やつらの季節がやってくる。ウイルスが蔓延する冬。風邪にインフルエンザなど、彼らから体を守るため、日本中の人間たちがマスクをつけはじめる冬。世界有数のマスク着用率と思われる日本だが、そんな日本の光景は海外から見れば異常。予防としてマスクをつける文化は東アジア以外ではあまり見られない。そんな中、マスクの概念を飛び越えて、ファッションに取り入れたマフラー型マスクが販売された。

発売したのは多くのプロスポーツ選手御用達の高性能防塵マスク「ピッタリッチ」を生み出した株式会社くればぁ。工業用のメッシュフィルターを得意とする同社が、デザイナー 佐藤オオキ率いる「nendo」とのコラボ企画第2弾として販売をはじめた。その名も「bo-biプロテクトスカーフ」。口や鼻のあたる部分に高機能フィルターを入れるポケットをつけ、スカーフでありながらマスクの性能を兼ね備えた製品ができあがった。独自開発の10層の高機能メッシュフィルターを入れることで、利用者の希望に合わせてさまざまなものをカットできる。

ダイエットもできる！？不思議なフィルター

フィルターのタイプ種類は3種類。「レギュラータイプ」はわずか100ナノメートルという世界一細かいメッシュフィルターを採用、PM2.5、花粉、黄砂、かぜ・菌、ウイルスの飛沫を99％カットする。「カロリータイプ」はPM2.5やウイルス飛沫をカットする機能に加え、呼吸に抵抗を与えて呼吸筋を鍛えるフィルターをプラス。横隔膜以外の呼吸筋を使うことで1日200～400Kcalの消費を促してくれる。「放射性物質対策タイプ」では、セシウムイオンを吸着除去するフィルターをつけ、PM2.5やウイルス飛沫をカットと共に放射性物質の侵入を防ぎ、たばこの臭いもカットする。直接肌に触れる取替えフィルター部分は手洗いができ、100回以上繰り返し使うことができる。

表面にはカシミヤ、裏面は静電気を抑制する特殊加工を施したフリース素材を使用し、温もりも抜群だ。色はパールグレー、キャメルアッシュ、スモーキーブラックの3種類。出張や旅先など、海外でマスクをつけるのに抵抗を感じる場面でもこれならマスクと感じさせずに守ることができる。価格は51624円～。顔にぴったりとフィットするオーダーメイド版も販売。通販で気軽に注文できるのもうれしい。（販売 http://scarf.bo-bi.jp） この冬は、おしゃれに体をプロテクトしてみては。

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。