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監修は、蜷川実花。パラスポーツと未来を突き動かすグラフィックマガジン『GO Journal』創刊!

岸 由利子 | Yuriko Kishi

パラスポーツの興奮とパラアスリートたちの息づかい、それらを取り巻くカルチャーとの交錯点を伝える新グラフィックマガジン『GO Journal(ゴー ジャーナル)』が11月22日創刊された。クリエイティヴ・ディレクターを務める蜷川実花氏をはじめ、記念すべき1号の表紙を飾るリオパラリンピック銅メダリストの辻沙絵選手(陸上女子400メートル)や、モデルとなったボッチャ日本代表の高橋和樹選手などが集まり、銀座蔦屋書店で記者発表会を行った。

パラスポーツがもっと好きになる、パラアスリートをもっと応援したくなる。興奮と魅力が詰まった斬新なグラフィックマガジン

日本財団パラリンピックサポートセンター(以下、パラサポ)の発案により刊行された『GO Journal』は、かつてないクールでホットな切り口で、パラスポーツの興奮とパラアスリートたちの魅力を発信するフリーマガジン。美しい写真に加えて、アスリートのインタビューなどが掲載された1号は全64ページ、A3サイズのタブロイド版、オールカラー印刷。「本当に無料?」と聞きたくなるほど、写真集のような上質な仕上がりだ。銀座店をはじめ、代官山、中目黒、京都岡崎、梅田など、全国の蔦屋書店で配布されるほか、日本財団が助成する多言語発信サイト「nippon.com」では、中国語、フランス語、スペイン語など7言語に翻訳され、世界に向けて発信する。

パラスポーツ観戦のボトルネックとなっているのは、「なじみが薄くてよく分からない」、「障がい者はかわいそう」といった先入観や認識。『GO Journal』が目指すのは、それらを揺さぶり、転覆させ、2020年以降のインクルーシブ社会の発展に向けて、一人一人の行動を喚起するための“トリガー”になること。

©大谷 宗平(ナカサアンドパートナーズ)

この日は、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長森喜朗氏と共に、東京オリンピック・パラリンピック担当大臣・鈴木俊一氏も創刊のお祝いに駆けつけた。

「夏季パラリンピック大会が同一都市で二度行われるのは、東京が(世界で)初めて。パラリンピック大会の成功なしに、東京大会の成功とは言えない。国民の関心はオリンピックに偏りがちで、パラスポーツやその最高峰であるパラリンピックに対する理解がまだまだ少ない。このグラフィックマガジンには、一般の方がおそらくイメージするのとは違うパラアスリートの一面が映っている。それらを見てもらうことが、理解の増進にも繋がると思う」と話し、『GO Journal』の今後の発展に期待を寄せた。

トップアスリート×蜷川実花が魅せる、美しきパラスポーツの世界

次に、監修を務めた蜷川実花氏と辻沙絵選手のトークショーが行われた。
「なんだろう、これ?というある種の違和感からでもいい。パラスポーツに興味のない方を含めて、少しでも多くの方に手にとってもらいたい。そこから(パラスポーツに対する興味が)広がっていくようなきっかけになるといいなと思って作りました」と、冒頭でマガジンに込めた想いを語った蜷川氏。

最先端のファッションをみごとに着こなし、創刊号の表紙と巻頭グラビアを飾った選手との出会いのきっかけは、なんと“ナンパ”。昨年、リオパラリンピックの開会式に向かう蜷川氏が、リオの空港で見かけた選手に「一目惚れ」した。

「可愛らしく、華やかな外見だけでなく、内面から輝く力強さを感じ、どうしてもこの人を撮ってみたいという写真家の欲が走りました(笑)。撮らせて欲しいと約束をして、次に会ったのは、GO Journalの撮影当日でした」と蜷川氏は振り返る。声をかけられて、びっくりしたという選手は、「ファッション誌のような撮影は初めてだったので、不安もありましたが、撮影現場はナチュラルな雰囲気で、実花さんやスタッフの方たちが、ありのままの私を引き出してくれました。もう一回やりたいくらい、楽しい撮影でした」と笑顔いっぱいで語った。

選手のお気に入りは、表紙の写真。「目の前に金メダルがあると思って、睨んで」といわれた時の表情には、「ファッションと競技中の私、そして実花さんの世界観の全てが混ざり合っている」と熱のこもった声で話す。

蜷川氏は、当初、義手をどう見せるかなど、細かいバランスを考えていたが、撮影を進める中、片手があるかないかは、もはや関係のない域に達したという。

「何気ない時に、『私、ただ片手がないだけなんですよ』と選手に言われたのが心地良い衝撃でした。この感覚をもっと多くの人と共有していきたいと思いました。フリーマガジンの形に出来て良かったです。アスリートたちは、自分と戦ってきた圧倒的なパワーがにじみ出ている。とにかくカッコよかった!」

選手の内面から輝く強さが覗えたのは、「普段から義手を付けているか」という質問が上がった時。

「私は、生まれてからずっとこの状態で生きてきて、髪を縛ったり、靴ひもを結んだりしています。この状態だからできるんです。嘘の手をつけても何も変わらないし、私は私だし、ありのままの自分を受け入れてもらった方が良いので、変える気もないです」

「GO Journalを見て、パラスポーツやパラアスリートのイメージが、ガラッと変わったと言ってくれる人が多かったです。健常者と障がい者という区別のない、共生する社会に繋げていけたらいいなと思います」と選手は締めくくった。

トークセッションの後、リオパラリンピック日本代表・高橋和樹選手も登壇し、ボッチャの実演が行われた。この競技が初めてという蜷川氏のボールは、ステージから飛び出すほど勢い良く転がった一方、ボールを触ったことがある選手は、片手にマイクを持ったまま、しなやかなフォームで投球を決めた。

次に、最も障がいの重いクラスの勾配具“ランプ”を使って、みごとな投球のデモンストレーションを披露した高橋選手。この日、初めて組んだ競技アシスタントに、ランプの設置角度や位置を細かく指示を出し、目標球にボールをぴたりと当てた。

11月29日で、東京パラリンピックまであと1000日のカウントダウンが始まった。「感無量だけど、ここがスタート」と話す蜷川氏が監修する『GO Journal』は、毎年2回発行予定。見たことのないクールなアスリートの魅力にぜひ触れてみて欲しい。

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

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来たるべきスポーツビジネスとイノベーションの未来は?「スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019」レポート 後編

長谷川茂雄

日本では2019年から、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック、ワールドマスターズゲームズと、3年続けてビッグなスポーツイベントが開催される。それに伴って、スポーツとテクノロジーを結びつけた今までにない観戦方法や医療の在り方、そして地方創生といった社会課題の解決策が提案されつつある。加えて、あらゆるビジネスも生まれようとしているが、それを見据えて「スポーツ テック&ビズ カンファレンス 2019」が開催された。パネリストに山本太郎氏(ホーク・アイ・ジャパン代表)、澤邊芳明氏(ワントゥーテン代表)、モデレーターに河本敏夫氏(NTTデータ経営研究所)を招いた特別講演のレポートをお届けする。

スポーツとエンタテインメントを
掛け合わせていくことで可能性が広がる

澤邊:これからは、スポーツとそれを取り巻くビジネスを発展させていくためには、スポーツとエクササイズの中間という考え方も必要だと感じています。あまり競技性が高すぎると、そこまで極めたいわけではない、と敬遠されてしまう。だからスポーツとエクササイズの間というイメージです。そういった掛け合わせ、フュージョンしたようなスポーツが出て来ればいいなと思っています。

今後は、パラリンピックがオリンピックの記録を抜いていく時代が来るはずです。例えば、義足などはそもそも補完する装具ですが、これからは、パワードスーツを着て格闘技をやったりするようなことになっていくのではないかと。補完ではなく拡張ですね。

それが進んでいくと、ロボットを使ったボクシング大会とか、そういう方向に広がっていく。スポーツというものが、もっと産業のなかに入っていって、イノベーションのコアになっていくのではないかと思っています。

河本敏夫氏(以下河本):今回のカンファレンスのテーマのひとつは、グローバルでもあるのですが、お二人に、日本から世界にスポーツビジネスを広げていくにはどうしたらいいのかをお伺いしたいのですが?

モデレーターを務めたSports-Tech & Business Lab 発起人の河本敏夫氏。

山本:ホーク・アイの場合は、コンサルテーションのような形で入って行って、(スポーツ団体やチームと)お付き合いをしないと、なかなかグローバルでの展開が難しいという現状があります。

可能性を感じるのは、プロリーグがないスポーツですね。ある国では流行っていて、ある国では流行っていないスポーツを掘り下げてみる必要があるのかもしれません。日本には高校野球や高校サッカーというマンモスコンテンツがありますが、それがどうやったら他で流行るのだろうということを考えてもヒントが出てくるのかな、と思います。

澤邊:パラリンピックでいえば、タイはボッチャが強かったり、中国がものすごくパラリンピック自体に力を入れてきたりと、新興国に、まだまだ伸びがあります。

そういう状況下で、「観るスポーツ」をエンタテインメント化してファン作りをしていくことで、「するスポーツ」との連携もできるだろうと思うんですね。

ソニーのプレステのように、日本はエンタテインメントを作るのがそもそも上手い。それをスポーツと掛け合わせることで、楽しく家庭やフィットネスの現場でできたり、試合にも参加できたり、観に行けたりと、一気通貫というか、ひとつの大きなコミュニティを作っていければ、日本は先導していけるのではないかと感じています。

どうしてもスポーツとエクササイズが混乱しているケースも多いので、その中間を作ってエンタテインメント化することで、新たなデータを取っていく。そういうことができると、新しいのかな、と思います。

パネリストの山本氏(左)と澤邊氏。

河本:どのように、スポーツをやらない人、興味を持っていない人を引き込むか? 裾野はどう広げるか? そのためには、エンタテインメント化は、必要かもしれないですね。

あとお聞きしたいのは、日本から世界に出て行くときに、コンテンツを作っていくのがいいのか、コンサル的に関わっていくべきなのか、はたまたアマゾンやウーバーのようなプラットフォーマーのような存在がいいのか? 日本企業はどういう戦い方をしていけばいいのでしょうか?

虎ノ門ヒルズのカンファレンス会場は、ほぼ満員状態の大盛況だった。

スポーツビジネスの裾野を広げるには
子供たちの育成が急務

山本:グローバルに持って行っても、すべてがウケるわけではないと思います。各々にフィットした持っていき方、やり方を考えていく必要がある。絶対にこれはウケるというやり方は、結局のところは、ないですから。

澤邊:僕は、プラットフォーム作りじゃなくてコンテンツ単位やソリューション単位で、一個一個攻めていくほうが、日本ぽいなと思います。これからAI等の発達も含めて、自由に使える時間が増えていくじゃないですか。人々は、有意義に時間を過ごしていくために、観戦も含めてスポーツを取り入れるという選択肢が増えていくと思います。それはアジア全域で一気に起こると思っているので、1つの経済圏としてアジア全体を見ていく必要はあると思います。

河本:経済圏というのは、大切な考え方ですよね。ローカルの経済圏もあれば、アジア全体の経済圏もありますよね。弊社が運営するコンソーシアム「Sports-Tech & Business Lab」でも地域という視点だけでなくビジネスとしての輸出可能性の視点を重視しています。最後に、今後のスポーツ産業を見据えた、展望や野望をお聞かせください。

山本:これから大きなイベントが続きますから、ビジネスを広げるチャンスです。

そこでいろんな形でデータが出てくるわけですが、それを使ってなにができるのか? これは個人的にも興味があります。データを使ったアスリートの育成ですとか、スポーツに興味を持ってもらう子供たちを増やすとか、そういった方向に流れが向かえばいいなと思っています。

澤邊:直近では柔道を盛り上げようと考えています。柔道人口は日本が15〜20万人ですが、フランスは60万人。全然日本は負けているんですね。柔道は、武道ですから、子供の頃から礼節を教えるものとしてフランスでは取り入れています。では、日本は子供に対してどういった教育を施していくのか? そういうところを、いま考え直さなきゃならない時期に来ているのだと思っています。

やはりスポーツの役割は大きいと思っていて、表面的なものではなく、健康作りも含めて、人との付き合い方など学べる部分がいっぱいある。サイバースポーツプロジェクトなどでパラスポーツに触れることでも、その後の子供たちの振り幅は大きく変わると思うんですね。そこが結局大きなビジネスに繋がっていく。教育という側面にもっと注力すべきだと僕は思います。

河本:本日は、貴重なお話をありがとうございました。

前編はこちら

山本太郎(やまもと・たろう)

ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ スポーツセグメント部担当部長。ホーク・アイ・ジャパン 代表。米国の大学を卒業後、ソニーに入社。通算18年の海外駐在で、マーケティング及び新規事業立ち上げに従事してきた。2013年からは、インドのスマートフォン事業を統括。2016年に帰国し、現在は、スポーツテック・放送技術等を活用したスポーツや選手のサポート、チャレンジ・VAR等判定サポートサービスを提供するホーク・アイの事業展開を担当。

澤邊芳明(さわべ・よしあき)
1973年東京生まれ。京都工芸繊維大学卒業。1997年にワントゥーテンを創業。ロボットの言語エンジン開発、日本の伝統文化と先端テクノロジーの融合によるMixedArts(複合芸術)、パラスポーツとテクノロジーを組み合わせたCYBER SPORTS など、多くの大型プロジェクトを手がける。 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 アドバイザー。

河本敏夫(かわもと・としお)
NTTデータ経営研究所 情報戦略事業本部 ビジネストランスフォーメーションユニット スポーツ&クリエイショングループリーダー Sports-Tech & Business Lab 発起人・事務局長。総務省を経て、コンサルタントへ。スポーツ・不動産・メディア・教育・ヘルスケアなど幅広い業界の中長期の成長戦略立案、新規事業開発を手掛ける。講演・著作多数。早稲田大学スポーツビジネス研究所 招聘研究員。

 

(text: 長谷川茂雄)

(photo: 増元幸司)

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