テクノロジー TECHNOLOGY

進化するAR技術、視覚障がい者のために作られた“ウェアラブルな拡張現実”

岸 由利子 | Yuriko Kishi

最近、よく耳にする「AR(拡張現実)」という言葉。「聞いたことはあるけど、何のことかは分からない」という方、知らず知らずのうちに、実は利用しているかもしれません。身近なところでいうと、昨年世界的なブームになったポケモンGOをはじめ、MSQRDやSnapchatなどのスマートフォンアプリ。これらはすべて、AR技術による娯楽の賜物なのです。

ARとは、ライブビデオ映像や写真など、私たちが知覚している現実世界をベースに、その一部がアニメ―ションなどのコンピューティング技術によって、改変・拡張されたリアルタイムな状況や環境のこと。

大幅に進化したAR技術を使って、視覚障がい者のために作られたのが、今回ご紹介するヘッドセット「eSight3」です。同製品をローンチしたイーサイト(eSight)社によると、2017年2月時点で、約1000個を販売しており、同社の技術を試した約75%の人が、すでに効果を実感しているのだそう。

(引用:wareable.com

eSight3は、ここ10年間の研究によって、成熟した同社の技術が凝縮されたといえる第3世代にあたる最新バージョン。ヘッドセットに搭載されたハイスピードのHDTVカメラが捉えた映像は、ユーザーの周辺視野と連携しながら、目のすぐそばにある有機発光ダイオード(OLED)ディスプレイに表示される仕組みになっていて、HDTVカメラと共に、光を分散し、屈折や全反射、複屈折させるプリズムを使うことで、ユーザーの中心視力を復元します。

「ひとつ前のモデルは、ユーザーの平均視力を20/25(視力 約0.8)にまで復元しましたが、eSight3は、さらに鮮明な視野を提供するものです」と話すのは、同社のブライアン・メック最高経営責任者(CEO)。

eSight3は、自動的にフォーカスしますが、手元のリモートコントローラーを使えば、ユーザーが見たい視野をコントロールできる一方、手動によるズーム機能も可能になりました。Wi-Fiをはじめ、Bluetoothやスピーカー、マイクなどの機能を搭載し、約6時間の充電も可能。これだけの機能を備えながらも、驚くことに、重さはわずか100グラムほど。

非の打ち所がないポータブル・デバイスは、メガネをかけても視力が回復しない弱視の人をはじめ、視神経症や緑内障、加齢黄斑変性症などの視覚障害を持つ人にとって、吉報であることは間違いありません。ただ、人生にも光と影があるように、eSight3にもいくつかの難点があります。

ひとつは、完全に盲目の人には使用できないということ。もうひとつは、価格の問題です。従来のモデルが、15,000ドル(約150万円)だったことを踏まえると、現在の9995ドル(約100万円)という値段は、比較的手の届きやすい価格になりましたが、一般消費者にとっては、まだまだハードルは高いのが実情。

eSight3は米食品医薬品局(FDA)からクラスⅠの医療機器として認定を受けていますが、現時点ではほとんどの保険は適用されていないとのこと。アメリカでの進歩が、世界の視覚障がい者への普及のカギを握っているといえます。加速するAR技術の発展に期待して、今後の展開に注目です。

[引用元]wareable.com

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

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物流も自動化の時代に突入か!?日本政府や業界団体も注目する輸送トラック自動運転の動き

HERO X 編集部

自動運転車は先進国を中心に各国で開発が進められており、この新しい分野をどの国がリードするかが大きく注目されている。そんななか、輸送トラックの自動運転化も焦点のひとつとなってきている。先日は物流システムサービスのトランコムと日野自動車の提携が発表された。トランコムでは、日野自動車の隊列走行や自動運転技術などの先進技術も取り入れた新規プラットフォームの構築を目指したいとしている。自動運転により、トラック輸送も変革されるのだろうか?

物流の自動化への取り組み
米では “レベル4” の自動運転も

タクシー業界と同様に、物流の世界でもドライバーの不足が指摘されている。特に日本ではドライバーが高齢化し、ドライバー不足は年々深刻化しているようだ。物流を担う長距離トラックの運転は長時間労働で危険も多く、若年層のなり手が少ない。コロナ禍で人の移動は減っても、逆に通販市場の増加などで輸送は増え、ドライバー不足は恒常的な悩みだ。
そこで持ち上がっているのが、自動運転輸送の話。物流トラックを自動運転化し、モノを速く確実に届けようという試みだ。政府や自動車の業界団体なども、この動きを後押ししている。昨年は東名高速で自動運転トラックの隊列走行の実証実験も行われた。
年末には車両マッチングサービスのシステムを提供するトランコムと、日野自動車が、物流の社会問題を解決するために提携を発表。提携している物流業者のトラック輸送機能をシェアし、トランコムのシステムと日野自動車がもつ自動運転の技術などを合わせ、物流の新たなプラットフォームの構築をめざしている。

ドライバー不足の問題は国内だけでなく、アメリカでも深刻化しており、自動運転トラックの隊列走行(ネットワークにより連携された数台のトラックが隊列車群を構成し走行すること)は、日本に先駆けて一部商用化されている。
さらに、先日、コロラド州に本拠地を置くOutrider社は、トラックヤード内の積み下ろしやトレーラーの連結を自動でできる電動ヤードトラックのためのシステムソリューションへの投資額、合計5,300万ドルを調達した。同社が提供する自動運転システムは最高で “レベル4” (特定の場所に限り、完全に自動運転で対応できるレベル)を達成できるとされている。その様子を映し出したのが上で紹介している動画だ。

トラックヤード内での作業は人の手に頼っている部分が多く、人的コストがかさむ。一般道路に加え、物流ハブでの車両の自動運転化は、多くの在庫をもつ業者にとって大きな課題だろう。すでにティッシュ・パルプ・紙などの米最大手業者とのパイロットテストが始動しているとのことだ。労働力の負担が大きい物流の世界。自動運転が導入されることで、人手不足やコスト、過重労働などの改善にもつながっていきそうだ。

 

トップ画像引用元:https://www.outrider.ai/

(text: HERO X 編集部)

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