「JIMMY CHOO VOYAGER BOOTS」は、ラグジュアリーブランドのJIMMY CHOOが2018年11月に発売したスマートシューズ。専用アプリを使うことで、天候に関わらずブーツ内を快適な温度に温めたり、運動履歴をトラッキングしたりすることが可能だ。

JIMMY CHOOといえば、有名海外セレブがこぞって愛用するイギリス発のラグジュアリーシューブランドだ。星型のスタッズやエレガントなピンヒールを思い浮かべる人もいるかもしれない。そんなJIMMY CHOOが、2018年11月にファッションとテクノロジーを融合させた画期的なブーツを発売したという。

「JIMMY CHOO VOYAGER BOOTS」はスマートシューズ技術で世界を索引するフランスのゾーテック社と提携し開発されたものだ。洗練されたデザインのトラッキングブーツには、最新のウェアラブルテクノロジーが備えられている。

　専用のスマートフォンのアプリでインソールを操作し、シューズ内部を25～45℃の範囲で温度調節することが可能だ。気候に関わらず、常に足元を快適な温度に保つことができる。また、運動履歴をトラッキングしアプリで確認することができるという。充電はブーツの襟裏に内蔵されているUSBポートからで、持続時間は気温や環境条件によって多少異なるが、およそ最長約8時間。

ウェアラブルアイテムへ参入することについて、創業者ジミー・チュウの姪でありブランドのクリエイティブディレクターを務めるサンドラ・チョイが開発当初から焦点としていたのは、とにかく機能性だという。「ウェアラブルテクノロジーはまだ多くの可能性を秘めており、足を温めてくれるブーツは究極の贅沢のようだけど、本質を捉えれば実用的ということよね。」とサンドラ氏は語る。

これからますます厳しい冬を迎える中で、実用性の高いアイテム「VOYAGER BOOTS（ボヤージャー ブーツ）」には、身につけた時の美しさだけでなく、履き心地がいいものにしたいというJIMMY CHOOのこだわりが強く感じられる。

スマートシューズという新たな分野への一歩を踏み出したJIMMY CHOO。これからも彼らは機能美を兼ね備えた革新的なアイテムを発表し続けていくに違いない。

［参考］
JIMMY CHOO VOYAGER BOOT
https://zhortech.com

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。