丁目の約314ヘクタールを対象範囲に青写真を描き始めました。

異世代が暮らすまちづくりを目指すと語る矢渕さん

「若い世帯が都心へ回帰する現象が起きていますが、このエリアは三田線の西台駅、高島平駅、新高島平駅、西高島平駅の4駅があり、都心へ約30分と交通の便がいいという特徴があります。立地としては優等生、若い世代から見ても魅力的な土地のはずです。働く世帯をこのエリアに呼び込み、お年寄りから若者までが暮らす街にしていきたい」と矢渕さん、さまざまな“仕掛け”で若い世帯を呼び込み、多世代が暮らす街にしたいと住民からの意見収集を元に計画を練っています。

高齢者が暮らしやすい街づくりには働く世代の呼び込みが不可欠

グランドデザインでは、対象範囲を7つのブロックに分け、「にぎわい」「ウェルフェア」「スマートエネルギー」「防災」の4つをテーマとして整備計画を策定。グランドデザインで考える「ウェルフェア」とは、高齢者が健康に生きがいをもって過ごせること、子育てがしやすく、女性が活躍できる社会などのことを指すそう。「ウェルフェア」の観点からも整備を進めたいのが「歩いて暮らすことのできるまち」づくりです。医療施設、福祉施設、商業施設など生活の利便性を上げ、このエリアの中で徒歩でくらしやすいまちを目指しています。

中でも力を入れたいのが商業施設の誘致です。買い物環境の整備は暮らしに欠かせない柱の一つ。買い物環境の充実のため、移動販売車の導入もしていますが、これに加えて商業施設を誘致するなど、エリア内商業施設カバー率（施設より400ｍ内のエリアの率）を現行の63.5％から引き上げることも検討中です。しかし、高齢者率の高いこのエリアに商業施設を誘致するにはいくつかの壁があります。購買が見込める現役世代の人口を増やさなければ、出店側としてはメリットが見えません。

カギを握る高島平団地のリノベーション

エリア内最大の人口を有しかつ、エリア内最大の高齢化率となっているのが「高島平団地」。ＵＲ都市機構が保有する賃貸住宅8,287戸と、分譲販売された1,883戸によって形成されています。ここは、昭和40年代の開発でうまれた団地群で、建物とともに人々も年を重ね、高い高齢化率となってしまった団地です。UR都市機構はこの団地への若者世代の呼び込みに力を入れ始めました。日本有数の規模を誇るこの団地群を含む高島平2丁目エリアの高齢化率は約40％（平成27年度国勢調査より）。群を抜く高齢化率でたびたびメディアを賑わせてきました。多世代がくらすコミュニティーづくりのためにとＵＲ都市機構では、若い世代が魅力を感じる部屋づくりをはじめました。

策として打ち出したのがリノベーション物件です。リノベーションを担当するのは株式会社MUJI HOUSE。人気の高い無印良品のグループカンパニーが手掛ける住宅は、おしゃれで利便性の高い居住空間へと生まれ変わりました。

「暗い、狭いというイメージを払拭、小分けされていた部屋をあえて襖をとって一つの広い空間にしました。建物を拝見した時に感じたのが陽当たり、風通りの良さ。最近のマンションは敷地ぎりぎりに立てる設計をしているため、隣のビルとの距離が近い物件が多いのですが、ここは一棟一棟の間にゆとりがあり、陽当たり、風の通りが良いのが印象的でした。この利点を生かすリノベーションを心掛けました」（MUJI HOUSE設計担当／豊田輝人さん）

「呼び寄せ高齢者」問題も解決!?

もう一つのこだわりが、「部屋を自由に設計できる」こと。あえて襖の鴨居を残し、部屋を仕切りたくなった時には仕切れるように配慮しました。「たとえば、家族が増える、仕事のスタイルが変わるなど、住む人の生活スタイルが変わることがあります。ライフスタイルの変化により、住みたい部屋の間取りが変わることもあります。仕事部屋が欲しくなった、リビングと寝室を分けたいなど、暮らしに合わせて部屋も変化できる、そんな物件になればと考えました」。その結果、リノベーション物件の希望者は殺到、平成25年度末に募集したリノベーション物件の戸当たりの募集倍率は最大で20倍にもなりました。

しかし、ＭＵＪＩ×ＵＲ団地リノベーションプロジェクトで扱う物件は約４０㎡台の物が多く、ファミリー世帯には少々手狭です。子育てを考えた時、若い世帯がそのままコミュニティーに根付くには少し懸念が残るところ。MUJI HOUSEの担当者は「今後はもう少し広めのファミリー世帯向けの物件を整備する可能性もる」と話します。「子育て期はこちらの団地に移り、子が巣立ってカップルに戻ってからは再びこの４０㎡の部屋に戻るなど、転居をすることで年齢に合った快適な暮らしを手に入れることも可能になるかもしれません」。

最近では、都会に住む子世帯が、自分の近くに親を住まわせる「呼び寄せ高齢者」という言葉も生まれていますが、年老いてからの転居はいろいろな意味で負担が大きいのは事実。同じエリアや団地内での転居ならば、コミュニティー形成上もメリットは大きい可能性があるのです。足腰の弱る高齢者にとっては身内が近くに住んでいて、買い物やデイケア通い、通院が歩いて完結できる環境はベスト。徒歩圏内のこうした施設整備に取り組む高島平エリアの再開発。都内随一の「ずっと住みたい街」は誕生するのか。未来の街の姿に期待が高まります。

※役職は取材当時のものです