オフィスで仕事をしている時、思わず椅子ごとスーッと移動してしまったことはないだろうか。オフィス用品で有名なオカムラが開発したのは座ったままスムーズな移動を実現したオフィスチェアWeltz-self［ウェルツ セルフ］。車いすではないけれど、車いすなみの安定性を備えたオフィスチェアなら、ハンディキャップを持った人もそうでない人も、周りとの違いを感じることなくオフィスワークができそうだ。また、このチェアの進化系として電動駆動付きチェアも発表している。

オカムラが目指したのは、下肢や腰の機能が低下した高齢者や、障がい者も働きやすくするための環境整備。多様なワーカーが企業で共に活躍できる環境づくりのための研究開発を進めている。発売されたWeltz-self［ウェルツ セルフ］は、佐賀大学や神奈川県総合リハビリテーションセンター、日進医療器などとの連携で開発を進めてきた。

Weltz-Self 　画像：オカムラホームページより

オフィスチェアは座り心地を重視しており、移動のための乗り物という位置づけはなかったため、椅子のまま移動すると、重心のズレが生じるなど、スムーズな移動は難しかった。オフィスにマッチするデザイン性を損なわずに、移動もできる機能性も持たせるために、試作を繰り返したという。そしてたどり着いたのがこの形状。オフィスチェアにしては大きめの車輪を重心近くに配置することで、旋回半径が小さくすみ、その場旋回に優れた椅子を生み出した。また、座った時の足側の開口部が広いため、足で漕ぎ出した時にもフレームに足があたりにくい。

基本モデルをもとにして生まれたのが電動駆動付きの「Weltz（ウェルツ）-EV」（トップ画像）。電動駆動ユニットを座面の下に搭載、肘あてに設けられたレバーを使って前後左右自由に移動することができる。電動車いすよりもコンパクト、しかもデザインもオフィスチェアに近いため、違和感なくオフィスに溶け込むことができそうだ。これら2つのチェアたちは、誰もが思いのままに、自由に移動できる多機能チェアとの位置づけで販売を開始している。福祉アイテムの枠を超え、全ての人に快適な椅子を目指した取り組みは、今後も加速しそうだ。

アメリカNBCが日本の最先端テクノロジーにフォーカスした番組を制作、現地で放送された他、日本からもオンラインで視聴ができるようになった。そのなかで、日本が誇るべき革新的なゲームとして、HERO Xでも度々取り上げてきた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」が紹介され、編集長杉原行里がリポーターを案内する映像が公開されている。

2020年3月、アメリカ合衆国の3大ネットワークのひとつである『NBC』がTOKYO2020オリパラに向けた日本のあらゆる分野の最先端テクノロジーの特集番組を放送した。番組のなかで、革新的なゲームとして取り上げられた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」。自らも開発に関わるHERO X編集長の杉原が、実際にリポーターと対戦しながら紹介するシーンも収められている。

車いすレースをVRで体験できる「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」は、テクノロジーとスポーツの融合によって誰もが楽しめる“超人スポーツ”のひとつとして知られるエンターテインメントスポーツ。
パラ陸上のレースで使用される車いすレーサーを未来型にデザインし、2017年にはグッドデザイン賞を受賞。ヘッドマウントディスプレイを装着して左右のハンドリムをまわせば、VRの映像の中で360度に広がる西暦2100年の東京を最高速度60キロというスピードで走り抜けることができ、コースの起伏に合わせてハンドリムのウエイトが変化するので、コース上の坂道なども臨場感たっぷりに体感することができるというもの。

番組の中では、旅客の手荷物や航空機部品などを運ぶ作業員の負担を軽減するために導入されたパワーアシストスーツや、様々な場面で活躍するロボット、自動運転のバス、離れた場所からでも自分がそこにいるかのように売り場を移動して、接客スタッフとコミュニケーションを取りながら買い物をすることができるアバターショッピングの他、あたかも目の前で実際の試合を観戦しているような、映像とリアルを組み合わせて展開するセグメンテーションテクノロジーなど、日本の最先端テクノロジーがぎゅぎゅっと紹介されている。

オリンピックイヤーとなるはずだった2020年。世界中を恐怖と大混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響を受け、東京オリンピックはまさかの１年延期に…。暗いニュースばかりにフォーカスされがちだが、いやいやちょっと待って。日本は更に1年の準備期間を手に入れることができたのだ。日本の技術力の高さを世界にアピールする1年にすることだってできる。

離れていても、誰にでも、どこにいても。日本の最先端テクノロジーをもってすれば、もはや場所や距離などは問題にならない。そんな無限の可能性を、日本が世界に向けて証明し、発信していく旗振り役となれるチャンスが訪れている。